# ヒューマン・メタボローム・テクノロジーズ（6090） 2023年６月期 第２四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6090/disclosure/20230213509372
種別: 決算
開示日: 2023-02-14
Komoriの読み（0-100）: 53
企業ページ: https://komori.app/company/6090

## 何が変わったか

当第2四半期累計は、売上高と営業利益・経常利益が前年同期を上回った一方、最終利益は減少した。通期の業績予想と配当予想は据え置かれた。

## 会社が挙げた理由

代謝物の高感度網羅解析サービスの営業活動で受注拡大を図り、研究開発費を除く一般管理費を削減したため、売上高・営業利益等が増加した。一方、最終利益は繰延税金資産の取り崩しの影響で減少したと説明している。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2022年7月1日〜2022年12月31日
- 売上高: {"value":610,"unit":"百万円","yoy_pct":14.4}
- 営業利益: {"value":84,"unit":"百万円","yoy_pct":9.7}
- 経常利益: {"value":86,"unit":"百万円","yoy_pct":5.6}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":74,"unit":"百万円","yoy_pct":-9.7}
- １株当たり当期純利益: 12.56円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":74.3,"前期末":68.1}
- 総資産: {"value":1992,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1556,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-111565,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-20837,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-6859,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1360663,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":1300,"unit":"百万円","yoy_pct":6.3},"営業利益":{"value":240,"unit":"百万円","yoy_pct":25.6},"経常利益":{"value":260,"unit":"百万円","yoy_pct":2.7},"純利益":{"value":270,"unit":"百万円","yoy_pct":0.8}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: {"受注高":740928,"受注残高":528572,"unit":"千円","受注高_yoy_pct":105.2,"受注残高_yoy_pct":141.3}
- 減価償却費: {"value":39650,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"新株予約権戻入益","value":3372,"unit":"千円"}],"特別損失":"not_disclosed"}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 重要な子会社の異動は無。新規・除外会社数と社名はnot_disclosed
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 5907175
- 期末自己株式数: 144
- 業績の増減要因: 代謝物の高感度網羅解析サービス等の営業活動による受注拡大、一般管理費の削減、欧米での代謝物解析受託サービス需要の拡大。最終利益は繰延税金資産の取り崩しの影響で減少。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「表紙の売上高は「610 百万円」、通期予想は「1,300 百万円」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「当第2四半期累計の営業利益は「84,289千円」、通期予想は「240 百万円」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「「売上高は…前年同期比14.4％増」「営業利益は…前年同期比9.7％増」「経常利益は…前年同期比5.6％増」「親会社株主に帰属する四半期純利益は…前年同期比9.7％減」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は「前年同期比14.4％増」、営業利益は「前年同期比9.7％増」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「84,289千円」、経常利益「86,710千円」、親会社株主に帰属する四半期純利益「74,167千円」。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「通期営業利益は「240 百万円」「25.6％」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2022年6月期の年間配当「合計 0.00」、2023年6月期予想「合計 0.00」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「新株予約権戻入益 3,372千円」「特別利益合計 3,372千円」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「先端研究開発支援事業は「セグメント利益153,646千円（前年同期比15.4％増）」、ヘルスケア・ソリューション事業は「セグメント損失69,357千円（前年同期は56,258千円のセグメント損失）」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「当期は売上高「610,505千円」、営業利益「84,289千円」、前年同期は売上高「533,880千円」、営業利益「76,859千円」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は「2023年６月期第２四半期 74.3」「2022年６月期 68.1」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー △111,565千円」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「営業活動を精力的に行うことで…受注拡大を図る」「特に欧米での代謝物解析受託サービス需要が拡大しております」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「受注拡大を図るとともに」「一般管理費の削減にも引き続き取り組みました」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「営業活動を精力的に行う」「一般管理費の削減にも引き続き取り組みました」「皮膚ガス測定サービスの拡販を進めました」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「連結業績は、予想の範囲内で推移しております」「影響は軽微と考えております」「業績への影響については引き続き注視してまいります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年６月期第２四半期（2022年７月１日～2022年12月31日）」および売上高「610,505千円（前年同期比14.4％増）」。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「今後の新型コロナウイルス感染症の更なる拡大を考慮し、業績への影響については引き続き注視してまいります」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「業績表に「対前年同四半期増減率」が示され、重要な子会社の異動は「無」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「①…変更：無」「②…変更：無」「③…変更：無」「④ 修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動…：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：有」「四半期決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: あり（原文: 「合計の受注高は「740,928千円」、受注残高は「528,572千円」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「補足情報に「受注高（千円）」「受注残高（千円）」「販売高（千円）」等の表がある。」）