# 開発・製造一体のモノづくり改革｜アマダ（6113）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「・開発、製造が一体となったモノづくり改革による原価低減と収益力の強化」 — 開発と製造の一体化を原価低減・収益力強化の手段として掲げている。 (https://komori.app/company/6113/filing/2015-fy)
- FY2017-Q2 再掲 「開発と製造が一体となったモノづくり改革などによる収益力向上策」 — 開発・製造一体のモノづくり改革を収益力向上策として再掲している。 (https://komori.app/company/6113/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 再掲 「開発と製造が一体となったモノづくり改革などによる収益力向上策等の諸施策を推進してまいりました。」 — 開発・製造一体のモノづくり改革を収益力向上策として再確認している。 (https://komori.app/company/6113/filing/2016-q3)
- FY2017 前進 「開発・製造一体となったモノづくり改革の推進によるQCDの追求」 — 開発・製造一体の改革を継続し、金型IoT工場の新設など生産能力増強・合理化の設備投資を実施している。 (https://komori.app/company/6113/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 再掲 「新商品の投入による販売価格の改善や製造合理化によるコスト削減に取り組みました。」 — 新商品投入による販売価格改善と製造合理化によるコスト削減への取り組みを再確認しているが、削減額等の具体的成果は示していない。 (https://komori.app/company/6113/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 再掲 「営業利益はファイバーレーザの新商品投入や製造合理化によるコスト削減に取り組んだことにより、11,334百万円（前年同期比9.8％増）となりました。」 — ファイバーレーザの新商品投入と製造合理化によるコスト削減を継続している。営業利益は増加したが、製造合理化による削減額自体は示していない。 (https://komori.app/company/6113/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「損益面につきましては、新商品の投入や製造合理化によるコスト削減に取り組んだことや、前連結会計年度と比較して円安に推移したこともあり、営業利益22,519百万円（前年同期比6.1％増）、経常利益25,578百万円（同17.0％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益18,006百万円（同19.6％増）といずれも増益となりました。」 — 新商品投入と製造合理化によるコスト削減への取り組みを継続している。利益は増加したが、製造合理化によるコスト削減額自体は示していない。 (https://komori.app/company/6113/filing/2017-q3)
- FY2018 前進 「IoT技術を利用した最新鋭無人化パンチング金型工場を岐阜県土岐事業所内で始動させ、生産能力増強、納期短縮を推進」 — 土岐事業所内で無人化パンチング金型工場を始動し、生産能力の増強と納期短縮を進めた。 (https://komori.app/company/6113/filing/2017-fy)
- FY2019-Q1 再掲 「開発・製造一体となったモノづくり改革の推進やIoTを活用したサプライチェーン・マネジメント（SCM）構築による、さらなる収益性と効率性の向上を目指しております。」 — 開発・製造一体のモノづくり改革を、収益性・効率性向上の施策として再確認している。 (https://komori.app/company/6113/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 再掲 「開発・製造一体となったモノづくり改革の推進やIoTを活用したサプライチェーン・マネジメント（SCM）構築による、さらなる収益性と効率性の向上を目指しております。」 — 開発・製造一体のモノづくり改革を、収益性・効率性向上策として引き続き掲げている。 (https://komori.app/company/6113/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 再掲 「この「Task321」の実現に向けて、積極的な戦略投資を実施し、販売ネットワークの拡大や新たなビジネスモデルの確立による成長戦略の実行、開発・製造一体となったモノづくり改革の推進やIoTを活用したサプライチェーン・マネジメント（SCM）構築による、さらなる収益性と効率性の向上を目指しております。」 — 開発・製造一体のモノづくり改革を、収益性・効率性向上策として引き続き掲げている。 (https://komori.app/company/6113/filing/2018-q3)
- FY2019 前進 「⑦ 静岡県の富士宮事業所におけるモジュール工場の新設、同事業所近郊に一部のサプライヤーを集約したサテライトパークの新設、岐阜県の土岐事業所における第２板金工場の建設に着手、北米東部の供給力強化を目的とした新工場の着工」 — モジュール工場、サプライヤー集約拠点、土岐第2板金工場、北米東部新工場について、新設または建設着手・着工の段階に進んだ。 (https://komori.app/company/6113/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 再掲 「この「Task321」の実現に向けて、積極的な戦略投資を実施し、販売ネットワークの拡大や新たなビジネスモデルの確立による成長戦略の実行、開発・製造一体となったモノづくり改革の推進やIoTを活用したサプライチェーン・マネジメント（SCM）構築による、さらなる収益性と効率性の向上を目指しております。」 — 開発・製造一体のモノづくり改革を、収益性・効率性向上策として引き続き掲げている。 (https://komori.app/company/6113/filing/2019-q1)
