# 小田原エンジニアリング（6149） 2024年12月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6149/disclosure/20250213574251
種別: 業績予想の修正
開示日: 2025-02-14
Komoriの読み（0-100）: 94
企業ページ: https://komori.app/company/6149

## 何が変わったか

2024年12月期の連結実績を報告し、売上高と各利益が前期から減少した。あわせて、2025年12月期の第2四半期累計・通期の業績予想と、年間配当70円の予想を示した。

## 会社が挙げた理由

自動車メーカーの設備投資計画の見直し・遅れにより一部案件の売上が翌期にずれ込んだほか、送風機事業では顧客の在庫調整が続き需要が低迷した。巻線機事業では開発要素のある案件が多く、原材料価格高騰の影響で原価率も上昇した。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2025年12月期
- 対象期間: 第２四半期累計・通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高13,175百万円、営業利益1,163百万円、経常利益1,294百万円、親会社株主に帰属する当期純利益865百万円、１株当たり当期純利益151円75銭（2024年12月期）
- 修正の理由: not_disclosed
- 特別損失の内容と金額: 2024年12月期は特別損失合計「－」、減損損失「－」
- 配当予想の修正: 2025年12月期は期末配当70円、年間配当70円の予想を記載。予想修正であるかはnot_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 中間と通期（原文: 「「第２四半期(累計)」および「通 期」」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「2024年12月期は売上高前年同期比10.4％減、営業利益42.1％減。2025年12月期通期予想は売上高32.8％増、営業利益106.2％増。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「2024年12月期は売上高△10.4％に対し営業利益△42.1％、2025年12月期通期予想は売上高32.8％増に対し営業利益106.2％増。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「「１．2024年12月期の連結業績」および「(参考) 個別業績の概要」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「2024年12月期の親会社株主に帰属する当期純利益は前年同期比△43.4％、2025年12月期通期予想の営業利益は前期比106.2％増。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「「通 期」売上高17,500百万円、前期比32.8％増。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「特別損失　減損損失　2024年12月期 －」「特別損失合計　2024年12月期 －」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「設備投資計画の見直しや遅れがみられました」「顧客の在庫調整が継続していることもあって、前年を大きく下回りました」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「巻線機事業の主要顧客である自動車産業」「工作機械や産業用ロボット等向けの軸流ファン」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「設備投資計画の見直しや遅れ」「売上が翌期にずれ込みました」「顧客の在庫調整が継続」「原材料価格高騰の影響」」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 外部環境（原文: 「「自動車販売の増勢が鈍化」「顧客の在庫調整が継続」「市場の鈍化」「原材料価格高騰の影響」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2024年10月には」「売上高は9,093百万円（前年同期比7.2％減）」「セグメント利益は1,535百万円（前年同期比31.7％減）」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「引き続き全体として厳しい状況が予測され」「需要は低調に推移することが予測され」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「売上が翌期にずれ込みました」「原材料価格高騰の影響を受けて原価率が高くなった」「需要が…低迷した」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「2024年10月には…完全子会社である株式会社多賀製作所を吸収合併し」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「開示日「2025年２月14日」、対象期間「2024年１月１日～2024年12月31日」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「景気は緩やかな回復が続くことが期待されている」「需要は低調に推移することが予測され」「1,700百万円を見込んでおります」」）