# 取締役会の多様性確保と中長期インセンティブプラン｜アマダ（6113）の変遷

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## 経過

- FY2023 初出 「取締役会の多様性確保　独立社外取締役4/9　女性取締役１名　2025年度目標　多様性の向上　2030年度目標　維持・向上　役員報酬・制度の見直し　2025年度目標　中長期インセンティブプランの導入　2030年度目標　責任者体制強化」 — 取締役会の多様性、女性取締役、役員報酬制度について、2025年度・2030年度の目標を中期経営計画2025の非財務目標として新たに整理している。 (https://komori.app/company/6113/filing/2022-fy)
- FY2024 前進 「ガバナンス面では社外を除く取締役を対象とした中期経営計画に連動した株式報酬制度を導入しました。」 — 取締役会は独立社外取締役4名・9名、女性取締役1名を維持し、2024年度から中期経営計画の売上収益・営業利益・ROEを指標とする業績連動型株式報酬制度を導入した。 (https://komori.app/company/6113/filing/2023-fy)
- FY2025 前進 「当社の中期経営計画の対象となる事業年度を対象（以下、対象期間という。）に、当該対象期間中の各事業年度における業績指標の目標達成度等により評価したうえで、対象期間終了後に取締役に株式の交付を行う制度です。」 — 中長期インセンティブプランとして業績連動型株式報酬制度を導入し、売上収益、営業利益、ROEを指標に0～200％の範囲で株式交付ポイントを変動させる制度運用を具体化している。 (https://komori.app/company/6113/filing/2024-fy)
- 2026-05-14 前進 「取締役（監査等委員である取締役、社外取締役及び国内非居住者を除く。）に加えて、取締役を兼務しない執行役員（国内非居住者を除く。）を本制度の対象とし、対象取締役等の報酬における株式報酬の割合を高め、対象取締役等の報酬を市場競争力のある水準とすることで、当社の中長期的な企業価値の向上に対する貢献意欲を高めるとともに、自社株式の保有を促進し株主の皆さまとの利害共有意識を一層高めることを目的として、本制度を一部改定のうえ継続いたします。」 — 既存の業績連動型株式報酬制度を、監査等委員会設置会社への移行後も継続する方針を示し、対象者を取締役以外の執行役員へ拡大した。対象期間を2027年3月期から2031年3月期までの5事業年度とし、売上収益・営業利益・ROE等に基づき0～200％でポイントを決定する制度内容も具体化している。 (https://komori.app/company/6113/disclosure/20260513530870)
- 2026-06-04 前進 「本制度の対象者は、取締役（社外取締役、監査等委員である取締役及び国内非居住者を除く。）及び執行役員（国内非居住者を除く。）」 — 従来の取締役中心の業績連動型株式報酬制度について、取締役でない執行役員を対象に追加し、対象期間・拠出上限・ポイント上限を具体化している。 (https://komori.app/company/6113/disclosure/20260603561752)
- FY2026 引き上げ 「企業統治　取締役会構成の多様性確保　社外取締役50％以上維持向上　役員報酬制度の改訂　財務指標との連動性強化、非財務指標の組み込み」 — 従来の独立社外取締役4名／9名、女性取締役1名という目標から、社外取締役比率50％以上の維持・向上と、非財務指標を含む役員報酬制度改訂へ目標を拡張した。 (https://komori.app/company/6113/filing/2025-fy)