# ＧＭＯメディア（6180） 2024年12月期 第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6180/disclosure/20240805562838
種別: 決算
開示日: 2024-08-06
Komoriの読み（0-100）: 43
企業ページ: https://komori.app/company/6180

## 何が変わったか

2024年12月期中間期は、広告ゲームや教育メディアが好調で、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する中間純利益が前年同期を上回った。通期業績予想と配当予想の修正はない。

## 会社が挙げた理由

広告ゲームや教育メディアが好調で収益を牽引した。一方、ソリューション事業では、前年に好調だったインターネット回線の繁忙期需要が低調だった。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年1月1日〜2024年6月30日
- 売上高: {"value":3345,"unit":"百万円","yoy_pct":11.6}
- 営業利益: {"value":420,"unit":"百万円","yoy_pct":26}
- 経常利益: {"value":420,"unit":"百万円","yoy_pct":26.3}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":302,"unit":"百万円","yoy_pct":36.6}
- １株当たり当期純利益: 172.95円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":44.4,"前期末":43.5}
- 総資産: {"value":5662,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":2539,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":363,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-109,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-175,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":3356,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":6900,"unit":"百万円","yoy_pct":10.1},"営業利益":{"value":650,"unit":"百万円","yoy_pct":21.7},"経常利益":{"value":640,"unit":"百万円","yoy_pct":18.4},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":420,"unit":"百万円","yoy_pct":16.2}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":105,"revised_forecast":121,"change":16,"change_rate":15.2,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: {"メディア事業":{"value":2932,"unit":"百万円","yoy_pct":14.7},"ソリューション事業":{"value":412,"unit":"百万円","yoy_pct":-6.3}}
- セグメント別利益: {"メディア事業":{"value":339,"unit":"百万円","yoy_pct":55.9},"ソリューション事業":{"value":81,"unit":"百万円","yoy_pct":-29.9}}
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":23529,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（「該当事項はありません」）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":0,"社名":"-"},"除外":{"社数":0,"社名":"-"}}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（アナリスト・機関投資家向け）
- 期末発行済株式数: {"value":1868839,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":118607,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 広告ゲームや教育メディアが好調で収益を牽引し、営業利益が増加。ソリューション事業は、昨年好調であったインターネット回線の繁忙期需要が低調だった。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「中間期売上高は3,345百万円、通期予想は6,900百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「中間期営業利益は420百万円、通期営業利益予想は650百万円。売上高は中間期3,345百万円、通期予想6,900百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高は前年同期比11.6%増、営業利益は26.0%増、経常利益は26.3%増、親会社株主に帰属する中間純利益は36.6%増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は3,345百万円（前年同期比11.6％増）、営業利益は420百万円（前年同期比26.0％増）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益420百万円、経常利益420百万円、親会社株主に帰属する中間純利益302百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無 ： 無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無 ： 無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は650百万円（対前期増減率21.7％）。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2023年12月期の年間配当金は105.00円、2024年12月期予想は121.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「「経常利益 420,187」「税金等調整前中間純利益 420,187」と記載され、特別利益・特別損失の項目はない。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「メディア事業の売上高は前年同期比14.7%増、営業利益は55.9%増。ソリューション事業の売上高は6.3%減、営業利益は29.9%減。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「当中間期の売上高は3,345百万円、営業利益は420百万円。前年同期は売上高2,996百万円、営業利益333百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は当中間期44.4%、前連結会計年度末43.5%。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動により得られた資金は363百万円（前年同期は183百万円の収入）。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「広告ゲームや教育メディアが好調で収益を牽引」「インターネット回線の繁忙期需要が低調」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「広告ゲームと教育・美容医療関連事業を中心に順調に成長」「繁忙期需要が低調」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「資源価格の高騰やインフレの進行」「教育と美容医療領域に向けたメディア事業を中心に開発と投資をすすめています」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上高は3,345百万円…となりました」。一方で「業績見通し等の将来に関する記述は…一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2024年1月1日～2024年6月30日」と各業績数値および対前年中間期増減率が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「資源価格の高騰やインフレの進行」「労働力不足や人口減少が課題」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「当中間期は「自 2024年1月1日 至 2024年6月30日」、前年中間期は「自 2023年1月1日 至 2023年6月30日」。「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「会計方針の変更等について、①「無」、②「無」、③「無」、④「無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更 ： 無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（アナリスト・機関投資家向け）」。」）