# ソディック（6143） 2024年12月期　第１四半期決算説明資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6143/disclosure/20240510588855
種別: 決算説明資料
開示日: 2024-05-10
Komoriの読み（0-100）: 78
企業ページ: https://komori.app/company/6143

## 何が変わったか

2024年12月期第1四半期は、工作・産業・食品機械の販売減少などで減収となり、営業損失・経常損失・純損失を計上した。一方、構造改革や経費削減を進め、通期業績予想は期初計画を据え置いた。

## 会社が挙げた理由

販売減少、円安・インフレによる原材料・エネルギー価格の高騰など製造原価の高止まり、構造改革費用の計上が理由として挙げられている。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2024年12月期 第1四半期
- 売上高: {"value":15636,"unit":"百万円","yoy_pct":-7.4}
- 営業利益: {"value":-780,"unit":"百万円","yoy_pct":null}
- 経常利益: {"value":-187,"unit":"百万円","yoy_pct":null}
- 純利益: {"value":-497,"unit":"百万円","yoy_pct":null}
- 売上総利益率: {"value":28.9,"unit":"%","前年同期比の増減ポイント":"not_disclosed","前四半期比":"+1.9ポイント"}
- 営業利益率: {"value":-5,"unit":"%","前年同期比の増減ポイント":"not_disclosed","前四半期比":"+3.2ポイント"}
- 販管費: {"value":"前四半期比で約7.6億円減少","unit":"円","売上高販管費率":"not_disclosed"}
- 当四半期3か月の実績: 売上高156億円、営業利益△7.8億円、経常利益△1.87億円、当期利益△4.97億円
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":72200,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":1100,"unit":"百万円"},"経常利益":{"value":1100,"unit":"百万円"},"当期利益":{"value":700,"unit":"百万円"}}
- 通期予想に対する進捗率: {"売上高":"21.7%","工作機械事業売上高":"23.2%","産業機械事業売上高":"22.2%","食品機械事業売上高":"10.6%","その他事業売上高":"23.0%","産業機械事業セグメント利益":"126.6%","調整額":"24.4%","営業利益":"－","経常利益":"not_disclosed","当期利益":"not_disclosed"}
- 計画に対する自己評価: 工作・食品は進捗が低い。産業は日本・中華圏の販売が計画を下回っている
- セグメント別実績: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 増減要因の内訳: [object Object]、[object Object]
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: {"単体":1183,"連結":3504,"単位":"人","期中の増減":"連結は2023年12月末3562人から58人減少"}
- 業績見通しの前提: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: not_disclosed
- 財務目標: {"ROE通期予想":0.9,"単位":"%","自己資本比率":56.3,"自己資本比率単位":"%","D/Eレシオ":0.62,"D/Eレシオ単位":"倍"}
- 年間配当: {"年間":29,"中間":14,"期末":15,"単位":"円/株"}
- 配当性向: 総還元性向40%以上、DOE2%以上
- 自己株式取得: {"金額":1201,"単位":"百万円","期間":"not_disclosed"}
- 設備投資額: {"value":1109,"unit":"百万円"}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: {"インスタント麺市場規模":{"現在":18.4,"2028年":34.9,"単位":"億米ドル"},"中華圏・アジアの米飯製造装置潜在市場":"150ライン、1ライン15～20億円程度"}
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: 食品機械事業で海外営業部門を新設、ワイヤ放電加工機のサブスクリプションサービス『サブスク TRY』を開始、工作・産業機械の新製品『GL_G2シリーズ』『VT Gシリーズ』をリリース、食品機械の海外新規顧客開拓と生産体制強化

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: セグメント別に開示（原文: 「工作機械事業23.2%、産業機械事業22.2%、食品機械事業10.6%、その他事業23.0%、売上高計21.7%。」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 強弱が混在（原文: 「『工作：進捗低い』『産業：日本・中華圏の販売が計画を下回っており売上高の進捗が低い』『産業機械事業セグメント利益 126.6%』」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「2024年1Qとして売上高15,636百万円、営業利益△780百万円などを記載。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: なし（原文: 「『月次受注台数 過去最高（2021/3）』」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: あり（原文: 「『現時点では期初の通期計画を据え置く』」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「『営業利益増減要因』の図に『増益要因（費用減少）839』『減益要因75』と記載。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「『円安やインフレによる原材料・エネルギー価格の高騰等製造原価の高止まり』」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上と利益（原文: 「工作機械、産業機械、食品機械、その他について売上高とセグメント利益を掲載。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「『販管費は約7.6億円減少』『原材料・エネルギー価格の高騰等製造原価の高止まり』」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「『約8億円の営業損失』『為替差益 約6.5億円』『特別損失約4億円』」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 複数の前提を数値で開示（原文: 「USD/JPY140.00、EUR/JPY157.00、CNH/JPY20.00、THB/JPY4.10。」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「『中華圏市場の需要回復の持続性や、今後の市場環境について不透明性が高く』」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 言及のみ（原文: 「『構造改革・経費削減により2Q以降収益改善を見込む』『2Q以降に製麺、米飯ともに売上計上が進む見通し』」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 記載なし（原文: 「該当する中期経営計画の記載なし。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「『海外営業部門を新設』『サブスク TRYを開始』『2024年1Qリリース新製品』」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「放電加工機受注台数・販売台数、各事業の保守サービス比率、従業員数などを掲載。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 強弱が混在（原文: 「受注台数は前年1Q596台から550台、販売台数は601台から509台。工作機械の保守サービス比率は25.0%から28.1%。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: なし（原文: 「『放電加工機 受注台数』『販売台数』の記載はあるが、単価との分解はない。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「2024年3月の従業員数は単体1,183人、連結3,504人。」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: あり（原文: 「インドのインスタント麺市場は18.4億米ドルから2028年に34.9億米ドル、米飯装置潜在市場は150ライン。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 還元方針を数値で開示（原文: 「『株主資本配当率（DOE）2%以上 かつ 総還元性向40％以上』」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: あり（原文: 「自己株式取得1,201百万円、『機動的な自己株式取得』」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: あり（原文: 「ROE通期予想0.9%、自己資本比率56.3%、D/Eレシオ0.62倍。」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: あり（原文: 「設備投資額1,109百万円、研究開発費744百万円。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題が『2024年12月期第1四半期 決算説明資料』で、業績ハイライトや各種グラフを掲載。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁はほとんどない（原文: 「冒頭から『2024年12月期第1四半期 業績』を説明。」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「『現時点では期初の通期計画を据え置く』とあるが、開示見送りの表現はない。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「『収益改善をめざす』『収益改善を見込む』『売上計上が進む見通し』」）