# ＧＭＯメディア（6180） 2022年12月期 第2四半期決算説明資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6180/disclosure/20220804511812
種別: 決算説明資料
開示日: 2022-08-04
Komoriの読み（0-100）: 76
企業ページ: https://komori.app/company/6180

## 何が変わったか

上半期は旧収益認識基準ベースで売上高が前年同期比20.4％増加した一方、人員増強や販売促進費などの積極投資により営業利益は13.0％減少した。利益は上期時点で通期予想を上回ったが、下期の投資を見込み、通期予想は据え置かれた。

## 会社が挙げた理由

人員と販売促進費を中心とした積極的な投資、および下期にも投資を予定していること。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2022年12月期 第2四半期
- 売上高: {"value":2748,"unit":"百万円","yoy_pct":20.4}
- 営業利益: {"value":204,"unit":"百万円","yoy_pct":-13}
- 経常利益: {"value":202,"unit":"百万円","yoy_pct":-14.3}
- 純利益: {"value":138,"unit":"百万円","yoy_pct":-11.2}
- 売上総利益率: {"率":"39.8%","前年同期比増減ポイント":"-2.4pt"}
- 営業利益率: {"率":"4.3%","前年同期比増減ポイント":"-1.5pt"}
- 販管費: {"value":480,"unit":"百万円","売上高販管費率":"not_disclosed"}
- 当四半期3か月の実績: {"売上高":{"value":1354,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":58,"unit":"百万円"},"経常利益":{"value":56,"unit":"百万円"},"純利益":{"value":39,"unit":"百万円"}}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":4900,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":200,"unit":"百万円"},"経常利益":{"value":200,"unit":"百万円"},"当期純利益":{"value":130,"unit":"百万円"}}
- 通期予想に対する進捗率: {"売上高":"56.0%","営業利益":"102.0%","経常利益":"101.2%","親会社株主に帰属する四半期純利益":"106.8%"}
- 計画に対する自己評価: 売上高は計画通りの順調な進捗。利益は当期見通しを超過
- セグメント別実績: {"メディア事業":{"売上高":{"value":1172,"unit":"百万円"},"前年同期比":"+34.2%"},"ソリューション事業":{"売上高":{"value":182,"unit":"百万円"},"前年同期比":"-28.1%"}}
- 増減要因の内訳: {"売上高":{"メディア事業":"+456百万円（+34.2%）","ソリューション事業":"-274百万円（-28.1%）"},"営業費用":{"メディア事業の売上変動費":"+212百万円（+33.7%）","ソリューション事業の売上変動費":"-224百万円（-29.8%）","人件費":"+36百万円","販売促進費":"+146百万円","広告宣伝費":"+7百万円"}}
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: {"人数":174,"単位":"名","期中の増減":"社員数+17名、臨時従業員数+29名（2021年6月末比）"}
- 業績見通しの前提: not_disclosed
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: {"目標":"2022年に2法人とも黒字化、2024年に過去最高営業利益を目指す","目標年度":"2022年、2024年","実績との対比":"not_disclosed"}
- 財務目標: not_disclosed
- 年間配当: {"1株当たり年間配当額":"2022年12月期予想38円","中間・期末の内訳":"not_disclosed"}
- 配当性向: 50%以上を基本方針。2022年12月期予想は未記載
- 自己株式取得: not_disclosed
- 設備投資額: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: {"プログラミング教育市場規模":"302億円（2022年）","子ども向け市場規模":"199億円","社会人向け市場規模":"103億円","子ども向け市場の成長率":"2021年比13%成長","コエテコ検索上位表示":"人口上位200市区町村のうち198地域で1位"}
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: コエテコカレッジの資格試験対策講座向け『資格試験プロ』プラン提供開始、コエテコキャンパスで口コミ投稿キャンペーン実施、コエテコEXPOを2022年10月にオンライン開催、キレイパスにメンズ版を開始、キレイパスコネクトに分院連携・キレイパス連携機能を追加、ポイント広場へのゲソてんゲームコンテンツ提供開始

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: セグメント別に開示（原文: 「売上高56.0%、営業利益102.0%、経常利益101.2%、親会社株主に帰属する四半期純利益106.8%。」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 強弱が混在（原文: 「「売上高については、計画通りの順調な進捗。利益は、当期見通しを超過」」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「「2022年4-6月」「2021年4-6月」の売上高、営業利益などの数値。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: なし（原文: 「「2024年 過去最高営業利益を目指す」」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: あり（原文: 「「下期に投資予定であるため見通しを据え置き」」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 表で金額あり（原文: 「「メディア事業＋456百万円」「ソリューション事業▲274百万円」「人件費＋36百万」「販売促進費＋146百万円」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「主に人員、販売促進費に投資」「人件費＋36百万、販売促進費＋146百万円」」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上のみ（原文: 「「メディア事業 セグメント売上高1,172百万円」「ソリューション事業 セグメント売上高182百万円」」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「「人件費＋36百万」「販売促進費＋146百万円」「広告宣伝費＋7百万円」」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「営業利益「▲56.6%」および「人件費＋36百万、販売促進費＋146百万円」。」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 進捗を数値で開示（原文: 「売上高進捗率56.0%、営業利益102.0%、経常利益101.2%、純利益106.8%。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 言及のみ（原文: 「「2022年に関しては…2法人とも黒字化を目指す」「2024年 過去最高営業利益を目指す」」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「資格試験プロ」プランの提供開始、「キレイパス メンズ版」、「分院機能を追加」。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「「MAU前年比+142%」「DAU数140万人超」「累計の登録ID数1,000万件」「口コミ総数7,660件」」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 強弱が混在（原文: 「「男性会員登録数154%増」「男性会員チケット購入件数211%増」「体験申込が軟調」「広告単価の減少を受け減収」」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: なし（原文: 「男性会員登録数とチケット購入件数の記載はあるが、客単価・平均単価の記載はない。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「「従業員数174名」「社員数：＋17名」「臨時従業員数：＋29名」」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: あり（原文: 「「2022年のプログラミング教育市場規模は302億円」「子ども向け市場は2021年比13%成長」「198地域で1位表示」」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 還元方針を数値で開示（原文: 「「配当性向50%以上を基本方針」「2022年12月期（予想）年間配当金38円」」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題「2022年12月期 第2四半期決算説明資料」および目次「決算ハイライト」「今後の戦略」。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「後半に「企業理念」「GMOメディア概要」がある一方、前半は決算概要・戦略で構成されている。」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「該当する表現なし。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「過去最高営業利益を目指す」「成長を目指す」「実際の業績が記載の予測と大きく異なる可能性があります」」）
