# ヒューマン・メタボローム・テクノロジーズ（6090） 2026年６月期 第１四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6090/disclosure/20251111595401
種別: 決算
開示日: 2025-11-12
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企業ページ: https://komori.app/company/6090

## 何が変わったか

第1四半期は売上高が前年同期比29.8％減り、営業損失が91百万円に拡大した。報告セグメントは従来の2事業から「メタボローム解析受託サービス事業」の単一セグメントに変更された一方、通期業績予想と配当予想は据え置かれた。

## 会社が挙げた理由

ライフサイエンス研究支援サービスでは、前年に計上した大型案件が年度後半に移行または削減されたため、主にアカデミア向け売上が大幅に減少した。機能性素材開発支援サービスでは顧客の臨床試験スケジュールの谷間となり、販売費及び一般管理費は賃上げによる人件費増で増加した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年7月1日〜2025年9月30日
- 売上高: {"value":192,"unit":"百万円","yoy_pct":-29.8}
- 営業利益: {"value":-91,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":-90,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-97,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: △17.10円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":84.2,"前期末":79.6}
- 総資産: {"value":2002,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1686,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":1600,"unit":"百万円","yoy_pct":10},"営業利益":{"value":300,"unit":"百万円","yoy_pct":20.2},"経常利益":{"value":300,"unit":"百万円","yoy_pct":24.5},"純利益":{"value":260,"unit":"百万円","yoy_pct":1.4}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":15,"revised_forecast":18,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":27342,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"新株予約権戻入益","value":17993,"unit":"千円"}],"特別損失":"not_disclosed"}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":0,"社名":[]},"除外":{"会社数":0,"社名":[]}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"無","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: {"value":5919797,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":259244,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: ライフサイエンス研究支援サービスでは、前年に計上した大型案件が年度後半に移行または削減され、主にアカデミア向け売上が大幅に減少した。機能性素材開発支援サービスでは顧客の臨床試験スケジュールのはざまとなり売上が減少し、賃上げなどによる人件費増で販売費及び一般管理費が増加した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率を大きく下回る（原文: 「「2026年６月期第１四半期」売上高192百万円、「通期」売上高予想1,600百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「第1四半期営業損失は91百万円、通期営業利益予想は300百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「売上高は「前年同期比29.8%減」、営業損失は前年同期5,061千円から91,141千円、親会社株主に帰属する四半期純損失は35,424千円から97,176千円。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高は前年同期274百万円から当期192百万円、営業利益は前年同期△5百万円から当期△91百万円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「営業損失△91百万円、経常損失△90百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失△97百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2025年6月期の年間配当は15.00円、2026年6月期予想は18.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別利益（原文: 「「特別利益 新株予約権戻入益 17,993千円」「特別利益合計 17,993千円」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループは、メタボローム解析受託サービス事業の単一セグメント」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「当期は売上高192,377千円、営業損失91,141千円。前年同期は売上高274,168千円、営業損失5,061千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は「2026年6月期第1四半期84.2％」「2025年6月期79.6％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「「当第１四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「昨年計上した大型案件が年度後半に移行または削減されたことが主な要因」「顧客の臨床試験スケジュールのはざまとなった」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「原因は「主な要因」「スケジュールのはざま」と説明されているが、原因別の金額・数量は示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「大型案件が年度後半に移行または削減」「顧客の臨床試験スケジュールのはざま」「賃上げなどによる人件費増」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「先行きの不透明な状況が続くことが見込まれます」「下振れするリスクがある」「連結業績は、予想の範囲内で推移しております」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2025年7月1日～2025年9月30日」、売上高192百万円、前年同期比△29.8％などと記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「物価上昇、地政学的リスク、米国の通商政策等の影響や金融政策の変更」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「報告セグメントを従来の…2セグメントから…単一セグメントに変更」「前第1四半期連結累計期間及び当第1四半期連結累計期間のセグメント情報の記載を省略」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「①会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「②①以外の会計方針の変更：無」「③会計上の見積りの変更：無」「④修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：無」。」）