# ソディック（6143） 通期業績予想の修正に関するお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6143/disclosure/20260807515050
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-08-07
Komoriの読み（0-100）: 62
企業ページ: https://komori.app/company/6143

## 何が変わったか

2026年12月期の通期連結業績予想を上方修正した。売上高は88,500百万円から97,000百万円へ、営業利益は5,500百万円から9,200百万円へ、親会社株主に帰属する当期純利益は5,100百万円から7,400百万円へ引き上げている。

## 会社が挙げた理由

中華圏の旺盛な需要を背景に放電加工機の販売が好調に推移していること、期初想定より円安で推移していること、工作機械事業の生産台数増加に伴い工場稼働率が向上していることを挙げている。また、第2四半期累計期間における円安進行による為替差益および関税還付金の計上も、経常利益と純利益の上振れ要因としている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":88500,"revised_forecast":97000,"change":8500,"change_rate":9.6,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":5500,"revised_forecast":9200,"change":3700,"change_rate":67.3,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":6000,"revised_forecast":9900,"change":3900,"change_rate":65,"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":5100,"revised_forecast":7400,"change":2300,"change_rate":45.1,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":100.7,"revised_forecast":148.07,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2026 年 12 月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: 2026 年 2 月 13 日
- 前期実績: {"売上高":"80,572 百万円","営業利益":"4,224 百万円","経常利益":"5,231 百万円","親会社株主に帰属する当期純利益":"4,514 百万円","１株当たり当期純利益":"89.19 円 銭"}
- 修正の理由: 中華圏の旺盛な需要を背景に放電加工機の販売が好調に推移していること、期初想定より円安水準で推移していること、工作機械事業の生産台数増加に伴う工場稼働率の向上、円安進行による為替差益及び関税還付金の計上など。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 予想の修正（原文: 「「2026 年 2 月 13 日に公表しました 2026 年 12 月期通期業績予想を修正する」」）
- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「2026 年 12 月期通期連結業績予想の修正（2026 年 1 月 1 日～2026 年 12 月 31 日）」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「「増減額（Ｂ－Ａ）」として売上高8,500百万円、営業利益3,700百万円、経常利益3,900百万円、親会社株主に帰属する当期純利益2,300百万円を記載。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく上振れ（原文: 「「増減率（％）」は売上高9.6、営業利益67.3、経常利益65.0、親会社株主に帰属する当期純利益45.1。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「「増減率（％）」の売上高は9.6、営業利益は67.3、経常利益は65.0、親会社株主に帰属する当期純利益は45.1。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「「2026 年 12 月期通期連結業績予想の修正」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「営業利益の「増減率（％）」は「67.3」。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「売上高の「増減率（％）」は「9.6」。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「修正後予想は営業利益9,200百万円、経常利益9,900百万円、親会社株主に帰属する当期純利益7,400百万円。前期実績はそれぞれ4,224百万円、5,231百万円、4,514百万円。」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益の各欄に前回予想との差額が記載されている。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: なし（原文: 「「円安進行による為替差益及び関税還付金を計上したことなどから」と記載。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「中華圏の旺盛な需要を背景に放電加工機の販売が好調に推移しております。」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「工作機械事業において」「中華圏の旺盛な需要を背景に放電加工機の販売が好調」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「放電加工機の販売が好調」「為替相場が期初想定より円安水準」「生産台数の増加に伴う工場稼働率の向上」「為替差益及び関税還付金を計上」。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「修正表には業績予想の「増減額（Ｂ－Ａ）」が記載されている一方、理由欄には個別要因ごとの影響額の記載がない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「中華圏の旺盛な需要」「為替相場が期初想定より円安水準」「長引く中東情勢や震災影響等」と、「生産台数の増加に伴う工場稼働率の向上」。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「第 2 四半期累計期間において円安進行による為替差益及び関税還付金を計上」および「下期の主な為替レートは、１ドル155円、１ユーロ180円を想定」。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 持続性の記載なし（原文: 「「上記の修正予想の前提となる下期の主な為替レートは、１ドル155円、１ユーロ180円を想定」。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「「生産台数の増加に伴う工場稼働率の向上などにより、営業利益は…」および「為替差益及び関税還付金を計上したことなどから、前回発表予想を大幅に上回る」。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「修正理由は「工作機械事業」「中華圏の旺盛な需要」「為替相場」「生産台数」「為替差益及び関税還付金」などを挙げている。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 振り向けに言及なし（原文: 「修正理由には需要、為替、生産台数、工場稼働率、為替差益、関税還付金が記載されている。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「修正理由には「工場稼働率の向上」は記載されているが、工場再編・撤退・拠点整理の記載はない。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期中（原文: 「開示日は「2026 年 8 月 7 日」、対象期間は「2026 年 1 月 1 日～2026 年 12 月 31 日」。」）
- 差し替えられる前回予想は、当初予想か、期中に既に一度直されたものか。: 当初予想からの修正（原文: 「「2026 年 2 月 13 日に公表しました 2026 年 12 月期通期業績予想」。」）
- 通期予想の扱いはどれか。: 通期も修正（原文: 「表題が「通期業績予想の修正に関するお知らせ」で、表にも「今回修正予想（Ｂ）」を記載。」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当に言及なし（原文: 「本文は「1. 2026 年 12 月期通期連結業績予想の修正」と「2．修正の理由」で構成され、配当に関する記載がない。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「上回る見通しとなりました」「大幅に上回る見通しです」「大幅に上回る見込みです」および「実際の業績は、さまざまな要因によって異なる結果となる可能性があります」。」）