# 社外取締役・独立性基準による監督強化｜バリューＨＲ（6078）の変遷

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## 経過

- FY2019 初出 「当社では取締役会においては３分の１、監査等委員会においては全員を社外取締役とするなど、透明性の高いガバナンス体制を構築しております。」 — 社外取締役4名を選任し、その全員を独立役員として届け出る体制と、主要取引先・報酬・大株主等を対象とする独立性基準を初めて独立したテーマとして記載している。 (https://komori.app/company/6078/filing/2019-fy)
- FY2021 前進 「現在、迅速な意思決定を実現するため、社内取締役（監査等委員である取締役を除く。）４名、社外取締役（監査等委員である取締役を除く。）２名と社外取締役（監査等委員である取締役）３名の計９名の取締役が選任されております。」 — 取締役9名中5名を社外取締役とし、監査等委員3名を全員社外取締役とする体制を記載している。5名全員を独立役員として届け出ている。 (https://komori.app/company/6078/filing/2021-fy)
- FY2022 再掲 「また、当社では取締役会においては２分の１、監査等委員会においては全員を社外取締役とするなど、透明性の高いガバナンス体制を構築しております。」 — 取締役会の半数および監査等委員会の全員を社外取締役とする透明性の高いガバナンス体制を継続している。 (https://komori.app/company/6078/filing/2022-fy)