# ソディック（6143） 資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応について

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6143/disclosure/20240214535687
種別: 経営計画
開示日: 2024-02-14
Komoriの読み（0-100）: 72
企業ページ: https://komori.app/company/6143

## 何が変わったか

2024～2026年度の新中期経営計画を策定し、低収益体質の改革、中国依存からの脱却、成長投資、株主還元を進める方針を示した。2026年度に売上高907億円、営業利益73億円、ROE（5年平均）8％以上を目指す。

## 会社が挙げた理由

2022年からの急激な円安進行等の外部環境変化に加え、中国市場の変調により全体の収益性が低下し、営業利益率の低下を主因としてROEが低迷しているため。

## 開示の要点

- 計画の名称: 新中期経営計画
- 計画期間: 2024年度～2026年度（中期経営計画3ヵ年）
- 計画に対する動き: 策定
- 売上高目標: {"previous_forecast":"671","revised_forecast":"907","change":"236増","change_rate":"35.2%増","unit":"億円"}
- 営業利益目標: {"previous_forecast":"▲28","revised_forecast":"73","change":"101増","change_rate":"not_disclosed","unit":"億円"}
- 営業利益率目標: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"12～15%","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"%"}
- 当期純利益目標: {"previous_forecast":"▲46","revised_forecast":"55","change":"101増","change_rate":"not_disclosed","unit":"億円"}
- ROE目標: {"previous_forecast":"3.5%","revised_forecast":"8%以上","change":"4.5ポイント以上","change_rate":"not_disclosed","unit":"%（5年平均）"}
- ROIC目標: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 配当性向・DOEの方針: DOE 2%以上、総還元性向40%以上。対象期間は中期経営計画3ヵ年。
- 自己株式取得の方針: 機動的に実施（総還元性向40%以上）
- 資本コスト: not_disclosed
- PBR・株価に関する自己評価: PBR1倍割れが継続。2023年12月末時点で0.48倍、2018年以降はPBR1倍割れが常態化。
- 投資計画の総額: 約110億円（設備投資・研究開発投資）
- 分野別の投資額: [object Object]、[object Object]
- セグメント別目標: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 非財務目標: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 計画の前提: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 重点施策: 中国依存脱却、事業製品の選択と集中、生産・販売体制の再構築、グループ会社内滞留資金の本社集中、棚卸資産の圧縮、遊休資産の整理、資本配分の最適化、財務健全性コントロール、安定的な配当政策、機動的な自社株買い、低収益体質をより早期に改善、中長期的な成長投資、コーポレートガバナンス強化、株主とのエンゲージメント強化、ESG経営の推進
- 前計画の実績: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 見直し・取り下げの理由: not_disclosed
- 対象市場の規模: not_disclosed
- 認識するリスク: not_disclosed
- 取締役会決議日: 2024年2月13日
- 公表日: 2024年2月14日

