# ソディック（6143） 2022年12月期　決算説明会資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6143/disclosure/20230215512225
種別: 決算説明資料
開示日: 2023-02-15
Komoriの読み（0-100）: 77
企業ページ: https://komori.app/company/6143

## 何が変わったか

2022年12月期は、円安効果で売上高が増えた一方、原材料・エネルギー価格や人件費の上昇で営業利益が減少した。2023年12月期は増収を見込むが、コスト増により営業利益・当期利益は減益予想。

## 会社が挙げた理由

2022年12月期は、円安による売上高の押し上げ効果があった一方、原材料・エネルギー価格の高騰、人件費、販促費、旅費・交通費などの増加により営業利益が減少した。2023年12月期は、原材料高の継続に加え、人的資本投資、旅費、販促費などの費用増加を見込んでいる。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2022年12月期
- 売上高: {"value":80495,"unit":"百万円","yoy_pct":7.1}
- 営業利益: {"value":5813,"unit":"百万円","yoy_pct":-14.7}
- 経常利益: {"value":8275,"unit":"百万円","yoy_pct":-3.6}
- 純利益: {"value":6021,"unit":"百万円","yoy_pct":-8.6}
- 売上総利益率: not_disclosed
- 営業利益率: {"value":7.2,"unit":"%","yoy_change_points":-1.8}
- 販管費: not_disclosed
- 当四半期3か月の実績: {"売上高":{"value":20737,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":1255,"unit":"百万円"},"経常利益":{"value":537,"unit":"百万円"},"純利益":{"value":867,"unit":"百万円"}}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":81700,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":4700,"unit":"百万円"},"経常利益":{"value":4700,"unit":"百万円"},"純利益":{"value":3200,"unit":"百万円"},"営業利益率":{"value":5.8,"unit":"%"},"ROE":{"value":4,"unit":"%"}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: not_disclosed
- セグメント別実績: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 増減要因の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: {"連結":{"value":3746,"unit":"人"},"単体":{"value":1087,"unit":"人"},"期中増減":"連結は2021年12月期の3,683人から63人増、単体は924人から163人増"}
- 業績見通しの前提: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: [object Object]、[object Object]
- 財務目標: {"ROE":"8%以上（5年平均）","自己資本比率":"50%以上","ネットキャッシュ":"プラス","D/Eレシオ実績":{"value":0.46,"unit":"倍"},"自己資本比率実績":{"value":58.5,"unit":"%"},"ROE実績":{"value":7.8,"unit":"%"}}
- 年間配当: {"2022年12月期":{"年間":29,"unit":"円/株","中間":14,"期末":15},"2023年12月期予想":{"年間":29,"unit":"円/株"}}
- 配当性向: not_disclosed（DOE 2%以上、総還元性向40%以上）
- 自己株式取得: {"株数上限":2500000,"株数単位":"株","金額上限":25,"金額単位":"億円","期間":"2022年11月14日～2023年8月4日（予定）","2023年1月末進捗":{"株数":1410000,"金額":10,"金額単位":"億円"}}
- 設備投資額: {"value":4681,"unit":"百万円"}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: {"包装米飯装置":{"日本の納入台数":"約30ライン","中華圏・アジア市場の普及倍率":"5倍","潜在的市場規模":"150ライン","1ライン規模":"15～20億円程度"}}
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: ソリューションビジネスの創出、アフターサービスの強化、DX化の推進、厦門新工場の稼働、加賀工場の拡張、人的資本投資の強化、新電源・次世代CNC・次世代工作機械の開発

## 評価の根拠

- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「「業績の推移（四半期ベース）」に2022年12月期の1Q、2Q、3Q、4Qの数値が記載されている。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: なし（原文: 「「月次受注台数 過去最高（2021/3）」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「「営業利益増減要因」に「増益要因 1,370」「減益要因 2,368」（百万円）と記載されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「原材料・エネルギー価格の高騰、人件費の増加等により営業利益減少」「人件費が大幅に増加」と記載されている。」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上と利益（原文: 「「セグメント別業績」に各事業の売上高とセグメント利益が記載されている。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「「人件費」「販促・広告費」「旅費・交通費」「運搬費」「販売手数料」などが営業利益増減要因として示されている。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「営業利益は5,813百万円、前年同期比△14.7％で、「前年同期比約10億円減少」と記載され、増減要因図に金額が示されている。」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 複数の前提を数値で開示（原文: 「「USD/JPY 130.00」「EUR/JPY 144.00」「CNH/JPY 19.00」「THB/JPY 3.90」と記載されている。」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「「地政学的リスク」「金融リスク」「サプライチェーンの混乱」などの記載はあるが、織り込み額の記載はない。」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 記載なし（原文: 「残り期間に必要な売上高・利益水準を示す記載は確認できない。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 進捗を数値で開示（原文: 「「中期経営計画」に2022年の売上高80,495百万円、営業利益5,813百万円と、2025年の売上高98,200百万円、営業利益8,500百万円が記載されている。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「厦門新工場 2023年1月稼働」「加賀工場の拡張」「DX関連投資」「新電源、次世代CNC等の要素技術」などの記載がある。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「「放電加工機受注台数」「従業員数」「ROE」「自己資本比率」「D/Eレシオ」などが記載されている。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 強弱が混在（原文: 「連結従業員数は3,683人から3,746人、自己資本比率は55.2％から58.5％に増加する一方、「中華圏での受注が急減速」「営業利益率低下」と記載されている。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: なし（原文: 「単価と数量を組み合わせたKPIの記載は確認できない。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「「従業員数の推移」に2022年12月の単体1,087人、連結3,746人と記載されている。」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: あり（原文: 「「日本の5倍の市場ポテンシャル」「潜在的市場規模150ライン」と記載されている。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 還元方針を数値で開示（原文: 「「DOE 2%以上 かつ 総還元性向40%以上」「2022年実績 DOE 2.1%、総還元性向40%」と記載されている。」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: あり（原文: 「「取得株式総数250万株（上限）」「取得価額総額25億円（上限）」「取得する自己株式全数消却」と記載されている。」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: あり（原文: 「目標値として「ROE 8％以上」「自己資本比率50％以上」、実績として「ROE 7.8％」「自己資本比率58.5％」「D/Eレシオ0.46倍」と記載されている。」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: あり（原文: 「2022年の設備投資額4,681百万円、2023年計画5,300百万円、研究開発費2023年計画37億円と記載されている。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題が「2022年12月期 決算説明会資料」で、業績ハイライト、増減要因図、セグメント別業績などが掲載されている。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「「当社が目指す姿」「経営基本方針」「サステナビリティに関する取り組み」も掲載されている一方、冒頭から決算業績を説明している。」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「「差し控えたい」「未定」など、開示を見送る記載は確認できない。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「2023年12月期 通期業績予想」「増加する見込み」「増収見通し」「増加する計画」と記載されている。」）