- FY2020 前進 「・米国ノースカロライナ州にベンディング工場が完成、併せてニューヨーク州の金型工場を増強し、北米ベンディングシェア拡大を狙う」 — 北米東部のベンディング工場が完成し、ニューヨーク州の金型工場も増強した。前年度の新工場着工段階から完成・増強段階へ進んでいる。 (https://komori.app/company/6113/filing/2019-fy)
- FY2021-Q3 再掲 「当社グループでは、レーザ、ベンディングを中心とする商品ラインアップ拡充および自動化推進、当社のIoT、V-factory等によるアフタービジネスの強化、デジタル営業体制構築、製造におけるIoT導入などコロナ後の環境変化を見据えた攻めの経営戦略とともに、経費削減や抜本的な構造改革を通じた収益体質の強化を推進しております。」 — 製造におけるIoT導入と構造改革を、収益体質強化の継続施策として記載している。 (https://komori.app/company/6113/filing/2020-q3)
- FY2021 再掲 「・製造IoT改革によるヒトに優しい最先端のモノづくりの実現」 — 製造IoT改革を、モノづくりの高度化と収益体質強化の手段として再確認している。 (https://komori.app/company/6113/filing/2020-fy)
- FY2022 再定義 「・モノづくり改革の推進による品質・コスト・納期の追求
・製造IoT改革によるヒトに優しい最先端のモノづくりの実現
・AI分析とITを活用したサービス品質の向上と活動の効率化」 — 開発・製造一体のモノづくり改革に加え、製造IoT、AI分析、IT活用によるサービス品質・活動効率化まで施策の範囲を広げている。 (https://komori.app/company/6113/filing/2021-fy)
- FY2023-Q2 前進 「当社グループの業績は、長引く供給制約による部材不足から生産面への影響を受けましたが、グローバルでの横断的な調達活動や設計変更、代替部品による対策の実施等により売上、利益ともに拡大しました。」 — 供給制約への対応として、グローバル横断調達、設計変更、代替部品の実施を明示し、売上・利益の拡大につながったと記載している。 (https://komori.app/company/6113/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 前進 「当社グループの業績は、高水準な受注環境に対し、部材不足の影響を受けつつも、代替品の調達や設計変更等により生産体制を維持、拡大することで、売上、利益ともに拡大しました。」 — 部材不足に対し、代替品の調達や設計変更を実施して生産体制を維持・拡大し、売上・利益の拡大につなげたと記載している。 (https://komori.app/company/6113/filing/2022-q3)
- FY2023 前進 「日本、欧州、中国におけるブレード生産設備の増強」 — モノづくり・供給体制の具体策として、日本、欧州、中国のブレード生産設備を増強した。 (https://komori.app/company/6113/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 前進 「このような環境の中で、当社グループは、商品の販売価格の改善や、部品・材料の供給制約の問題がおおむね解消したことにより、売上収益・営業利益・親会社の所有者に帰属する四半期利益は、いずれも第１四半期としては過去最高を更新しました。」 — 部品・材料の供給制約がおおむね解消し、販売価格改善や生産増による操業度効果も加わって、第1四半期の売上収益・営業利益・親会社所有者帰属四半期利益が過去最高となった。 (https://komori.app/company/6113/filing/2023-q1)
- FY2024 前進 「グローバル市場拡大については、世界各地の市場特性に応じたグローバル戦略機を順次投入するとともに、現地生産の拡大とグローバル調達によるコスト削減を進めております。」 — モノづくり改革について、グローバル戦略機の投入、現地生産拡大、グローバル調達によるコスト削減を具体的な施策として記載している。 (https://komori.app/company/6113/filing/2023-fy)
- FY2025 再掲 「現地生産体制の強化とグローバル調達の推進によるコスト削減に取り組んでいます。」 — グローバル製造改革、現地生産、グローバル調達による供給体制強化とコスト削減を継続している。 (https://komori.app/company/6113/filing/2024-fy)
- FY2026-H1 前進 「営業利益は、製造合理化の進展による増益効果はあったものの、減収及び販管費の増加に加え、前年同期比の円高の影響により、15,305百万円（前年同期比33.9％減）となりました。」 — 製造合理化が進展し増益効果を生んだ一方、減収、販管費増加、円高の影響がそれを上回ったと記載している。 (https://komori.app/company/6113/filing/2025-h1)
- FY2026 前進 「設備投資等の主なものは次のとおりであります。(1) 富士宮事業所におけるレーザ発振器工場の再編・拡大 (2) 欧米現地工場における建屋改修及び生産設備の更新 (3) マシンの加工プログラム作成ソフト「VPSS 4ie」の開発投資」 — レーザ発振器工場の再編・拡大、欧米工場の改修・設備更新、VPSS 4ie開発投資を実施し、当年度の設備投資総額は10,037百万円となった。 (https://komori.app/company/6113/filing/2025-fy)
- 2026-08-06 実績引用 「営業利益は、増収や円安効果に加え、製造合理化などの取り組みが寄与し、7,430百万円（前年同期比84.0％増）となり」 — 製造合理化の効果が第1四半期の営業利益増加要因として実績に現れている。 (https://komori.app/company/6113/disclosure/20260805510144)