## 評価の根拠

- この開示は計画に対して何をしているか。: 新計画の策定（原文: 「「新中期経営計画における構造改革を実行する」。「中期経営計画の定量数値」では2024年度～2026年度を計画として記載。」）
- 計画が対象とする期間はどれくらいか。: 中期（3〜5年）（原文: 「「キャッシュアロケーション（中期経営計画3ヵ年）」、「2024年度」「2025年度」「2026年度」。」）
- 計画の開始年度と最終年度が明示されているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「定量数値表に「2024年度（計画）」「2025年度（計画）」「2026年度（計画）」と記載。」）
- 計画を見直す・取り下げる場合、その理由が事業の事象に即して説明されているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「「2022年からの急激な円安進行等、急激かつ大幅な外部環境変化の中、中国市場の変調により、当社全体の収益性が低下している」。」）
- 同時期の業績予想の修正と結び付けて説明されているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「本文は本対応方針と新中期経営計画の説明であり、業績予想の修正に関する記載はない。」）
- この開示は初出の内容か、既に公表した計画の再掲・更新か。: 初出（原文: 「「2024年2月13日開催の取締役会において…今後の取り組み方針について策定いたしました」。」）
- どの指標に数値目標が置かれているか。: 利益と資本効率（原文: 「財務目標として「ROE（5年平均）8％以上」「自己資本比率50％以上」「DOE 2%以上」「総還元性向40％以上」を記載。」）
- 数値目標はどのような形で示されているか。: 実績と並べた表（原文: 「「2023年度（実績）」「2024年度（計画）」「2025年度（計画）」「2026年度（計画）」の定量数値表。」）
- 直近の実績に照らして、目標はどれだけ高いか。: 落ち込みからの回復（原文: 「「営業利益率を過去の水準に引き上げる」「2010年台前半の営業利益率12～15%に改善」。「2023年度…営業利益 ▲28」「2026年度…営業利益73」。」）
- セグメント別・事業別の数値目標が示されているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「「セグメント利益」表に各事業の2024～2026年度の数値を記載。」）
- 人材・環境・顧客数など、財務以外の数値目標が示されているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「「タイ工場：▲132名」「厦門工場：▲32名」「蘇州工場：▲34名」。」）
- 計画の前提（為替、市場成長率、価格など）が数値で示されているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「「計画期間中における想定為替レート」としてUSD/JPY 140.0、EUR/JPY 157.0、CNH/JPY 20.0、THB/JPY 4.1を記載。」）
- 前の計画・前年度の目標の結果について、何が書かれているか。: 記載なし（原文: 「定量数値表は「2023年度（実績）」と2024～2026年度計画を示すが、前計画の目標との対比は記載していない。」）
- 実績と計画の対比は、どこまで示されているか。: 指標ごとの対比表（原文: 「「中期経営計画の定量数値」表に、2023年度実績と2024～2026年度計画を指標別に記載。」）
- 従前の最終年度目標は、どうなったと書かれているか。: 記載なし（原文: 「計画表には2023年度実績と2024～2026年度計画があるが、従前計画の最終年度目標に関する記載はない。」）
- 計画に届かなかった項目について、どこまで説明されているか。: 記載なし（原文: 「前計画の目標と実績の未達に関する記載はない。」）
- 資本コストについて、どこまで書かれているか。: ROE等との比較を記載（原文: 「「ROEは株主資本コストを下回りマイナスに低下」。」）
- 株主還元について、どこまで書かれているか。: 複数の還元方針を数値で（原文: 「「DOE 2%以上」「総還元性向40％以上」「自己株式取得：機動的に実施」。」）
- 投資計画について、どこまで書かれているか。: 総額のみ（原文: 「キャッシュアロケーションに「設備投資・研究開発投資 約110億円」、「事業拡大に向けて成長分野でのM&A」と記載。」）
- 自己資本比率・有利子負債・ネットD/Eなど、財務体質の目標が数値で示されているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「「自己資本比率 50％以上」、2023年実績57.5％。」）
- PBRまたは株価が低い水準にあるという自己評価が書かれているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「「PBR1倍割れが継続」「2023年12月末時点 0.48倍」。」）
- 事業構成に対する動きとして、何が書かれているか。: 重点分野への集中（原文: 「「脱中国依存、選択と集中…を柱とする構造改革」。「成長領域として、金属3Dプリンタ、レーザ加工機、食品機械の業績を拡大」。」）
- 重点施策は、どの粒度まで書かれているか。: 施策名と数値あり（原文: 「「新規事業（レーザ事業 他）」「設備（加賀食品新工場、メキシコ新拠点 他）」「金属3Dプリンタ」および2026年度のセグメント別売上高・利益目標。」）
- 対象市場の大きさについて、どこまで示されているか。: 記載なし（原文: 「「市場規模が最大である中国市場の動向が厳しい局面に入った」。」）
- M&A・提携を計画の手段として明示しているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「「戦略投資」「事業拡大に向けて成長分野でのM&A（例：レーザ加工機事業 等）」。」）
- 施策の実施時期は、どこまで割り当てられているか。: 最終年度のみ（原文: 「財務計画は2024～2026年度で示されている一方、施策ごとの年度別ロードマップは記載されていない。」）
- 会社はこの計画をどれだけ断定的に書いているか。: 概ね断定的（原文: 「「構造改革を断行し」「計画を着実に実行」「PBR改善を目指す」。」）
