# リクルートホールディングス（6098） 2026年3月期決算短信〔IFRS〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6098/disclosure/20260501516040
種別: 決算
開示日: 2026-05-15
Komoriの読み（0-100）: 69
企業ページ: https://komori.app/company/6098

## 何が変わったか

2026年3月期は、売上収益が3.9%増、営業利益が28.5%増、親会社の所有者に帰属する当期利益が21.6%増となった。HRテクノロジー、人材派遣、マーケティング・マッチング・テクノロジーの3事業すべてが増収となり、2027年3月期も増収増益を予想している。

## 会社が挙げた理由

HRテクノロジー事業では、米国の採用需要が停滞する中でマネタイゼーションが進化し、効率化も進んだ。マーケティング・マッチング・テクノロジー事業では美容を含むライフスタイル領域が売上をけん引した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: IFRS
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":3697351,"unit":"百万円","yoy_pct":3.9}
- 営業利益: {"value":630567,"unit":"百万円","yoy_pct":28.5}
- 経常利益: {"value":644618,"unit":"百万円","yoy_pct":22.3}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":496912,"unit":"百万円","yoy_pct":21.6}
- １株当たり当期純利益: 349.78円
- 売上高営業利益率: 17.1%
- 自己資本比率: {"当期末":"56.8%","前期末":"58.3%"}
- 総資産: {"value":2789018,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1594558,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":669431,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-49742,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-743478,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":725578,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":4030000,"unit":"百万円","yoy_pct":9},"営業利益":{"value":787000,"unit":"百万円","yoy_pct":24.8},"経常利益":"not_disclosed","純利益":{"value":623000,"unit":"百万円","yoy_pct":25.4}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":24,"revised_forecast":26,"change":2,"change_rate":8.3,"unit":"円"}
- 配当性向: 5.8%
- 株主還元方針: 安定的な1株当たりの配当の継続的な実施。数値目標はnot_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: {"指標":"EBITDA+S","unit":"十億円","一覧":[{"セグメント":"HRテクノロジー事業","value":549.9,"yoy_pct":21.5},{"セグメント":"人材派遣事業","value":99.7,"yoy_pct":2.4},{"セグメント":"マーケティング・マッチング・テクノロジー事業","value":154.9,"yoy_pct":13}]}
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":107077,"unit":"百万円（減価償却費及び償却費）"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: not_disclosed
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":1,"社名":"(株)インディードリクルートパートナーズ"},"除外":{"社数":1,"社名":"RGF Staffing UK Limited"}}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 1472504149
- 期末自己株式数: 76290824
- 業績の増減要因: 3事業すべてが増収。HRテクノロジー事業は米国でマネタイゼーションの進化、欧州及びその他で増収、日本で減収。人材派遣事業は日本の増収が海外等の減収を上回り、マーケティング・マッチング・テクノロジー事業は美容を含むライフスタイル領域が売上をけん引した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題および本文に「2026年3月期 決算短信」「1．2026年3月期の連結業績」と記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上収益 3,697,351 3.9」「営業利益 630,567 28.5」「親会社の所有者に帰属する当期利益 496,912 21.6」と記載されている。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上収益は対前期3.9%増、営業利益は対前期28.5%増と記載されている。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益630,567百万円、税引前利益644,618百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益496,912百万円と記載されている。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「「営業利益 630.5 787.0 24.8%」と記載されている。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2025年3月期の年間配当は24.00円、2027年3月期予想は26.00円と記載されている。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「方針として「安定的な1株当たりの配当の継続的な実施」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「HRテクノロジー事業、人材派遣事業、マーケティング・マッチング・テクノロジー事業の売上収益はそれぞれ6.3%、2.2%、4.7%増、EBITDA+Sは21.5%、2.4%、13.0%増と記載されている。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「2026年3月期の売上収益営業利益率は17.1%、2025年3月期は13.8%と記載されている。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「2026年3月期56.8%、2025年3月期58.3%と記載されている。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2026年3月期669,431百万円、2025年3月期610,363百万円と記載されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「マネタイゼーションの進化により米国平均単価成長率が17%」、「人件費の減少を含む効率化が進捗した」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「各事業・地域について売上収益と対前年増減率が示され、米国平均単価成長率17%も記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「採用需要が停滞する中」、「マネタイゼーションの進化」、「人件費の減少を含む効率化が進捗」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「2027年3月期の連結業績予想は、経済環境の急激な変化が起こらないことを前提」とし、「これらが達成される保証はありません」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年4月1日〜2026年3月31日」の実績期間、各利益項目の金額・対前期増減率、2027年3月期予想が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「経済状況の変化、個人ユーザーの嗜好及び企業クライアントのニーズの変化、他社との競合、法規制の変化、為替レートの変動、気候変動、大規模自然災害」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「旧マッチング&ソリューション事業における人材領域をHRテクノロジー事業に移管」、「上記の移管が前連結会計年度に行われたと仮定して、当連結会計年度実績との比較」と記載されている。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：有」「新規1社…(株)インディードリクルートパートナーズ、除外1社…RGF Staffing UK Limited」と記載されている。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」と記載されている。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「求人件数は2,000万件以上」、「Indeedを採用のために毎年利用する企業クライアントは350万社」、「1分当たりの平均採用者数は31名」、「リクルートIDのアカウント基盤9,865万」と記載されている。」）