# ヒューマン・メタボローム・テクノロジーズ（6090） 2026年６月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6090/disclosure/20260806513318
種別: 決算
開示日: 2026-08-07
Komoriの読み（0-100）: 39
企業ページ: https://komori.app/company/6090

## 何が変わったか

2026年6月期は、売上高が前期比2.3％減、営業利益が15.9％減となり、減収減益でした。2027年6月期は売上高・営業利益の増加を見込む一方、純利益は減少予想で、年間配当は18円へ増配します。

## 会社が挙げた理由

ライフサイエンス研究支援サービスは国内アカデミアの大型案件減少や海外市場の需要減により減収しました。一方、機能性素材開発支援サービスは受注好調、バイオものづくり支援サービスは上市後に好調な受注となりました。利益面では減価償却費・修繕費が増加し、共同研究終了などにより開発費用は減少しました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年7月1日〜2026年6月30日
- 売上高: {"value":1421,"unit":"百万円","yoy_pct":-2.3}
- 営業利益: {"value":209,"unit":"百万円","yoy_pct":-15.9}
- 経常利益: {"value":206,"unit":"百万円","yoy_pct":-14.2}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":200,"unit":"百万円","yoy_pct":-21.9}
- １株当たり当期純利益: 35.70円
- 売上高営業利益率: 14.8%
- 自己資本比率: {"当期末":"80.2%","前期末":"79.6%"}
- 総資産: {"value":2280,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1828,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":208,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-83,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-281,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1444,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":1500,"unit":"百万円","yoy_pct":5.5},"営業利益":{"value":220,"unit":"百万円","yoy_pct":4.8},"経常利益":{"value":220,"unit":"百万円","yoy_pct":6.4},"純利益":{"value":170,"unit":"百万円","yoy_pct":-15.2}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":15,"revised_forecast":18,"change":3,"change_rate":20,"unit":"円"}
- 配当性向: 57.4%
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: {"2026年6月期":{"日本":{"value":1342685,"unit":"千円"},"欧米":{"value":59362,"unit":"千円"},"アジア":{"value":19897,"unit":"千円"}},"2025年6月期":{"日本":{"value":1304099,"unit":"千円"},"欧米":{"value":119234,"unit":"千円"},"アジア":{"value":31670,"unit":"千円"}}}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":111348,"unit":"千円"}
- 減損損失: 該当事項はありません
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"新株予約権戻入益","value":17993,"unit":"千円"}],"特別損失":[]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":0,"除外":0,"社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト）
- 期末発行済株式数: 5,919,797株
- 期末自己株式数: 500,018株
- 業績の増減要因: ライフサイエンス研究支援サービスは国内アカデミア分野での大型案件減少と海外市場の需要減により減収。機能性素材開発支援サービスはヘルスクレーム測定パッケージなどの受注が好調で増収。バイオものづくり支援サービスは上市後の受注が好調。売上原価は減価償却費及び修繕費の増加、販売費及び一般管理費は共同研究終了などによる開発費用の減少が影響。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2026年６月期 決算短信〔日本基準〕（連結）」であり、業績は通期実績として記載されています。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上と利益で揃っている（原文: 「売上高は実績1,421百万円、予想1,500百万円。営業利益は実績209百万円、予想220百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な下振れ（原文: 「売上高は「前期比2.3％減」、営業利益は「15.9％減」、経常利益は「14.2％減」、親会社株主に帰属する当期純利益は「21.9％減」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高は1,455百万円から1,421百万円、営業利益は249百万円から209百万円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「2026年6月期の営業利益は209百万円、経常利益は206百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は200百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「2026年6月期実績は営業利益209百万円、2027年6月期予想は220百万円（対前期増減率4.8％）。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2025年6月期の年間配当金は15.00円、2026年6月期実績は18.00円、2027年6月期予想は18.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当の状況には「配当性向（連結）」と「純資産配当率（連結）」の数値が記載されていますが、株主還元方針の数値目標に関する記載はありません。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「当期の特別利益は「新株予約権戻入益17,993千円」、特別損失は「－」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「当連結会計年度…該当事項はありません。」（報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報）」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループは、『メタボローム解析受託サービス事業』の単一セグメントであるため、記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「2026年6月期の売上高営業利益率は14.8％、2025年6月期は17.1％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は2026年6月期80.2％、2025年6月期79.6％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2026年6月期208,580千円、2025年6月期373,531千円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「国内アカデミア分野での大型案件が減少したこと、海外売上も市場全体の需要減などにより大きく減少」、「ヘルスクレーム測定パッケージなどの受注が好調に推移」、「上市後好調に受注が推移」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「機能性素材開発支援サービス…363,885千円（前連結会計年度比16.6%増）」、「売上原価は…前連結会計年度比20,128千円の増加」、「販売費及び一般管理費は…前連結会計年度比13,578千円の減少」。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「米国の通商政策等の影響」「海外売上も市場全体の需要減」、自社施策として「バイオものづくり支援サービスの提供を開始」「新規事業の開発にも取り組みました」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「海外市場に関しては若干の回復を見込んでいます」、「ヘルスケア検査受託サービスを開始する予定です」、「営業利益などは抑制的増加となると見込んでおります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2025年７月１日～2026年６月30日」とされ、売上高1,421百万円、営業利益209百万円、前年同期比などが記載されています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「米国の通商政策等の影響」、「中東地域を中心とした地政学的リスク」、「内外経済が下振れするリスク」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「報告セグメントを従来の…２セグメントから、『メタボローム解析受託サービス事業』の単一セグメントに変更」、「前連結会計年度及び当連結会計年度のセグメント情報の記載を省略」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」、「①以外の会計方針の変更：無」、「会計上の見積りの変更：無」、「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」、「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト）」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「受注拡大に向けた活動を行いました」、「上市後好調に受注が推移」との記載はありますが、受注高・受注残高の数値表はありません。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「「サービス別販売の状況　顧客との契約から生じる収益を分解した情報」として、各サービスの売上高が記載されています。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「今後の見通しには「成長加速基盤の構築に取り組んでまいります」とありますが、中期経営計画の目標や進捗に関する記載はありません。」）