# ソディック（6143） 2026年12月期　第１四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6143/disclosure/20260511523023
種別: 決算
開示日: 2026-05-12
Komoriの読み（0-100）: 44
企業ページ: https://komori.app/company/6143

## 何が変わったか

2026年12月期第1四半期は、売上高が前年同期比14.9％増、営業利益が38.8％増となり、経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益も大幅に増加した。工作機械事業と産業機械事業が増収増益となる一方、食品機械事業とその他事業は減収減益だった。

## 会社が挙げた理由

電子部品・コネクタ・半導体などの需要が旺盛に続いたほか、中華圏を中心とする工作機械需要やデータセンター向け需要が堅調だった。工作機械事業では売上増加による利益率改善、生産台数増加による工場稼働率向上が利益増加に寄与した。一方、食品機械事業では無菌包装米飯製造装置の競争環境の変化による販売低下が減収減益要因となった。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年1月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":21624,"unit":"百万円","yoy_pct":14.9}
- 営業利益: {"value":1778,"unit":"百万円","yoy_pct":38.8}
- 経常利益: {"value":2190,"unit":"百万円","yoy_pct":100.8}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1957,"unit":"百万円","yoy_pct":106.8}
- １株当たり当期純利益: 38.76円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"58.4%","前期末":"58.1%"}
- 総資産: {"value":157660,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":92164,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":88500,"unit":"百万円","yoy_pct":9.8},"営業利益":{"value":5500,"unit":"百万円","yoy_pct":30.2},"経常利益":{"value":6000,"unit":"百万円","yoy_pct":14.7},"親会社株主に帰属する純利益":{"value":5100,"unit":"百万円","yoy_pct":13}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":29,"revised_forecast":35,"change":6,"change_rate":20.7,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":832,"unit":"百万円"}
- 減損損失: 該当事項はありません
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":376,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":12,"unit":"百万円"},{"項目":"補助金収入","value":6,"unit":"百万円"},{"項目":"その他","value":3,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":10,"unit":"百万円"},{"項目":"事業構造改善費用","value":11,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 新規0社、除外0社（該当事項はありません）
- 重要な後発事象: 譲渡制限付株式報酬として自己株式46,300株を処分することを2026年4月17日開催の取締役会で決議。処分総額は68,292,500円、払込期日は2026年5月15日。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 無
- 期末発行済株式数: {"value":54792239,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":4637004,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 電子部品・コネクタ・半導体などの旺盛な需要、中華圏等における電子部品・モバイル関連・NEV向け需要、データセンター向け光コネクタ需要が業績を押し上げた。工作機械事業では売上増加による利益率改善と生産台数増加による工場稼働率向上が利益増加に寄与した。食品機械事業では無菌包装米飯製造装置の競争環境の変化による販売低下が減収減益要因となった。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「当第1四半期の売上高は21,624百万円、通期予想は88,500百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「営業利益は第1四半期1,778百万円、通期予想5,500百万円。売上高は第1四半期21,624百万円、通期予想88,500百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高は前年同期比14.9％増、営業利益は38.8％増、経常利益は100.8％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は106.8％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は前年同期比14.9％増、営業利益は前年同期比38.8％増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益1,778百万円、経常利益2,190百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益1,957百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は5,500百万円、対前期増減率は30.2％増。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2025年12月期の年間配当は29.00円、2026年12月期予想は35.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「「2026年12月期年間配当金の内訳 普通配当29円00銭 記念配当6円00銭」と記載されている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別利益（原文: 「特別利益合計399百万円のうち固定資産売却益376百万円、特別損失合計21百万円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報　該当事項はありません」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「工作機械事業は732百万円増、産業機械事業は12百万円増、食品機械事業は108百万円減、その他は21百万円減。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「表紙の連結経営成績には売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益と各増減率が記載されているが、売上高営業利益率の記載はない。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は2026年12月期第1四半期58.4％、2025年12月期58.1％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「「当第1四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「電子部品・コネクタ・半導体などの旺盛な需要は継続」「全地域で前年同期を上回る売上を達成」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「売上増加による利益率改善、生産台数増加による工場稼働率の向上などにより前年同期比で大幅に増加」」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「不安定な為替相場、原材料価格・エネルギー価格の高止まり、ウクライナや中東情勢などの地政学的リスク」「自動車産業において…伸び悩む一方で…旺盛な需要」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上高は前年同期比で大幅に増加しました」「底堅い需要が見込まれるものの…先行きには不透明な要素も存在しています」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2026年1月1日～2026年3月31日」、売上高21,624百万円、営業利益1,778百万円、通期売上高予想88,500百万円、営業利益予想5,500百万円。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「不安定な為替相場、原材料価格・エネルギー価格の高止まり」「中東情勢の緊迫化に伴う地政学的リスク」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「前第1四半期連結累計期間のセグメント情報は、変更後の区分により作成したものを記載しております」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における連結範囲の重要な変更：無」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「重要な後発事象（譲渡制限付株式報酬としての自己株式の処分）」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：無」」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文および財務諸表に受注高・受注残高の記載はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「業績説明には需要や工場稼働率向上への言及はあるが、数値による事業指標の記載はない。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2029年12月期までに売上高1,000億円、営業利益100億円の達成を目標とする『中期経営計画』を策定」」）