# 鋳物・鋼材等の原材料費変動リスク｜オークマ（6103）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「工作機械の主要原材料として使われる鋳物・鋼材などは、原油価格の動向、国際的な需給の状況などにより価格が変動し、コストアップ要因となる場合があります。」 — コストダウン推進や製品価格への転嫁を対応方針としている。 (https://komori.app/company/6103/filing/2015-fy)
- FY2017 再掲 「工作機械の主要原材料として使われる鋳物・鋼材などは、原油価格の動向、国際的な需給の状況などにより価格が変動し、コストアップ要因となる場合があります。」 — 鋳物・鋼材等の原材料価格変動リスクと、コストダウン・製品価格転嫁による対応方針を継続している。 (https://komori.app/company/6103/filing/2016-fy)
- FY2018 悪化 「このコストアップに対しては、コストダウン推進や製品価格への転嫁によってカバーする方針でありますが、さらなる価格の高騰が続いた場合には、当グループの業績への影響が懸念されます。」 — 原材料費上昇への対応方針を示す一方、「さらなる価格の高騰」が続く場合の業績影響を明示し、リスクをより具体化している。 (https://komori.app/company/6103/filing/2017-fy)
- FY2019-Q2 顕在化 「製造戦略におきましては、素材価格の上昇が続く中、コストダウンの推進と売価改善による収益確保に努めました。」 — 鋳物・鋼材等の素材価格上昇が実際に継続し、コストダウンと売価改善で対応している。 (https://komori.app/company/6103/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 再掲 「製造戦略におきましては、素材価格の上昇に対し、コストダウンの推進により収益確保に努めました。」 — 素材価格の上昇が継続する状況と、コストダウンによって収益を確保する対応を引き続き記載している。 (https://komori.app/company/6103/filing/2018-q3)
- FY2019 顕在化 「製造戦略におきましては、素材価格の上昇に対し、コストダウンの推進により収益確保に努めました。」 — 素材価格の上昇が実際に続き、コストダウンによって収益確保を図った状況を記載している。 (https://komori.app/company/6103/filing/2018-fy)
- FY2020 再掲 「工作機械の主要原材料として使われる鋳物・鋼材などは、原油価格の動向、国際的な需給の状況などにより価格が変動し、コストアップ要因となる場合があります。」 — 鋳物・鋼材等の原材料価格変動リスクと、コストダウン及び製品価格転嫁による対応方針を継続している。 (https://komori.app/company/6103/filing/2019-fy)
- FY2021 再掲 「このコストアップに対しては、コストダウン推進や製品価格への転嫁によってカバーする方針でありますが、さらなる価格の高騰が続いた場合には、当グループの業績への影響が懸念されます。」 — 鋳物・鋼材等の原材料価格変動リスクと、コストダウン及び製品価格転嫁による対応方針を継続している。 (https://komori.app/company/6103/filing/2020-fy)
- FY2022-Q3 顕在化 「またスマートファクトリーDS（Dream Site）1、DS2、DS3の自動化設備への生産負荷の集約や、物流動線の最適化等により、内製化能力を高め、旺盛な需要に応えると共に材料や調達部品等の価格上昇の吸収に努めました。」 — 材料や調達部品等の価格上昇が実際に生じており、内製化能力の向上等によりその吸収を図った。 (https://komori.app/company/6103/filing/2021-q3)
- FY2022 引き上げ 「工作機械の主要原材料として使われる鋳物・鋼材などは、原油価格の動向、国際的な需給の状況などにより価格が変動し、コストアップ要因となる場合があります。また、海上運賃の高騰は工作機械の輸送費として、コストアップ要因となります。」 — 従来の鋳物・鋼材等の原材料費変動に加え、海上運賃の高騰をコストアップ要因として明示し、コスト変動リスクの対象範囲を広げた。 (https://komori.app/company/6103/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 顕在化 「当第１四半期連結累計期間における世界経済は、総じて持ち直しの動きが続きました。他方、米国の金利引き上げやウクライナ紛争の影響、そして原材料価格の高騰や供給面での制約により、景気の減速が意識される情勢となりました。」 — 原材料価格の高騰が引き続き実際の事業環境として記載され、鋳物・鋼材等の原材料費変動リスクが顕在化した状態が続いている。 (https://komori.app/company/6103/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 顕在化 「当第２四半期連結累計期間における当グループを取り巻く経営環境は、サプライチェーンの混乱、半導体等、部品・ユニット類の調達難、原材料のコスト高の影響を大きく受ける展開となりました。円安による部材のコスト高や電力料金等の高騰は、生産性向上によるコスト吸収に努めたうえで、販売価格への転嫁を図りました。」 — 原材料・部材のコスト高に加え、電力料金等の高騰が実際の事業環境として継続し、生産性向上と販売価格への転嫁で対応している。 (https://komori.app/company/6103/filing/2022-q2)
- FY2023 顕在化 「当期における当グループを取り巻く経営環境は、製造業の構造的な変化を背景とした生産性向上・自動化のための需要が底堅く推移しました。他方で、事業運営面では、半導体等の部品・ユニット類や鋳物・鋼材の調達難とコスト高の影響を大きく受ける展開が続きました。」 — 鋳物・鋼材を含む原材料の調達難及びコスト高が当期も実際の事業環境として継続した。生産性向上によるコスト吸収や販売価格への転嫁で対応している。 (https://komori.app/company/6103/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 その他 「部品・ユニット類や鋳物・鋼材の調達難は緩和傾向となる中、仕入企業、協力会社等、サプライチェーンの強化を図りながら、高水準の受注残高の下、生産の安定化を進めました。また、部材のコストは高止まりしつつも引き続き上昇が見込まれることから、生産の効率化等、自助努力に注力しながら、販売価格への転嫁を進めています。」 — 部品・ユニット類や鋳物・鋼材の調達難は緩和傾向となったが、部材コストは高止まりし、引き続き上昇が見込まれている。原材料費変動リスクは残存している。 (https://komori.app/company/6103/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 その他 「部品・ユニット類や鋳物・鋼材の調達難は解消に向かう中、協力会社を中心にサプライチェーンの強化を加速させ、高水準の受注残高の下、生産の安定化を図りました。部材のコストは高止まり乃至緩やかな上昇が続いていることから、生産の効率化等、自助努力に注力しながら、販売価格への転嫁を進めました。」 — 鋳物・鋼材等を含む調達難は解消方向にあるが、部材コストは高止まりまたは緩やかな上昇が続き、原材料費変動リスクは残存している。 (https://komori.app/company/6103/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 再掲 「部材のコストは高止まり乃至緩やかな上昇が続いていることから、生産の効率化等、自助努力に注力しながら、販売価格への転嫁を進めました。」 — 部材コストの高止まりまたは緩やかな上昇と、生産効率化・販売価格転嫁による対応を継続している。 (https://komori.app/company/6103/filing/2023-q3)
- FY2025 顕在化 「利益面では、工作機械需要が緩やかな回復に留まる中、部材コスト等の高止まりに対し、内製化の拡大等、生産効率向上に注力すると共に、販売価格への転嫁に努めました。」 — 部材コスト等の高止まりが当期の事業運営上も継続し、内製化拡大、生産効率向上及び販売価格転嫁で対応した。 (https://komori.app/company/6103/filing/2024-fy)
- FY2026-H1 顕在化 「利益面につきましては、部材コストの上昇、輸送コストの高止まり、人的資本投資の強化等に対し、生産効率の向上、内製化の拡大等によりコスト低減に注力すると共に、コスト増加および米国関税負担の販売価格への転嫁に努めました。」 — 部材コストの上昇及び輸送コストの高止まりが実際の事業運営上も継続し、さらに米国関税負担への対応として生産効率化、内製化及び販売価格転嫁を進めた。 (https://komori.app/company/6103/filing/2025-h1)
- FY2026 悪化 「利益面につきましては、部材コストの上昇、輸送コストの高止まり、人的資本投資の強化等の影響を受ける中、生産効率の向上、内製化の拡大等によるコスト低減に注力するとともに、コスト増加及び米国関税負担の販売価格への転嫁に努めました。」 — 部材コスト高と輸送コスト高が継続する中、人的資本投資及び米国関税負担もコスト要因として明示され、コスト変動リスクの対象が広がった。 (https://komori.app/company/6103/filing/2025-fy)