# ＧＭＯメディア（6180） 2023年12月期第1四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6180/disclosure/20230427554669
種別: 決算
開示日: 2023-05-08
Komoriの読み（0-100）: 33
企業ページ: https://komori.app/company/6180

## 何が変わったか

2023年12月期第1四半期は、広告需要期への対応や教育事業・課金ゲーム事業の好調により、売上高と各利益が前年同期を上回った。通期業績予想は従来予想から変更されていない。

## 会社が挙げた理由

広告需要期に対応して売上高が増加し、教育事業（コエテコ）の成長や課金ゲーム事業が好調であったため。ソリューション事業では提携パートナーの需要に応えて成長した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年1月1日〜2023年3月31日
- 売上高: {"value":1522,"unit":"百万円","yoy_pct":9.2}
- 営業利益: {"value":189,"unit":"百万円","yoy_pct":30.2}
- 経常利益: {"value":188,"unit":"百万円","yoy_pct":28.8}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":124,"unit":"百万円","yoy_pct":25}
- １株当たり当期純利益: not_disclosed
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"not_disclosed","前期末":"not_disclosed"}
- 総資産: {"value":5008,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":2125,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: not_disclosed
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: not_disclosed
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: 広告需要期に対応して売上高が増加し、教育事業（コエテコ）の成長や課金ゲーム事業が好調であったため、営業利益も増加した。

## 評価の根拠

- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「「売上高は1,522百万円（前年同期比9.2％増）、営業利益は189百万円（前年同期比30.2％増）、経常利益は188百万円（前年同期比28.8％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は124百万円（前年同期比25.0％増）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は「前年同期比9.2％増」、営業利益は「前年同期比30.2％増」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益189百万円、経常利益188百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益124百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「2023年２月６日に公表しました業績予想を変更しておりません。」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「「経常利益 188,641」「税金等調整前四半期純利益 188,641」と記載され、その後は法人税等の記載となっている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「メディア事業は売上高「前年同期比5.3%増」、営業利益「前年同期比3.9%増」。ソリューション事業は売上高「前年同期比36.0%増」、営業利益「前年同期比103.0%増」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「売上高と営業利益の金額および増減率は記載されているが、売上高営業利益率の記載はない。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「総資産、負債、純資産の金額は記載されているが、自己資本比率の記載はない。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「提示本文には貸借対照表、損益計算書、包括利益計算書の記載はあるが、営業活動によるキャッシュ・フローの記載はない。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「広告需要期に対応して売上高が増加し、教育事業（コエテコ）の成長や課金ゲーム事業が好調であったため、営業利益も増加しております。」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「広告需要期、教育事業の成長、課金ゲーム事業の好調などは記載されているが、各要因の寄与額・数量は示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「資源価格の高騰やインフレの進行」「労働力不足や人口減少」と、教育・美容医療領域で「開発と投資をすすめています」が併記されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績は「営業利益も増加しております」と記載され、将来については「業績予想を見直す必要が生じた場合には速やかに公表します」としている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当第１四半期連結累計期間」として、売上高1,522百万円、営業利益189百万円などの金額と前年同期比が示されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「資源価格の高騰やインフレの進行」「労働力不足や人口減少が課題」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「前第1四半期は「自 2022年１月１日 至 2022年３月31日」、当第1四半期は「自 2023年１月１日 至 2023年３月31日」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「『時価の算定に関する会計基準の適用指針』を当第１四半期連結会計期間の期首から適用」と記載されている。」）