# 収益認識会計基準の適用｜エーワン精密（6156）の変遷

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## 経過

- FY2022-Q1 初出 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」 — 当第1四半期会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用した。四半期財務諸表への影響および利益剰余金の当期首残高への影響はないと記載している。 (https://komori.app/company/6156/filing/2021-q2)
- FY2022-Q2 再掲 「なお、「収益認識に関する会計基準の適用指針」第98項に定める代替的な取扱いを適用し、商品又は製品の販売において、出荷時から当該商品又は製品の支配が顧客に移転される時までの期間が通常の期間である場合には、出荷時に収益を認識しております。この結果、当第２四半期累計期間において、四半期財務諸表に与える影響はありません。なお、利益剰余金の当期首残高に影響はありません。」 — 収益認識会計基準の適用を継続し、出荷時認識の代替的取扱いおよび四半期財務諸表・期首利益剰余金への影響がないことを記載している。 (https://komori.app/company/6156/filing/2021-q3)
- FY2022-Q3 再掲 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」 — 収益認識会計基準等の適用を継続している。出荷時認識の代替的取扱いを適用し、四半期財務諸表への影響はないとしている。 (https://komori.app/company/6156/filing/2022-q1)