# ジェイエスエス（6074） 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6074/disclosure/20260427512077
種別: 決算
開示日: 2026-05-14
Komoriの読み（0-100）: 47
企業ページ: https://komori.app/company/6074

## 何が変わったか

2026年3月期は、売上高が前年同期比1.9％増、営業利益が72.0％増となり、利益が大きく改善した。一方、期末会員数は8.9％減少し、2027年3月期は増収増益を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

季節入会キャンペーン、紹介キャンペーン、1日体験会などの集客施策、水泳授業の民間受託、ティップネスとの協業を進めた。一方、原材料価格の上昇やライフスタイルの多様化などにより会員数は伸び悩んだ。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":8541,"unit":"百万円","yoy_pct":1.9}
- 営業利益: {"value":433,"unit":"百万円","yoy_pct":72}
- 経常利益: {"value":427,"unit":"百万円","yoy_pct":68.8}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":242,"unit":"百万円","yoy_pct":25.9}
- １株当たり当期純利益: 60.25円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":43.2,"前期末":40}
- 総資産: {"value":7340245,"unit":"千円"}
- 純資産: {"value":3182723,"unit":"千円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":686071,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-67574,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-553473,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1127063,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":8668,"unit":"百万円","yoy_pct":1.5},"営業利益":{"value":465,"unit":"百万円","yoy_pct":7.3},"経常利益":{"value":458,"unit":"百万円","yoy_pct":7.3},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":290,"unit":"百万円","yoy_pct":19.7}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: 単一セグメント（スイミングスクール運営事業）のため記載省略
- セグメント別利益: 単一セグメント（スイミングスクール運営事業）のため記載省略
- 地域別売上高: 本邦以外の外部顧客への売上高なし
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":241,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"金額":105308,"単位":"千円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"受取保険金","金額":35000,"単位":"千円"},{"項目":"企業結合に係る特定勘定取崩益","金額":45479,"単位":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","金額":1110,"単位":"千円"},{"項目":"訴訟関連損失","金額":52857,"単位":"千円"},{"項目":"減損損失","金額":105308,"単位":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"not_disclosed","それ以外の変更":"not_disclosed","見積りの変更":"not_disclosed","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得の記載あり。会社数・社名はnot_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: 季節入会キャンペーン、紹介キャンペーン、1日体験会などの集客施策、水泳授業の民間受託、ティップネスとの協業を進めた一方、原材料価格の上昇やライフスタイルの多様化などで会員数が伸び悩み、期末会員数は前年同期比8.9％減。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2026年3月期 決算短信」であり、本文も「当連結会計年度」の通期実績を記載している。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高は8,541百万円（前年同期比1.9％増）、営業利益は433百万円（前年同期比72.0％増）、経常利益は427百万円（前年同期比68.8％増）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は「前年同期比1.9％増」、営業利益は「前年同期比72.0％増」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益433百万円、経常利益427百万円、親会社株主に帰属する当期純利益242百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「2027年3月期の営業利益予想は「465百万円（前年同期比7.3％増）」、2026年3月期実績は433百万円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別利益と特別損失の両方（原文: 「「特別利益合計 80,479」「特別損失合計 159,276」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「連結損益計算書に「減損損失 105,308千円」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループはスイミングスクール運営事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を行っておりません。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「売上高は前期8,381,933千円・当期8,541,251千円、営業利益は前期252,190千円・当期433,843千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は「2025年3月期40.0」「2026年3月期43.2」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー 124,054千円」から「686,071千円」へ増加。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「季節の入会キャンペーン」「紹介キャンペーン」「１日体験会」「小中学校への水泳授業受託を実施」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「当連結会計年度末における当社グループの会員数は76,880人（前年同期比8.9％減）」」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「ウクライナ情勢など地政学的リスクや米国の通商政策の動向、資源・エネルギー価格の高騰」と、「会員集客の施策」「水泳授業受託」「ティップネスとの協業」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「2027年３月期の通期連結業績予想につきましては…を見込んでおります」「今後のさまざまな要因により、異なる結果となる可能性があります。」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「自 2025年４月１日 至 2026年３月31日」、業績実績や会員数76,880人などの数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「ウクライナ情勢など地政学的リスクや米国の通商政策の動向、資源・エネルギー価格の高騰から、依然として経済環境は先行き不透明」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「売上高、営業利益、経常利益、純利益について前年同期比が明記されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項はありません。」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません。」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「会員数は76,880人（前年同期比8.9％減）」。」）