# 収益認識に関する会計基準の適用準備｜高松機械工業（6155）の変遷

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## 経過

- FY2018 初出 「「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 平成30年３月30日)、「収益認識に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第30号 平成30年３月30日)を、平成34年３月期の期首より適用予定であります。収益は、次の５つのステップを適用し認識されます。」 — 収益認識に関する新会計基準等を平成34年3月期の期首から適用予定とし、5つの認識ステップを説明。影響額は評価中。 (https://komori.app/company/6155/filing/2017-fy)
- FY2019 再掲 「「収益認識に関する会計基準」及び「収益認識に関する会計基準の適用指針」を、2022年３月期の期首より適用予定であります。収益は、次の５つのステップを適用し認識されます。」 — 収益認識基準を2022年3月期の期首から適用する予定とし、契約識別から履行義務充足までの5段階の認識方法を再確認。 (https://komori.app/company/6155/filing/2018-fy)
- FY2020 前進 「当社における非監査業務の内容は、「収益認識に関する会計基準」への対応に関する適用支援業務契約です。」 — 2022年3月期からの収益認識基準適用に向け、適用支援業務契約を締結して準備を具体化した。 (https://komori.app/company/6155/filing/2019-fy)
- FY2021 前進 「「収益認識に関する会計基準」等の適用により、自動車部品加工事業における有償支給取引について、従来は「売上高」と「売上原価」を総額表示しておりましたが、「売上高」の減額として表示する予定であります。なお、翌連結会計年度の期首利益剰余金に与える影響はありません。」 — 2022年３月期の適用に向け、適用対象取引と表示方法への影響を具体化。 (https://komori.app/company/6155/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 達成 「「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下、「収益認識会計基準」という)等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」 — 収益認識会計基準等を2021年4月1日から適用し、自動車部品加工事業の有償支給取引について売上高・売上原価をそれぞれ1億14百万円減額表示した。利益剰余金への影響はない。 (https://komori.app/company/6155/filing/2021-q1)