# トレンダーズ（6069） 2022年３月期　決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6069/disclosure/20220513547584
種別: 業績予想の修正
開示日: 2022-05-13
Komoriの読み（0-100）: 67
企業ページ: https://komori.app/company/6069

## 何が変わったか

2022年3月期の連結実績を報告し、2023年3月期の通期連結業績予想を新たに示した。2023年3月期は、売上高7,400百万円、営業利益・経常利益850百万円、親会社株主に帰属する当期純利益570百万円を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

マーケティング事業の継続成長により、2023年3月期の業績が伸びると説明している。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":7400,"change":"not_disclosed","change_rate":12.8,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":850,"change":"not_disclosed","change_rate":43.2,"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":850,"change":"not_disclosed","change_rate":43.6,"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":570,"change":"not_disclosed","change_rate":42.6,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":79.79,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2023年３月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 2022年３月期：売上高6,557百万円、営業利益593百万円、経常利益591百万円、親会社株主に帰属する当期純利益399百万円、１株当たり当期純利益55.96円
- 修正の理由: マーケティング事業の継続成長により、連結売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益が増加すると予想している。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「2022年３月期の連結業績（2021年４月１日～2022年３月31日）」および「2023年３月期の連結業績予想」の「通期」。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高は7,400百万円（当連結会計年度比12.8％増）、営業利益は850百万円（同43.2％増）、経常利益は850百万円（同43.6％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は570百万円（同42.6％増）」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「売上高「12.8％増」、営業利益「43.2％増」、経常利益「43.6％増」、親会社株主に帰属する当期純利益「42.6％増」。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「表題が「決算短信〔日本基準〕（連結）」であり、併せて「（参考）個別業績の概要」を掲載している。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「経常利益「850百万円（同43.6％増）」。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「売上高「7,400百万円（当連結会計年度比12.8％増）」。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「2023年3月期の親会社株主に帰属する当期純利益予想「570百万円（同42.6％増）」、2022年3月期実績「399百万円」。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: なし（原文: 「「特別利益 新株予約権戻入益 34」「特別損失」の記載なし。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「マーケティング事業の継続成長により」。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「マーケティング事業の継続成長」。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因1つ（原文: 「「マーケティング事業の継続成長により」。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「業績予想の理由説明に要因別の影響額の記載はなく、「マーケティング事業の継続成長により」と記載している。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「インターネット広告市場は…着実な成長を続け」、一方で「SNSを軸としたデジタルマーケティングソリューションの開発・提供に注力」。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「理由は「マーケティング事業の継続成長により」と記載され、要因別の金額・比率は示されていない。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「マーケティング事業の継続成長により」。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「マーケティング事業の継続成長により」と説明している。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更も一因（原文: 「「株式会社クレマンスラボラトリーは、当連結会計年度に全発行株式を取得したことにより、連結子会社としております。」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 振り向けに言及なし（原文: 「業績予想の説明は「マーケティング事業の継続成長により」としており、上振れ分の使途には触れていない。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「業績予想および今後の見通しに、工場再編・撤退・拠点整理に関する記載はない。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「対象期間の終了日は「2022年３月31日」、開示日は「2022年５月13日」。」）
- 差し替えられる前回予想は、当初予想か、期中に既に一度直されたものか。: 前回予想なし（原文: 「「３．2023年３月期の連結業績予想」に通期予想を掲載しているが、前回予想の公表日・数値は記載されていない。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「以上の業績予想数値は、現時点で入手可能な情報に基づいており、実際の業績はさまざまな不確定要素により大きく異なる可能性があります。」」）