# ヒューマン・メタボローム・テクノロジーズ（6090） 2024年６月期 第２四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6090/disclosure/20240213535045
種別: 決算
開示日: 2024-02-14
Komoriの読み（0-100）: 63
企業ページ: https://komori.app/company/6090

## 何が変わったか

第2四半期累計は、売上高が前年同期比3.7％増の632百万円となった一方、営業利益は15.1％減の71百万円となり、経常利益と最終利益も減少した。通期業績予想と年間配当予想は修正しなかった。

## 会社が挙げた理由

先端研究開発支援事業では、製薬分野の売上が増加したものの、前年同期に計上した大型案件と同様の案件が国内アカデミアでなかったため売上が減少した。一方、ヘルスケア・ソリューション事業では大型の有償共同開発案件の受注で売上が増加した。営業利益の減少は、設備増強に伴う減価償却費・保守費や研究開発費の増加による。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年7月1日〜2023年12月31日
- 売上高: {"value":632,"unit":"百万円","yoy_pct":3.7}
- 営業利益: {"value":71,"unit":"百万円","yoy_pct":-15.1}
- 経常利益: {"value":70,"unit":"百万円","yoy_pct":-18.6}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":71,"unit":"百万円","yoy_pct":-4.2}
- １株当たり当期純利益: 12.02円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":77.9,"前期末":74.1}
- 総資産: {"value":2201,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1769,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-139409,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-26497,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-65838,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1424447,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":1450,"unit":"百万円","yoy_pct":11.6},"営業利益":{"value":260,"unit":"百万円","yoy_pct":23.2},"経常利益":{"value":280,"unit":"百万円","yoy_pct":20.4},"純利益":{"value":280,"unit":"百万円","yoy_pct":-2}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"なし","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"10.00","revised_forecast":"15.00","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: {"受注高":[{"セグメント":"先端研究開発支援事業","value":692962,"unit":"千円","yoy_pct":96},{"セグメント":"ヘルスケア・ソリューション事業","value":131501,"unit":"千円","yoy_pct":679.3},{"セグメント":"合計","value":824463,"unit":"千円","yoy_pct":111.3}],"受注残高":[{"セグメント":"先端研究開発支援事業","value":596448,"unit":"千円","yoy_pct":112.9},{"セグメント":"ヘルスケア・ソリューション事業","value":20900,"unit":"千円","yoy_pct":7025.4},{"セグメント":"合計","value":617348,"unit":"千円","yoy_pct":116.8}]}
- 減価償却費: {"value":41443,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":624,"unit":"千円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"新株予約権戻入益","value":19049,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"減損損失","value":624,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 特定子会社の異動は無。新規・除外会社数および社名はnot_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 5915733
- 期末自己株式数: 144
- 業績の増減要因: 先端研究開発支援事業は、製薬分野の売上が増加したものの、前年同期に計上した大型案件と同様の案件が国内アカデミアでなかったため減収となった。ヘルスケア・ソリューション事業は、大型の有償共同開発案件の受注により増収となった。営業利益は、設備増強に伴う減価償却費・保守費および研究開発費の増加により減益となった。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「売上高は632百万円、通期予想は1,450百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「売上高632百万円／通期予想1,450百万円、営業利益71百万円／通期予想260百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は前年同期比3.7％増、営業利益は15.1％減、経常利益は18.6％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は4.2％減。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高632,901千円（前年同期比3.7％増）、営業利益71,540千円（前年同期比15.1％減）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益71,540千円、経常利益70,615千円、親会社株主に帰属する四半期純利益71,045千円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想260百万円、対前期増減率23.2％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2023年6月期の年間配当金は10.00円、2024年6月期予想は15.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別利益（原文: 「特別利益として「新株予約権戻入益19,049千円」、特別損失として「減損損失624千円」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「四半期連結損益計算書の特別損失に「減損損失624千円」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「先端研究開発支援事業の売上高は前年同期比12.0％減、セグメント利益は38.5％減。ヘルスケア・ソリューション事業の売上高は410.2％増、セグメント損失は前年同期69,357千円から23,025千円に縮小。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「当期の売上高632,901千円・営業利益71,540千円、前年同期の売上高610,505千円・営業利益84,289千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2024年6月期第2四半期77.9％、2023年6月期74.1％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは△139,409千円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「大型の有償の共同開発案件を受注したことにより売上が大きく増加」、「前年同期に計上した大型案件と同様の案件の売上が無かった」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「製薬分野では売上が増加したものの、それ以上にアカデミア分野での売上が減少」、「設備増強にかかる減価償却費・保守費の増加や、研究開発費の増加」。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「高感度網羅解析サービスの営業活動を精力的に行う」、「大型の有償の共同開発案件を受注」、「研究開発を推進」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上高は…増収となりました」、「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年7月1日～2023年12月31日」の第2四半期累計期間について、売上高632,901千円、営業利益71,540千円などを記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「円安進行」、「世界的な金融引き締め政策の継続」、「ウクライナ情勢の長期化」、「中東情勢に伴う原材料・エネルギー価格の高止まり」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示の①から④がすべて「無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象　該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：有」、「四半期決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: あり（原文: 「受注高合計824,463千円、受注残高合計617,348千円。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「補足情報に「生産実績」、「仕入実績」、「受注実績」、「販売実績」を掲載。」）