# ヒューマン・メタボローム・テクノロジーズ（6090） 通期業績予想と実績値との差異に関するお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6090/disclosure/20220810517010
種別: 業績予想の修正
開示日: 2022-08-10
Komoriの読み（0-100）: 51
企業ページ: https://komori.app/company/6090

## 何が変わったか

2022年6月期の通期連結実績が、2022年5月13日に公表した予想を上回った。売上高は1.9％、営業利益は27.4％、経常利益は40.6％、親会社株主に帰属する当期純利益は57.5％上振れした。

## 会社が挙げた理由

売上高の増加、さらなる経費削減、円安基調による為替差益の計上、個別決算での法人税等調整額の計上により、各利益が増加した。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":1200,"revised_forecast":1223,"change":23,"change_rate":1.9,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":150,"revised_forecast":191,"change":41,"change_rate":27.4,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":180,"revised_forecast":253,"change":73,"change_rate":40.6,"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":170,"revised_forecast":267,"change":97,"change_rate":57.5,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":28.81,"revised_forecast":45.39,"change":16.58,"change_rate":"－","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2022 年６月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: 2022 年５月 13 日
- 前期実績: 売上高1,124百万円、営業利益39百万円、経常利益59百万円、親会社株主に帰属する当期純利益58百万円、１株当たり当期純利益9.87円 銭（2021年６月期）
- 修正の理由: 売上高の増加、更なる経費削減に取り組んだこと、為替相場の円安基調による為替差益の計上、個別決算における法人税等調整額の計上等により、営業利益、経常利益及び当期純利益が増加した。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 実績との差異（原文: 「「2022 年６月期（2021 年７月 1 日～2022 年６月 30 日）の通期連結業績予想と本日公表の実績値に差異が生じました」」）
- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「表題および表見出しに「通期連結業績予想と実績値との差異」「2022 年６月期の通期連結業績予想」とある。」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「増減額は売上高23百万円、営業利益41百万円、経常利益73百万円、親会社株主に帰属する当期純利益97百万円。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく上振れ（原文: 「増減率は売上高1.9％、営業利益27.4％、経常利益40.6％、親会社株主に帰属する当期純利益57.5％。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「売上高の増減率1.9％に対し、営業利益27.4％、経常利益40.6％、当期純利益57.5％。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「「通期連結業績予想と実績値との差異」「通期連結業績予想と本日公表の実績値」と記載されている。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「親会社株主に帰属する当期純利益の増減率は57.5％。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3%未満（原文: 「売上高の増減率は1.9％。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「当期実績の親会社株主に帰属する当期純利益は267百万円、前期連結実績は58百万円。」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「増減額（B－A）は売上高23百万円、営業利益41百万円、経常利益73百万円、当期純利益97百万円。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: なし（原文: 「理由欄には「為替差益の計上」「法人税等調整額の計上等」とある。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: なし（原文: 「理由は「売上高の増加」「経費削減」「為替相場の円安基調」「法人税等調整額」と一般的に記載されている。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「理由欄に「売上高の増加」「更なる経費削減」「為替差益の計上」「法人税等調整額の計上」が記載されている。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「表には科目別の増減額がある一方、理由欄では各要因の影響額を記載していない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「更なる経費削減に取り組んだこと」「為替相場の円安基調」「法人税等調整額の計上」と記載されている。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「理由欄は各要因を文章で説明しているが、要因別の金額・比率は記載していない。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 持続性の記載なし（原文: 「「為替相場の円安基調による為替差益の計上」とあるが、今後の継続性についての記載はない。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「「売上高の増加、更なる経費削減」に加え、「為替差益の計上」「法人税等調整額の計上」と記載されている。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「差異の理由として売上高、経費削減、為替差益、法人税等調整額が挙げられている。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 振り向けに言及なし（原文: 「差異の理由には「更なる経費削減に取り組んだこと」とあるが、上振れ分の使途についての記載はない。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「本文は業績差異の数値と、売上高・経費削減・為替差益・法人税等調整額の理由説明にとどまっている。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「開示日は「2022 年８月 10 日」、対象期間は「2021 年７月１日～2022 年６月 30 日」。」）
- 通期予想の扱いはどれか。: 通期に言及なし（原文: 「表題は「通期連結業績予想と実績値との差異に関するお知らせ」であり、前回予想と当期実績を比較している。」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当に言及なし（原文: 「業績表の項目は売上高、営業利益、経常利益、当期純利益、1株当たり当期純利益で、配当の項目はない。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 断定的（原文: 「「当期実績（B）」として数値を示し、「増加いたしました」と記載されている。」）