# ヒューマン・メタボローム・テクノロジーズ（6090） 2023年６月期 第３四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6090/disclosure/20230510563090
種別: 決算
開示日: 2023-05-12
Komoriの読み（0-100）: 60
企業ページ: https://komori.app/company/6090

## 何が変わったか

2023年6月期第3四半期累計は、売上高が前年同期比6.4%増となった一方、営業利益は2.2%減、親会社株主に帰属する四半期純利益は18.7%減となりました。通期業績予想は据え置かれましたが、年間配当予想は0円から10円に引き上げられました。

## 会社が挙げた理由

先端研究開発支援事業で代謝物の高感度網羅解析サービス等の売上が堅調に推移し、欧米での代謝物解析受託サービス売上も大きく増加しました。一方、ヘルスケア・ソリューション事業で研究開発費が増加したため営業利益が減少し、前年同期に計上した補助金収入が当期は第4四半期に計上予定であることや、為替差益の減少などにより経常利益も減少しました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第3四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2022年7月1日〜2023年3月31日
- 売上高: {"value":1075,"unit":"百万円","yoy_pct":6.4}
- 営業利益: {"value":262,"unit":"百万円","yoy_pct":-2.2}
- 経常利益: {"value":265,"unit":"百万円","yoy_pct":-12.3}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":228,"unit":"百万円","yoy_pct":-18.7}
- １株当たり当期純利益: 38.71円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"72.6%","前期末":"68.1%"}
- 総資産: {"value":2252,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1712,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":1300,"unit":"百万円","yoy_pct":6.3},"営業利益":{"value":240,"unit":"百万円","yoy_pct":25.6},"経常利益":{"value":260,"unit":"百万円","yoy_pct":2.7},"純利益":{"value":270,"unit":"百万円","yoy_pct":0.8}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"0.00円","revised_forecast":"10.00円","change":"10.00円","change_rate":"not_disclosed","unit":"円・銭／1株"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: {"受注高":{"value":982206,"unit":"千円","yoy_pct":94.7},"受注残高":{"value":306616,"unit":"千円","yoy_pct":130}}
- 減価償却費: not_disclosed
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: [object Object]
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"なし","除外":"なし","社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 無（対象者なし）
- 期末発行済株式数: 5,907,175株
- 期末自己株式数: 144株
- 業績の増減要因: 先端研究開発支援事業では代謝物の高感度網羅解析サービスやその他オミクス受託サービスの売上が増加し、欧米での代謝物解析受託サービス売上も大きく増加した。ヘルスケア・ソリューション事業では研究開発費が増加した。経常利益は、前年同期に計上した補助金収入が当期は第4四半期に計上予定であることや、為替差益の減少などにより減少した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を上回る（原文: 「第3四半期累計売上高は1,075百万円、通期予想は1,300百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「営業利益は第3四半期累計262百万円、通期予想240百万円。売上高は第3四半期累計1,075百万円、通期予想1,300百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は前年同期比6.4%増、営業利益は2.2%減、経常利益は12.3%減、親会社株主に帰属する四半期純利益は18.7%減。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高は前年同期比6.4%増、営業利益は前年同期比2.2%減。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益262百万円、経常利益265百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益228百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：有」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 減少を見込む（原文: 「営業利益は第3四半期累計262,931千円、通期予想240百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2022年6月期の年間配当合計0.00円、2023年6月期予想10.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「新株予約権戻入益」3,372千円、「特別利益合計」3,372千円。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「先端研究開発支援事業のセグメント利益は前年同期比4.1%増の373,253千円。ヘルスケア・ソリューション事業は前年同期の89,714千円の損失から110,321千円の損失。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「当期の売上高1,075,281千円、営業利益262,931千円。前年同期の売上高1,010,190千円、営業利益268,874千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は当期末72.6%、前期末68.1%。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「ヘルスケア・ソリューション事業での研究開発費が増加したこと等により営業利益は262,931千円（前年同期比2.2%減）」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「補助金収入は前年同期16,363千円、当期570千円。為替差益は前年同期18,074千円、当期2,438千円。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「円安」「資源価格の高止まり」「世界景気の減速懸念」を記載。自社施策として「受注拡大」「研究開発費を除く一般管理費の削減」を記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「連結業績は、予想の範囲内で推移しております」「影響は軽微と考えられますが」「引き続き注視してまいります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2022年7月1日〜2023年3月31日」、売上高1,075百万円、営業利益262百万円などの数値を記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「日米金利差に起因する円安」「資源価格の高止まり」「国内物価の高騰」「世界景気の減速懸念」「新型コロナウイルス感染症の更なる拡大」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示の4区分がすべて「無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：有」「四半期決算説明会開催の有無：無」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: あり（原文: 「受注高合計982,206千円、受注残高合計306,616千円。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「生産高1,523千円、仕入高5,967千円、受注高982,206千円、受注残高306,616千円、販売高1,075,281千円。」）