# ＧＭＯメディア（6180） 2023年12月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6180/disclosure/20240126520271
種別: 決算
開示日: 2024-02-05
Komoriの読み（0-100）: 59
企業ページ: https://komori.app/company/6180

## 何が変わったか

2023年12月期は、ゲーム事業や教育・美容医療などの成長により、売上高・利益が前年同期を上回った。2024年12月期も増収増益を見込み、年間配当予想を1株121円（前期105円）とした。

## 会社が挙げた理由

クーポン事業は不調だったものの、ゲーム事業が好調で、教育・美容医療などの投資育成事業も成長した。ゲーム広告ではユーザー数の増加と広告単価の好調、教育事業では国や公共団体のリスキリング支援による需要増が寄与した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年1月1日〜2023年12月31日
- 売上高: {"value":6266087,"unit":"千円","yoy_pct":12.1}
- 営業利益: {"value":533904,"unit":"千円","yoy_pct":72}
- 経常利益: {"value":540312,"unit":"千円","yoy_pct":75.7}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":361330,"unit":"千円","yoy_pct":97.4}
- １株当たり当期純利益: 209.56円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"not_disclosed","前期末":"not_disclosed"}
- 総資産: {"value":5470101,"unit":"千円"}
- 純資産: {"value":2401472,"unit":"千円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":592133,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-111683,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-71214,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":3277907,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":6900,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"営業利益":{"value":650,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":640,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":420,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":105,"revised_forecast":121,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円／株"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: 配当性向50％以上を基本とし、業績に連動した配当を継続的に実施できる収益力の安定に努める。
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":42191,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":13695,"unit":"千円","対象資産":"メディア事業13,565千円、ソリューション事業130千円"}
- 特別損益の内訳: [object Object]
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: クーポン事業が不調であったものの、ゲーム事業が好調で、教育や美容医療などの投資育成事業も成長した。ゲーム広告ではユーザー数の増加に加えて広告単価が好調に推移し、教育事業では国や公共団体のリスキリング支援による需要増を受けて好調に推移した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2023年12月期 決算短信」と記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高は6,266百万円（前年同期比12.1％増）、営業利益は533百万円（前年同期比72.0％増）、経常利益は540百万円（前年同期比75.7％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は361百万円（前年同期比97.4％増）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は「前年同期比12.1％増」、営業利益は「前年同期比72.0％増」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益533百万円、経常利益540百万円、親会社株主に帰属する当期純利益361百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「「2024年12月期につきましては…営業利益650百万円…を見込んでおります。」および当期営業利益533百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「「当期（2023年12月期）の配当は１株あたり105円」および「次期（2024年12月期）の配当につきましては121円を予定」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「配当性向50％以上を基本として」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「特別損失　減損損失13,695千円」」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「当連結会計年度…減損損失…13,695」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「メディア事業の営業利益は「前年同期比159.8％増」、ソリューション事業は「前年同期比8.2％減」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「前年同期の売上高5,587,760千円・営業利益310,336千円、当期の売上高6,266,087千円・営業利益533,904千円。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー　395,178　592,133」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「ユーザー数の増加に加えて広告単価が好調に推移」「国や公共団体のリスキリング支援による需要増」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「ゲーム事業が好調」「ユーザー数の増加」「広告単価が好調」「需要増」といった定性的説明。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「資源価格の高騰やインフレの進行」「教育と美容医療領域を中心に開発と投資をすすめて参りました」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「投資を進めていく予定」「売上高6,900百万円、営業利益650百万円…を見込んでおります」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当連結会計年度」および「2024年12月期」とともに、各業績数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「資源価格の高騰やインフレの進行」「労働力不足や人口減少」「景気減速の懸念が強まっています」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「『時価の算定に関する会計基準の適用指針』を当連結会計期間の期首から適用」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」」）