# ヒューマン・メタボローム・テクノロジーズ（6090） 2026年６月期 第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6090/disclosure/20260212556134
種別: 決算
開示日: 2026-02-12
Komoriの読み（0-100）: 51
企業ページ: https://komori.app/company/6090

## 何が変わったか

2026年6月期中間期は、売上高が前年同期比3.7％減、営業利益が55.2％減となり、減収減益でした。通期業績予想は据え置かれた一方、報告セグメントは従来の2区分から単一セグメントへ変更されました。

## 会社が挙げた理由

米国売上が政府閉鎖の影響などで減少したこと、製薬企業の大型案件が第3四半期以降にずれ込んだこと、食品企業の大型案件が端境期となったことなどで売上高が減少しました。また、新規測定機の導入や省人化投資による減価償却費の増加、賃上げなどによる人件費増で製造原価が増加しました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年7月1日〜2025年12月31日
- 売上高: {"value":659,"unit":"百万円","yoy_pct":-3.7}
- 営業利益: {"value":46,"unit":"百万円","yoy_pct":-55.2}
- 経常利益: {"value":47,"unit":"百万円","yoy_pct":-50.3}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":43,"unit":"百万円","yoy_pct":-52.9}
- １株当たり当期純利益: 7.74円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":84.6,"前期末":79.6}
- 総資産: {"value":2137,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1807,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-203647,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-50381,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-134566,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1208566,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":1600,"unit":"百万円","yoy_pct":10},"営業利益":{"value":300,"unit":"百万円","yoy_pct":20.2},"経常利益":{"value":300,"unit":"百万円","yoy_pct":24.5},"純利益":{"value":260,"unit":"百万円","yoy_pct":1.4}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"無","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"15.00","revised_forecast":"18.00","change":"3.00","change_rate":20,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":55902,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"新株予約権戻入益","value":17993,"unit":"千円"}],"特別損失":"not_disclosed"}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記は該当事項なし）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":0,"除外":0,"社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"機関投資家・アナリスト向け"}
- 期末発行済株式数: 5919797
- 期末自己株式数: 292218
- 業績の増減要因: バイオものづくり支援サービスと機能性素材開発支援サービスは増収となった一方、ライフサイエンス研究支援サービスは、米国での政府閉鎖、製薬企業案件の第3四半期以降へのずれ込み、食品企業の大型案件の端境期などにより減収となった。新規測定機の導入・省人化投資による減価償却費増加や賃上げによる人件費増も利益を押し下げた。報告セグメントは2セグメントから単一セグメントへ変更された。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「売上高「2026年６月期中間期 659百万円」、通期予想「1,600百万円」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「営業利益「2026年６月期中間期 46百万円」、通期予想「300百万円」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「営業利益「△55.2％」、経常利益「△50.3％」、親会社株主に帰属する中間純利益「△52.9％」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高「659百万円、△3.7％」、営業利益「46百万円、△55.2％」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益46百万円、経常利益47百万円、親会社株主に帰属する中間純利益43百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「通期営業利益「300百万円」「20.2％」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2025年６月期の年間配当「15.00円」、2026年６月期予想「18.00円」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当欄には年間配当金の実績・予想と修正の有無のみが記載されています。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別利益（原文: 「「新株予約権戻入益 17,993千円」「特別利益合計 17,993千円」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループは、メタボローム解析受託サービス事業の単一セグメント」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「連結経営成績の表には売上高、営業利益および各対前年同期増減率が記載されていますが、売上高営業利益率の欄はありません。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率「2026年６月期中間期84.6％」「2025年６月期79.6％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー △203,647千円」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「製薬企業の案件が第３四半期以降にずれ込んだこと」「食品企業からの大型案件が端境期となり減少したこと」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「ライフサイエンス研究支援サービス「440,254千円、△16.6％」、機能性素材開発支援サービス「167,830千円、7.1％」。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「バイオものづくり支援サービスの提供を開始」「新サービスの開発にも取り組みました」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」「通期の業績予想につきましては…変更はございません」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間「2025年７月１日～2025年12月31日」、売上高659百万円、営業利益46百万円。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「物価上昇、地政学的リスク、米国の通商政策等の影響」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「報告セグメントを従来の…２セグメントから…単一セグメントに変更」「前中間連結会計期間及び当中間連結会計期間のセグメント情報の記載を省略」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「会計方針の変更等の①〜④がすべて「無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象　該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）