# 感染症による日常生活用品の品不足・仕入価格上昇｜エラン（6099）の変遷

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## 経過

- FY2020 初出 「また、新型コロナウイルス感染症の拡大の影響から一部の日常生活用品の品不足が発生したことで生じた仕入価格の高騰の影響もあり、売上原価率もしくは売上高販管費比率が押し上げられる傾向にあります。」 — 新型コロナウイルス感染症の影響で日常生活用品の品不足と仕入価格高騰が実際に発生し、売上総利益率が前期比0.2％低下した要因として記載されている。 (https://komori.app/company/6099/filing/2020-fy)
- FY2021 悪化 「新型コロナウイルス感染症の拡大や原油価格の上昇等の影響から、仕入価格が上昇し、当連結会計年度における売上総利益率は前連結会計年度に比べ0.3％低下し、24.9％となりました。」 — 感染症に伴う品不足・仕入価格上昇に加え、原油価格上昇による仕入価格上昇と売上総利益率低下を実績として記載している。quantified と materialized は true。 (https://komori.app/company/6099/filing/2021-fy)
- FY2022 後退 「このようなニーズの多様化に伴うコストの増加並びに近年の人件費の上昇及び物価高騰に伴う仕入価格の上昇により、売上原価率が押し上げられる傾向にあり、さらに、ＣＳセット利用者数の増大に伴うバックオフィス業務量の増加により、売上高販管費率が押し上げられる傾向にあります。」 — 感染症による日常生活用品の品不足という具体的な要因は明示されず、人件費上昇・物価高騰・ニーズ多様化による仕入価格上昇へとリスクの記載が一般化している。 (https://komori.app/company/6099/filing/2022-fy)
- FY2023 悪化 「当連結会計年度における売上総利益率は、仕入価格高騰の影響もあり、前連結会計年度に比べて1.4%低下し、23.5％となりました。」 — 仕入価格高騰が継続し、売上総利益率が前期の24.9％から23.5％へ低下した。物価高騰によるコスト圧力が実績として数値化されている。 (https://komori.app/company/6099/filing/2023-fy)
- FY2024 悪化 「当連結会計年度における売上総利益率は、前連結会計年度に比べて0.9％低下し、22.6％となりました。」 — 物価高騰や人件費上昇、ニーズ多様化に伴うコスト圧力が続き、売上総利益率は前期の23.5％から22.6％へ低下した。 (https://komori.app/company/6099/filing/2024-fy)
- FY2025 悪化 「当連結会計年度における売上総利益率は、前連結会計年度に比べて1.2％減少し、21.4％となりました。」 — 物価高騰、人件費上昇、ニーズ多様化に伴うコスト圧力が続き、売上総利益率は前期の22.6％から21.4％へ低下した。 (https://komori.app/company/6099/filing/2025-fy)
- 2026-05-01 顕在化 「一部商品において原価高騰が始まっている」 — 原価高騰が可能性の提示にとどまらず、一部商品で実際に始まったと記載している。欠品は発生していない一方、原価増加リスクが顕在化している。 (https://komori.app/company/6099/disclosure/20260501516453)
- 2026-07-31 その他 「◼   中東情勢や円安等による原価高騰の影響は、2Q時点では少ない

◼   3Q以降は品目により差が出る見込み

◼   価格転嫁のプラス影響は、2Qから一部出始め、3Q以降に顕在化する見込み」 — 第2四半期時点の原価高騰の影響は少ないとする一方、第三四半期以降は品目別に影響が拡大する見込みとし、価格転嫁の効果が一部出始めたと記載している。リスクの現状と今後の見込みが併記されているため、単純な低減・拡大とは評価しない。 (https://komori.app/company/6099/disclosure/20260731505118)