# ヒューマン・メタボローム・テクノロジーズ（6090） 2025年６月期 第１四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6090/disclosure/20241112519442
種別: 決算
開示日: 2024-11-13
Komoriの読み（0-100）: 47
企業ページ: https://komori.app/company/6090

## 何が変わったか

第1四半期は売上高が前年同期比16.5％増となり、営業損失は30.7百万円から5.1百万円へ、親会社株主に帰属する四半期純損失は38.2百万円から35.4百万円へ縮小しました。通期業績予想と年間配当予想は据え置かれています。

## 会社が挙げた理由

高感度網羅解析サービスの営業活動による受注拡大、機能性素材開発支援サービスの新規受注・売上増加、収益性の高い製品・サービスの売上増加が増収・売上総利益増加の要因です。一方、先端研究開発支援事業では「バイオものづくり」生産性向上支援サービスへの研究開発投資によりセグメント費用が増加し、ヘルスケア・ソリューション事業では研究開発投資のシフトによりセグメント費用が減少しました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年7月1日〜2024年9月30日
- 売上高: {"value":274,"unit":"百万円","yoy_pct":16.5}
- 営業利益: {"value":-5,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 経常利益: {"value":-14,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-35,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: △5.99円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":76.9,"前期末":72.7}
- 総資産: {"value":2292,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1812,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":1500,"unit":"百万円","yoy_pct":11.5},"営業利益":{"value":260,"unit":"百万円","yoy_pct":18.1},"経常利益":{"value":280,"unit":"百万円","yoy_pct":16},"純利益":{"value":280,"unit":"百万円","yoy_pct":15.1}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":15,"revised_forecast":15,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: {"受注高":[{"セグメント":"先端研究開発支援事業","value":261550,"unit":"千円"},{"セグメント":"ヘルスケア・ソリューション事業","value":119693,"unit":"千円"},{"セグメント":"合計","value":381243,"unit":"千円"}],"受注残高":[{"セグメント":"先端研究開発支援事業","value":552244,"unit":"千円"},{"セグメント":"ヘルスケア・ソリューション事業","value":126096,"unit":"千円"},{"セグメント":"合計","value":678340,"unit":"千円"}]}
- 減価償却費: {"value":20798,"unit":"千円"}
- 減損損失: 当第1四半期連結累計期間は計上なし
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"新株予約権戻入益","value":4232,"unit":"千円"}],"特別損失":"計上なし"}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 無（重要な変更なし）
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 無
- 期末発行済株式数: {"value":5915733,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":144,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 高感度網羅解析サービスの営業活動による受注拡大、機能性素材開発支援サービスの新規受注・売上増加、収益性の高い製品・サービスの売上増加。先端研究開発支援事業では研究開発投資によりセグメント費用が増加し、ヘルスケア・ソリューション事業では研究開発投資のシフトによりセグメント費用が減少。為替差損9,191千円も経常損失の要因。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「第1四半期売上高274百万円、通期売上高予想1,500百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「第1四半期営業損失5百万円、通期営業利益予想260百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「売上高は前年同期比16.5％増、営業損失は前年同期30百万円から当期5百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失は38百万円から35百万円。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高235百万円から274百万円、営業損失30百万円から5百万円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「営業損失5百万円、経常損失14百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失35百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想260百万円、対前期増減率18.1％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2024年6月期の年間配当15.00円、2025年6月期予想15.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益「新株予約権戻入益」4,232千円、特別損失「－」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「減損損失は前第1四半期634千円、当第1四半期「－」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「先端研究開発支援事業の売上高197,833千円、セグメント損失15,129千円。ヘルスケア・ソリューション事業の売上高76,334千円、セグメント利益10,068千円。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「連結経営成績の表には売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益と増減率が記載されているが、売上高営業利益率の欄はない。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2025年6月期第1四半期76.9％、2024年6月期72.7％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「「当第1四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「営業活動を精力的に行うことで…受注拡大を図りました」「本サービスの受注・売上が大幅に増加しました」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「収益性の高い製品・サービスの売上が増加したことにより」などの説明はあるが、要因別の金額分解はない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「営業活動を精力的に行う」「新規受注獲得に注力」「研究開発に集中して取り組みました」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「連結業績は、予想の範囲内で推移しております」とする一方、「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間「2024年7月1日～2024年9月30日」、売上高274百万円、前年同期比16.5％増。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「ウクライナ情勢の長期化や中東地域での地政学的リスク、また資源高及び人手不足の継続によるインフレ圧力等」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「前年同期比の各実績が記載され、「当四半期連結累計期間における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：無」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: あり（原文: 「受注高合計381,243千円、受注残高合計678,340千円。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「受注高」「受注残高」「生産高」「仕入高」「販売高」をセグメント別に記載。」）