# ＧＭＯメディア（6180） 2021年12月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6180/disclosure/20220201577842
種別: 決算
開示日: 2022-02-07
Komoriの読み（0-100）: 46
企業ページ: https://komori.app/company/6180

## 何が変わったか

2021年12月期は、売上高が前年同期比71.5％増の85億75百万円となり、営業・経常・最終損益がいずれも赤字から黒字に転換した。次期は売上高49億円、営業利益2億円を見込み、年間配当は1株2円11銭から38円へ増やす予定。

## 会社が挙げた理由

広告需要に支えられて広告単価が好調に推移し、各事業の広告媒体収益が順調に推移した。ゲーム事業ではユーザー数が伸び、課金収益と広告収益の両方が好調に推移した。一方、新型コロナウイルス感染症による人の移動・施設利用制限の影響を受けた事業もあった。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2021年1月1日〜2021年12月31日
- 売上高: {"value":8575,"unit":"百万円","yoy_pct":71.5}
- 営業利益: {"value":48,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":60,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":7,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: 4.20円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"not_disclosed","前期末":"not_disclosed"}
- 総資産: {"value":4633484,"unit":"千円"}
- 純資産: {"value":1889284,"unit":"千円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":510769,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-54046,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-11171,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":2642705,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":4900,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"営業利益":{"value":200,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":200,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":130,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":2.11,"revised_forecast":38,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: 配当性向50％以上を基本
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":31509,"unit":"千円"}
- 減損損失: 当連結会計年度は該当事項なし
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"事業譲渡益","value":500,"unit":"千円"}],"特別損失":"計上なし"}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"not_disclosed","それ以外の変更":"not_disclosed","見積りの変更":"not_disclosed","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: 広告需要に支えられて広告単価が好調に推移し、各事業の広告媒体収益が順調に推移した。ゲーム事業ではユーザー数が伸び、課金収益と広告収益の両方が好調に推移した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題：2021年12月期 決算短信〔日本基準〕（連結）」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「当連結会計年度における経営成績」および「次期（2022年12月期）の連結業績見通し」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高は8,575百万円（前年同期比71.5％増）」、「営業利益は48百万円（前年同期は216百万円の営業損失）」、「経常利益は60百万円（前年同期は214百万円の経常損失）」、「親会社株主に帰属する当期純利益は7百万円（前年同期は408百万円の純損失）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「「売上高は8,575百万円（前年同期比71.5％増）」、「営業利益は48百万円（前年同期は216百万円の営業損失）」」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「「営業利益は48百万円」、「経常利益は60百万円」、「親会社株主に帰属する当期純利益は7百万円」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「「営業利益は48百万円」、「次期（2022年12月期）の連結業績見通しにつきましては、売上高4,900百万円、営業利益200百万円」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「「当期（2021年12月期）の配当は１株あたり２円11銭の期末配当を決定」、「次期（2022年12月期）の配当につきましては38円を予定」」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「配当性向50％以上を基本」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「事業譲渡益 500」、「特別損失合計 －」」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「当連結会計年度(自 2021年１月１日 至 2021年12月31日) 該当事項はありません」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「メディア事業「売上高は6,420百万円（前年同期比65.3%増）、営業損失は111百万円（前年同期は214百万円の営業損失）」、その他メディア支援事業「売上高は2,155百万円（前年同期比93.0%増）、営業利益は160百万円（前年同期は2百万円の営業損失）」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「本文および連結損益計算書に売上高営業利益率の記載なし」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動により得られた資金は、510百万円（前年同期比342百万円の収入増）」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「広告需要に支えられて広告単価が好調であり、各事業において広告媒体の収益が順調に推移しました」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「広告単価が好調」、「ゲーム事業においては、ユーザー数が伸びて課金収益と広告収益の両方が好調に推移しました」」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「新型コロナウイルス感染症拡大の影響」、「プログラミング教育、美容医療領域への投資をすすめています」、「広告単価が好調」、「ユーザー数が伸びて」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「以上の結果、当連結会計年度における経営成績につきましては」および「仮定のもと」、「見込んでおります」、「予定しております」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当連結会計年度(自 2021年１月１日 至 2021年12月31日)」および「売上高は8,575百万円」、「営業利益は48百万円」」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「新型コロナウイルス感染症については、いまだ収束時期は不透明であり、経済活動への影響を予想することは困難」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「上記連結業績見通しは2022年12月期の期首より『収益認識に関する会計基準』（企業会計基準第29号）等を適用によるもの」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項はありません」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません」」）