# 積極的な人材獲得と組織活性化｜ヒューマン・メタボローム・テクノロジーズ（6090）の変遷

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## 経過

- FY2017 初出 「積極的な採用活動による人材獲得や報酬体系などの制度見直しの他、社内外のコミュニケーション促進等を図ることにより、組織の活性化に取り組んでまいります。」 — 事業モデルの転換期への対応として、採用、報酬制度、コミュニケーション促進を組織活性化の手段としている。 (https://komori.app/company/6090/filing/2016-fy)
- FY2019 再掲 「次世代リーダーの育成や報酬体系などの人事制度見直しの他、社内外のコミュニケーション促進等を図ることにより、組織力の強化に取り組んでまいります。」 — 人材育成、人事制度、コミュニケーションを通じた組織力強化を継続している。 (https://komori.app/company/6090/filing/2018-fy)
- FY2021-Q3 前進 「前連結会計年度においては、従業員賞与を流動負債の「未払金」に含めて計上しておりましたが、2021年１月１日付で新人事制度を導入したことに伴い、当第３四半期連結会計期間末は支給額が確定していないため、流動負債の「賞与引当金」として計上しております。」 — 2021年1月1日付で新人事制度を導入したことが記載され、人事制度の具体的な変更が開示された。 (https://komori.app/company/6090/filing/2021-q1)
- FY2021 前進 「また2021年６月期より人事制度を改訂し、業績連動賞与を導入することで会社の利益と個々の役職員の利益の連動性を持たせ、利益配分が公正に行われる体系としております。」 — 2021年6月期から人事制度を改訂し、業績連動賞与を導入した。 (https://komori.app/company/6090/filing/2020-fy)
- FY2023 前進 「具体的には、人事評価における期待する能力要件を再定義し、その評価基準を明確にするとともに、能力向上のための研修時間を大幅に増加いたしました。また仕事のしやすい環境整備のために、ハラスメント研修やグループ討議などを実施して、従業員同士の理解を深めています。」 — 人材情報基盤、専門能力開発・登用、自律・自走成長する組織文化を人的資本の取組テーマとして整理し、研修、評価基準、エンゲージメント改善等を具体化した。 (https://komori.app/company/6090/filing/2022-fy)
- FY2024 引き上げ 「人材情報基盤の整備
・従業員の専門能力やスキル、エンゲージメント等の定期モニタリング
年２回定期モニタリングを実施します。
専門能力向上のための能力開発・登用
・リテンション向上施策
・専門能力向上のための研修強化
・事業戦略遂行のための多様性のある専門人材の登用促進」 — 人的資本施策を人材情報基盤、専門能力開発・登用、自律・自走成長する組織文化の3テーマに整理し、年2回のモニタリング、離職率削減、研修強化などの指標・目標を明示した。 (https://komori.app/company/6090/filing/2023-fy)
- 2026-08-07 前進 「本制度の導入を「人的資本投資」と位置づけ、従業員のエンゲージメント向上によるさらなる離職率低下を推進するとともに、従業員が株主・投資家の皆さまと同じ視点で考えることによる経営参画意識の醸成や、当社株式の長期的な株価向上による経済的な利益享受で共に豊かさを実現するなど、利害を一致させることで持続的な企業価値の向上につながると考えております。」 — 従来の人的資本施策に加え、従業員への譲渡制限付株式付与制度を人的資本投資として導入する具体策が示された。 (https://komori.app/company/6090/disclosure/20260806513346)
- 2026-08-20 実績引用 「・エンゲージメントは改善傾向
・離職率は大幅低下」 — 人的資本施策の結果として、エンゲージメントと離職率の改善傾向を実績として引用した。 (https://komori.app/company/6090/disclosure/20260819522874)
- 2026-08-25 前進 「当社グループの人的資本を強化するために、専門力強化プログラムの推進と従業員向け株式付与制度を新たに実施してまいります。」 — 人的資本施策について、専門力強化プログラムと従業員向け株式付与制度を新たな施策として明示している。 (https://komori.app/company/6090/disclosure/20260821524343)
- FY2026 前進 「当社では人事制度改訂や各種研修への取組などにより、2022年６月期には12％以上であった離職率を大幅に引き下げてまいりました（2026年６月期3.2％）。」 — 人事制度改訂・研修等を通じ、離職率が2022年6月期の12％以上から2026年6月期3.2％へ低下した実績を示した。人的資本指標として、今後は2026年6月期比1ポイント低下を目標としている。 (https://komori.app/company/6090/filing/2025-fy)
- 2026-09-18 前進 「これを踏まえて、当社は本日開催の当社取締役会において、当社の執行役員及び従業員（取締役及び非常勤顧問を除く。以下「対象従業員」といいます。）を対象に、対象従業員の働きがいやエンゲージメントの向上に加え、経営参画意識の醸成を目的にとして、当社普通株式を譲渡制限付き株式として付与する福利厚生制度（以下「本制度」といいます。）を実施することとし、その実施のため、本自己株式処分を行うことについて決議いたしました。」 — 人的資本施策について、従来の人事制度・研修・エンゲージメント改善等に加え、執行役員・従業員48名への譲渡制限付株式の付与という具体的な制度実施を決議した。 (https://komori.app/company/6090/disclosure/20260917538206)
- 2026-09-18 初出 「当社の執行役員及び従業員（取締役及び非常勤顧問を除く。以下「対象従業員」といいます。）を対象に、対象従業員の働きがいやエンゲージメントの向上に加え、経営参画意識の醸成を目的にとして、当社普通株式を譲渡制限付き株式として付与する福利厚生制度（以下「本制度」といいます。）を実施することとし」 — 従業員48名に自己株式7,589株を割り当てる譲渡制限付株式付与制度を初めて開示した。 (https://komori.app/company/6090/disclosure/20260917538206)
