# ソディック（6143） 2024年12月期　決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6143/disclosure/20250212570656
種別: 業績予想の修正
開示日: 2025-02-13
Komoriの読み（0-100）: 83
企業ページ: https://komori.app/company/6143

## 何が変わったか

2024年12月期の連結実績を公表し、2025年12月期の通期業績予想を新たに示した。2024年12月期は売上高と利益が前年から改善した一方、2025年12月期は営業利益が増える見通しながら、親会社株主に帰属する当期純利益は減少する見通し。

## 会社が挙げた理由

2024年12月期は、中華圏の需要回復、データセンター向け光コネクタなど一部業界の堅調な需要、構造改革による中国での生産集約・人員配置の適正化、収益改善施策や生産台数増加による売上原価低減などが業績に寄与した。2025年12月期は、電子部品・光通信デバイスなどの需要拡大、販売・保守サービスの強化、構造改革の継続などを前提としている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":77400,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":4300,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":3800,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":2900,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":57.35,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2025年12月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高73,668百万円、営業利益2,231百万円、経常利益3,627百万円、親会社株主に帰属する当期純利益4,115百万円、１株当たり当期純利益81.06円（2024年12月期）
- 修正の理由: 中華圏の需要回復、データセンター向け光コネクタ等の需要拡大、構造改革による生産集約・人員配置の適正化、収益改善施策や生産台数増加による売上原価低減、販売・保守サービスの強化などを業績の背景・見通しとして説明している。
- 特別損失の内容と金額: 固定資産売却損10百万円、固定資産除却損152百万円、減損損失88百万円、事業構造改善費用986百万円、その他75百万円。特別損失合計1,314百万円。
- 配当予想の修正: 2025年12月期の年間配当予想は29円（第2四半期末14円、期末15円）と記載されているが、修正の有無・増減は記載されていない。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「2024年12月期の連結業績（2024年１月１日～2024年12月31日）」および「2025年12月期の連結業績予想（2025年１月１日～2025年12月31日）」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「通期予想として「売上高77,400百万円、営業利益4,300百万円、経常利益3,800百万円、親会社株主に帰属する当期純利益2,900百万円」を記載。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「前期比増減率は、売上高5.1％、営業利益92.7％、経常利益4.8％、親会社株主に帰属する当期純利益△29.5％。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「「売上高77,400」「前期比増減率5.1」、一方「親会社株主に帰属する当期純利益2,900」「前期比増減率△29.5」。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「表題に「決算短信〔日本基準〕（連結）」とあり、別途「（参考）個別業績の概要」を掲載。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「営業利益の前期比増減率は「92.7％」。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「売上高の前期比増減率は「5.1」。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「「2025年12月期 通期予想」親会社株主に帰属する当期純利益2,900百万円、「2024年12月期 実績」4,115百万円。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「減損損失88百万円」「事業構造改善費用986百万円」「特別損失合計1,314百万円」。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「工作機械事業」「産業機械事業」「食品機械事業」「データセンター向け光コネクタ」「中華圏」「日本」「北米」など。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「中華圏における需要回復」「生産集約」「人員配置の適正化」「売上原価が低減」「保守サービス、消耗品販売の強化」など。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「中華圏において…需要回復が寄与」および「中国の生産集約化、人員配置の適正化」「全社的な経費削減」。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年12月期」「売上高77,400百万円」「営業利益4,300百万円」「前期比増減率5.1％」など。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 継続と一過性の混在（原文: 「「構造改革を引き続き推し進めてまいります」および「移転補償金1,699百万円」「投資有価証券売却益563百万円」「事業構造改善費用986百万円」。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「売上高は前期比で増加となる見通し」「売上原価低減」「セグメント利益」および「構造改革を引き続き推し進めてまいります」。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「内部留保金については…研究開発や設備投資に有効活用してまいります」。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「中国の蘇州工場の生産を厦門工場へ集約」「海外工場の生産調整に伴う人員適正化を実施」「構造改革を引き続き推し進めてまいります」。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日は「2025年２月13日」、予想期間は「2025年１月１日～2025年12月31日」。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「現時点で入手可能な情報に基づき判断した見通し」「実際の業績は…記載の見通しと異なる可能性があります」「増加が見込まれます」。」）