# 日東工器（6151） 2027年3月期第1四半期　決算補足資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6151/disclosure/20260807515378
種別: 決算説明資料
開示日: 2026-08-07
Komoriの読み（0-100）: 88
企業ページ: https://komori.app/company/6151

## 何が変わったか

2027年3月期第1四半期は、迅速流体継手事業とリニア駆動ポンプ事業を中心に売上高が増加し、営業利益・経常利益も前年同期を上回った。一方、売上原価率の上昇により売上総利益率は低下し、建築機器は減収・営業赤字に転じた。

## 会社が挙げた理由

半導体製造装置向け・産業機械向け・建設機械向け製品やブロワ製品の需要増、工場移転影響の解消、機械装置の耐用年数見直し、人件費・販売費等の削減が増益に寄与した。一方、未実現利益の消去や修繕費の増加、機械工具・建築機器における固定費負担などが利益を押し下げた。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算短信補足資料
- 対象決算期: 2027年3月期 第1四半期
- 売上高: {"value":7102,"unit":"百万円","yoy_pct":7.8}
- 営業利益: {"value":471,"unit":"百万円","yoy_pct":4.2}
- 経常利益: {"value":571,"unit":"百万円","yoy_pct":5.8}
- 純利益: {"value":351,"unit":"百万円","yoy_pct":"前年同期は-281百万円のため、通常の前年同期比は記載なし"}
- 売上総利益率: {"rate_pct":42,"前年同期比の増減ポイント":"前年同期45.6%から低下（増減ポイントは資料に明記なし）"}
- 営業利益率: {"rate_pct":6.6,"前年同期比の増減ポイント":"前年同期6.9%から低下（増減ポイントは資料に明記なし）"}
- 販管費: {"value":2514,"unit":"百万円","売上高販管費率":35.4}
- 当四半期3か月の実績: not_disclosed
- 通期業績予想: not_disclosed
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: not_disclosed
- セグメント別実績: {"迅速流体継手":{"売上高":{"value":3210,"unit":"百万円","yoy_pct":9.1},"セグメント利益":{"value":602,"unit":"百万円","yoy_pct":29.7}},"機械工具":{"売上高":{"value":2130,"unit":"百万円","yoy_pct":2.2},"セグメント利益":{"value":-92,"unit":"百万円","yoy_pct":"赤字拡大"}},"リニア駆動ポンプ":{"売上高":{"value":1244,"unit":"百万円","yoy_pct":24.1},"セグメント利益":{"value":71,"unit":"百万円","yoy_pct":103.2}},"建築機器":{"売上高":{"value":516,"unit":"百万円","yoy_pct":-7.3},"セグメント利益":{"value":-109,"unit":"百万円","yoy_pct":"赤字転落"}}}
- 増減要因の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 主要KPI: not_disclosed
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: not_disclosed
- 業績見通しの前提: not_disclosed
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: not_disclosed
- 財務目標: not_disclosed
- 年間配当: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 自己株式取得: not_disclosed
- 設備投資額: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: not_disclosed
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: not_disclosed

## 評価の根拠

- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「「営業利益増減」の図に「売上高［増］235」「売上原価率［増］▲251」「販管費［減］34」等が示されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「工場移転影響の解消や機械装置の耐用年数見直し等による原価率改善が増益に寄与」「人件費、販売費等削減 +91」と記載されている。」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上と利益（原文: 「「事業別業績」に、迅速流体継手、機械工具、リニア駆動ポンプ、建築機器の売上高とセグメント利益が掲載されている。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「売上原価は4,115百万円、販管費は2,514百万円。「人件費、販売費等削減 +91」「修繕費の増加 ▲44」と記載されている。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「「未実現利益消去 ▲573」「修繕費の増加 ▲44」、建築機器は「国内外とも需要は低調で減収」と記載されている。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 補足資料・数表（原文: 「表題は「2027年3月期第1四半期 決算補足資料」。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁はほとんどない（原文: 「本文の中心は「第1四半期決算ハイライト」「営業利益増減」「事業別業績」である。」）