# ヒューマン・メタボローム・テクノロジーズ（6090） 2024年６月期 第１四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6090/disclosure/20231108582916
種別: 決算
開示日: 2023-11-10
Komoriの読み（0-100）: 64
企業ページ: https://komori.app/company/6090

## 何が変わったか

第1四半期は売上高が前年同期比10.4％減り、営業損益・経常損益は黒字から赤字に転じ、最終赤字も拡大した。通期業績予想は据え置かれ、年間配当予想は前期実績の10円から15円に増額されている。

## 会社が挙げた理由

大型案件の売上計上時期の影響により減収となった。さらに、売上高減少に加え、最先端設備導入や提携サービス売上増加等に伴う売上原価の増加が利益を押し下げた。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年7月1日〜2023年9月30日
- 売上高: {"value":235,"unit":"百万円","yoy_pct":-10.4}
- 営業利益: {"value":-30,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":-30,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-38,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: △6.47円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":75.9,"前期末":74.1}
- 総資産: {"value":2109,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1657,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1450522,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":1450,"unit":"百万円","yoy_pct":11.6},"営業利益":{"value":260,"unit":"百万円","yoy_pct":23.2},"経常利益":{"value":280,"unit":"百万円","yoy_pct":20.4},"純利益":{"value":280,"unit":"百万円","yoy_pct":-2}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":10,"revised_forecast":15,"change":5,"change_rate":50,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: {"受注高":{"value":307856,"unit":"千円","yoy_pct":89.3},"受注残高":{"value":514818,"unit":"千円","yoy_pct":104.5},"セグメント別":[{"セグメント":"先端研究開発支援事業","受注高":192318,"受注残高":407954,"unit":"千円"},{"セグメント":"ヘルスケア・ソリューション事業","受注高":115538,"受注残高":106864,"unit":"千円"}]}
- 減価償却費: not_disclosed
- 減損損失: {"value":634,"unit":"千円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"新株予約権戻入益","value":18690,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"減損損失","value":634,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規会社数":0,"除外会社数":0,"社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 無（対象者：該当なし）
- 期末発行済株式数: 5907175
- 期末自己株式数: 144
- 業績の増減要因: 大型案件の売上計上時期の影響により減収となった。売上高減少に加え、最先端設備導入や提携サービス売上増加等に伴う売上原価の増加が利益に影響した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「2024年６月期第１四半期の売上高は235百万円、通期予想は1,450百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「第1四半期営業損失は△30百万円、通期営業利益予想は260百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「売上高は前年同期比10.4％減、営業損失は30,728千円、経常損失は30,626千円、親会社株主に帰属する四半期純損失は38,200千円。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高は262百万円から235百万円へ減少し、営業利益は1百万円から△30百万円へ悪化。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「営業損失30,728千円、経常損失30,626千円、親会社株主に帰属する四半期純損失38,200千円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想260百万円、対前期増減率23.2％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2023年６月期の年間配当金は10.00円、2024年６月期の年間配当予想は15.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別利益（原文: 「特別利益として新株予約権戻入益18,690千円、特別損失として減損損失634千円を計上。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「特別損失の減損損失634千円。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「先端研究開発支援事業の売上高は前年同期比13.5％減、セグメント利益は89.9％減。ヘルスケア・ソリューション事業の売上高は105.4％増、セグメント損失は前年同期の37,251千円から34,629千円に縮小。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2024年６月期第１四半期75.9％、2023年６月期74.1％。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「対前年売上比較では大型案件の売上計上時期の影響により減収となりました。欧米では、前年同期に計上した大型案件や特注案件と同様の案件の売上がなかったため減収となりました。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「大型案件の売上計上時期、最先端設備導入、提携サービス売上増加等に伴う売上原価の増加が挙げられているが、要因別金額は示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「高感度網羅解析サービスの営業活動を精力的に行い受注拡大を図った一方、大型案件の売上計上時期や最先端設備導入等が業績に影響したと説明。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「当第1四半期連結累計期間の売上高は235,241千円と減収となりました。また、将来の業績見通しは当社が合理的と判断する一定の前提に基づき、達成を約束する趣旨ではなく、実際の業績は様々な要因により大きく異なる可能性があると記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は2023年７月１日から2023年９月30日で、売上高235,241千円、前年同期比10.4％減などの数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「円安進行、世界的な金融引き締め政策の継続、ウクライナ情勢の長期化に伴う原材料・エネルギー価格の高止まりなど、経済環境への影響が懸念されると記載。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無、①以外の会計方針の変更：無、会計上の見積りの変更：無、修正再表示：無。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「重要な後発事象：該当事項はありません。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「四半期決算補足説明資料作成の有無：有、四半期決算説明会開催の有無：無」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: あり（原文: 「受注高合計307,856千円、受注残高合計514,818千円。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「受注高・受注残高、生産実績、仕入実績、販売実績がセグメント別に記載されている。」）