# 小田原エンジニアリング（6149） 2023年12月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6149/disclosure/20240213535425
種別: 業績予想の修正
開示日: 2024-02-14
Komoriの読み（0-100）: 76
企業ページ: https://komori.app/company/6149

## 何が変わったか

2023年12月期の連結実績を公表し、売上高と各利益が前年より大きく増加した。一方、2024年12月期は売上高の増加を見込むものの、各利益は減少する予想を示した。

## 会社が挙げた理由

2023年12月期は、xEV向けを含む車載用モーター巻線システム、消耗品・予備品などが好調で、円安や一部販管費の翌期ずれ込みも利益を押し上げた。一方、送風機・住設関連事業では軸流ファンや浴室照明器具の需要が減少した。2024年12月期については、電気自動車関連需要の拡大を期待する一方、中国経済の停滞、顧客の在庫調整、住宅着工件数の減少、資材高騰などを見込んでいる。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":8000,"通期":16500},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":590,"通期":1700},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":590,"通期":1730},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":400,"通期":1190},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":70.28,"通期":209.09},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2024年12月期
- 対象期間: 第２四半期累計・通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 2023年12月期：売上高14,703百万円、営業利益2,012百万円、経常利益2,129百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,529百万円、１株当たり当期純利益268.87円
- 修正の理由: not_disclosed
- 特別損失の内容と金額: 減損損失1,031千円
- 配当予想の修正: 2024年12月期は年間50円（第2四半期末0円、期末50円）を予定と記載。修正の明示はない。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 中間と通期（原文: 「「第２四半期(累計) 8,000」「通 期 16,500」と記載。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「2023年12月期は営業利益前年同期比108.0％増、2024年12月期予想は売上高12.2％増、営業利益15.5％減。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「売上高「12.2％」、営業利益「△15.5％」、経常利益「△18.8％」、親会社株主に帰属する当期純利益「△22.2％」。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題が「2023年12月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」で、業績予想も「2024年12月期の連結業績予想」と記載。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「親会社株主に帰属する当期純利益「1,190百万円、△22.2％」。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「通期売上高「16,500百万円、12.2％」。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「2024年12月期予想「1,190百万円」、2023年12月期実績「1,529百万円」。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「特別損失　減損損失　1,031」「特別損失合計　1,031」と記載。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「車載用全自動モーター巻線システムが好調」、「軸流ファンの需要が減少」、「予測される需要の低迷や受注減少」と記載。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「巻線機事業」、「送風機・住設関連事業」、「車載用全自動モーター巻線システム」、「軸流ファン」などと記載。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「円安」、「一部の販管費が翌期にずれ込んだ」、「顧客の在庫調整」、「資材高騰」、「住宅着工件数の減少」などと記載。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「セグメント業績として「売上高9,799百万円」「セグメント利益2,246百万円」などを記載しているが、要因別の影響額の記載はない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「外部要因として「顧客の在庫調整」「資材高騰」、会社側の対応として「小田原機械工程（広州）有限公司を設立」「マーケティングの強化」と記載。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年12月期」「2024年12月期」とともに、売上高・営業利益などの金額と「前年同期比」の率を記載。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 継続と一過性の混在（原文: 「「中国経済の停滞が継続することが予想」、「需要が低下したまま横ばいで推移」と記載する一方、「一部の販管費が翌期にずれ込んだ」と記載。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「車載用全自動モーター巻線システムが好調」、「軸流ファンの需要が減少」、「一部の販管費が翌期にずれ込んだ」と記載。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「技術、品質、コスト、スピード・納期・供給能力における競争力を強化」、「技術開発を積極的に進める」と記載。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「今後の対応としてマーケティング、製品開発、生産能力・技術開発を記載しているが、工場再編・撤退・拠点整理の記載はない。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日「2024年２月14日」、予想期間「2024年１月１日～2024年12月31日」。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「次期の通期業績見通しといたしましては…を見込んでおります」、「需要は引き続き拡大することが期待されております」と記載。」）