# ソディック（6143） 2023年12月期　決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6143/disclosure/20240213533551
種別: 業績予想の修正
開示日: 2024-02-13
Komoriの読み（0-100）: 80
企業ページ: https://komori.app/company/6143

## 何が変わったか

2023年12月期の連結実績を公表し、売上高は前年同期比16.5％減、営業・経常・最終損益は赤字となった。あわせて、2024年12月期の通期予想として売上高72,200百万円、営業利益・経常利益1,100百万円、親会社株主に帰属する当期純利益700百万円を示した。

## 会社が挙げた理由

2023年12月期は、中華圏の景気減速、半導体・電子部品向けの在庫調整や設備投資抑制、生産調整に伴う海外工場の収益性低下、インフレによる人件費・製造原価の高止まりが業績を押し下げた。また、固定資産の減損損失と繰延税金資産の取り崩しも最終損益を悪化させた。2024年12月期は、自動車・半導体向け需要の回復、海外での食品機械販売拡大、構造改革の推進などを前提としている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":72200,"change":"not_disclosed","change_rate":7.5,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":1100,"change":"not_disclosed","change_rate":"－","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":1100,"change":"not_disclosed","change_rate":"－","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":700,"change":"not_disclosed","change_rate":"－","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":13.8,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2024年12月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 2023年12月期実績：売上高67,174百万円、営業損失△2,819百万円、経常損失△1,257百万円、親会社株主に帰属する当期純損失△4,604百万円、１株当たり当期純損失△90.29円
- 修正の理由: not_disclosed（本書類は次期予想を示しているが、既公表予想からの修正理由は記載されていない）
- 特別損失の内容と金額: 固定資産売却損45百万円、固定資産除却損99百万円、減損損失1,035百万円、その他35百万円、特別損失合計1,216百万円。加えて、繰延税金資産の取り崩しにより法人税等調整額836百万円を計上
- 配当予想の修正: 2024年12月期予想は第２四半期末14円、期末15円、年間29円。配当予想を修正したとの記載はnot_disclosed
- 連結・個別の別: 連結／個別（単体）

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「2024年12月期の連結業績予想（2024年１月１日～2024年12月31日）」の表で、区分は「通期」のみ。」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「2024年12月期予想として「売上高72,200」「営業利益1,100」「経常利益1,100」「親会社株主に帰属する当期純利益700」を記載。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「2023年12月期は売上高「前年同期比16.5％減」、営業損失「△2,819百万円」。2024年12月期は売上高「前年比7.5％増」、営業利益「1,100百万円」の予想。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「冒頭に「2023年12月期の連結業績」、後段に「参考）個別業績の概要」を記載し、次期予想は「2024年12月期の連結業績予想」としている。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「2024年12月期の売上高予想は「72,200百万円」「前期比増減率（％）7.5」。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 黒字に転じる（原文: 「2023年12月期は営業損失「△2,819百万円」、経常損失「△1,257百万円」、親会社株主に帰属する当期純損失「△4,604百万円」。2024年12月期予想は営業利益「1,100百万円」、経常利益「1,100百万円」、親会社株主に帰属する当期純利益「700百万円」。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「固定資産の減損損失を10億35百万円計上」「繰延税金資産の取り崩しを行ったことにより法人税等調整額を８億36百万円計上」。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「中華圏の景気減速の影響が大きく」「半導体・電子部品向けの需要は在庫調整や設備投資を抑制する調整局面が継続」。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「中華圏の景気減速」「半導体・電子部品向け」「自動車・半導体・電子部品向け」「工作機械事業」「産業機械事業」。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「中華圏の景気減速」「生産調整に伴う海外工場の収益性の低下」「インフレに伴う人件費・製造原価の高止まり」「固定資産の減損損失」「繰延税金資産の取り崩し」。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「「減損損失を10億35百万円」「法人税等調整額を８億36百万円」と記載する一方、需要減少や人件費・製造原価高の影響額は記載されていない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「外部要因として「中華圏の景気減速」「インフレ」、会社側の要因として「生産調整」「構造改革に取り組んでいます」。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当連結会計年度の業績は、売上高671億74百万円（前年同期比16.5％減）」「固定資産の減損損失を10億35百万円計上」。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 継続と一過性の混在（原文: 「「中華圏の経済停滞の長期化」「エネルギー・原材料価格の高騰…依然として先行き不透明な状況が続く」とする一方、「減損損失」「繰延税金資産の取り崩し」を当期実績の要因として記載。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「営業段階について「人件費・製造原価の高止まりなどにより、営業損失」と記載し、最終損益について「減損損失」「法人税等調整額」を記載。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「内部留保金については…研究開発や設備投資に有効活用してまいります」。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「蘇州工場の生産の厦門工場への集約」「海外工場の生産調整に伴う人員調整」「厦門工場における射出成形機の生産を停止」。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「対象期間は「2023年１月１日～2023年12月31日」、開示日は「2024年２月13日」。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「業績予想」「需要回復を見込んでおります」「売上高は前年同期比で増加となる見通し」「実際の業績は…予想数値と異なる場合があります」。」）