# オーエスジー（6136） 業績予想及び配当予想の修正に関するお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6136/disclosure/20261007547255
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-10-09
Komoriの読み（0-100）: 66
企業ページ: https://komori.app/company/6136

## 何が変わったか

2026年11月期の通期連結業績予想を上方修正し、売上高を8,000百万円、営業利益と経常利益を各6,000百万円、親会社株主に帰属する当期純利益を3,000百万円引き上げた。これに伴い、期末配当予想を15円増額し、年間配当予想を130円とした。

## 会社が挙げた理由

主要市場の需要が底堅く、航空・防衛、電子部品・半導体製造装置、データセンター、エネルギー、医療関連の需要が堅調に推移したため。需要拡大による日本からの輸出販売の増加、グループ会社の稼働率向上、タングステン価格上昇前に調達した原材料在庫の使用継続、販売価格改定の効果、過年度に課された米国関税に係る還付金の計上も利益増加要因となった。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":185000,"revised_forecast":193000,"change":8000,"change_rate":4.3,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":30000,"revised_forecast":36000,"change":6000,"change_rate":20,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":32000,"revised_forecast":38000,"change":6000,"change_rate":18.8,"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":21000,"revised_forecast":24000,"change":3000,"change_rate":14.3,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":255.6,"revised_forecast":288.48,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2026 年 11 月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: 2026 年７月 10 日発表
- 前期実績: 売上高160,619百万円、営業利益20,330百万円、経常利益22,354百万円、親会社株主に帰属する当期純利益14,334百万円、1株当たり当期純利益172.11円 銭（2025年11月期）
- 修正の理由: 主要市場の需要が総じて底堅く、航空・防衛関連、電子部品・半導体製造装置、データセンター向け、エネルギー関連、医療関連の需要が堅調に推移した。日本からの輸出販売の増加、グループ会社の稼働率向上、原材料在庫の使用継続、販売価格改定の効果、過年度に課された米国関税に係る還付金の計上が業績を押し上げた。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: 期末配当予想を15円増額し91円に修正。年間配当予想は1株当たり130円。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 予想の修正（原文: 「「2026 年７月 10 日に公表いたしました通期連結業績予想及び期末配当予想を下記の通り修正」」）
- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「2026 年 11 月期通期連結業績予想数値の修正」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「前回予想と今回修正予想で、売上高185,000百万円から193,000百万円、営業利益30,000百万円から36,000百万円などに変更されている。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく上振れ（原文: 「「増減率(%)」は売上高4.3、営業利益20.0、経常利益18.8、親会社株主に帰属する当期純利益14.3。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「売上高の増減率4.3％に対し、営業利益20.0％、経常利益18.8％、純利益14.3％。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「「2026 年 11 月期通期連結業績予想数値の修正」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「営業利益の増減率は20.0％。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「売上高の増減率は4.3％。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「親会社株主に帰属する当期純利益は今回修正予想24,000百万円で、前期実績14,334百万円。営業利益、経常利益も前期実績を上回っている。」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「「売上高、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益が前回公表予想を上回る見込み」。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: なし（原文: 「修正理由には「過年度に課された米国関税に係る還付金の計上」とあるが、減損損失・特別損失・引当金の内容や金額の記載はない。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「主要市場における需要が総じて底堅く」「これらの需要拡大に伴い、日本からの輸出販売が増加」。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「航空・防衛関連、電子部品・半導体製造装置及びデータセンター向け、エネルギー関連並びに医療関連」。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「日本からの輸出販売が増加」「グループ会社の稼働率が向上」「販売価格改定の効果」「米国関税に係る還付金の計上」。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「修正理由に各要因の説明はあるが、要因別の影響額の記載はない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「外部要因として「主要市場における需要」「タングステン価格上昇」、会社側の要因として「販売価格改定の効果」「グループ会社の稼働率が向上」。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「当第３四半期連結累計期間」「第４四半期」と記載されている一方、要因別の金額は記載されていない。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 継続と一過性の混在（原文: 「「引き続き堅調な需要環境が継続することが見込まれます」「過年度に課された米国関税に係る還付金の計上」。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「日本からの輸出販売が増加」「グループ会社の稼働率が向上」「販売価格改定の効果が想定以上に収益性向上へ寄与」。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「グループ会社の稼働率が向上」とあるが、連結範囲の変更に関する記載はない。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 振り向けに言及なし（原文: 「業績予想の上方修正理由には需要、稼働率、価格改定、還付金などが記載されているが、上振れ分の使途には触れていない。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「本文に工場再編・撤退・拠点整理の記載はない。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「開示日は「2026 年 10 月９日」、対象期間は「2025 年 12 月 1 日～2026 年 11 月 30 日」で、「当第３四半期連結累計期間」および「第４四半期」に言及している。」）
- 通期予想の扱いはどれか。: 通期も修正（原文: 「「2026 年 11 月期通期連結業績予想数値の修正」および「通期業績予想を上記のとおり修正」。」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当予想を増額（原文: 「「期末配当予想を 15 円増額し、91 円に修正」「年間配当予想は１株当たり 130 円」。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「堅調な需要環境が継続することが見込まれます」「実際の業績等は今後の様々な要因によって異なる結果となる可能性があります」。」）