# 園芸ネット株式会社のグループ化による園芸関連商品のネット通販拡大｜ユニバーサル園芸社（6061）の変遷

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## 経過

- FY2019-Q1 初出 「当社は、国内及び海外において植物のレンタルを中心としたグリーン事業や園芸関連商品の小売事業等を展開している中で、一部ネット通信販売をしております。今後のインターネットの活用がより人々の生活に身近となり発展してゆく市場の流れの中で、当社の園芸関連商品の業容拡大、成長のため、園芸におけるネット通信販売において国内では先駆者的な存在である園芸ネット株式会社をグループ化することで、当社グループにおける事業の相乗効果、さらなる市場拡大の足掛かりとしてまいります。」 — 既存のネット通信販売を拡大するため、園芸ネット株式会社を平成30年10月1日付で100％取得し、事業の相乗効果と市場拡大の足掛かりと位置付けている。 (https://komori.app/company/6061/filing/2018-q2)
- FY2019-Q2 前進 「また園芸におけるネット通信販売において国内では先駆者的な存在である園芸ネット株式会社をグループ化し小売事業に加え、店舗とネット通信販売との相乗効果を図る取り組みを進めだしております。」 — 園芸ネット株式会社を小売事業に加え、店舗とネット通信販売の相乗効果を図る取組を開始している。 (https://komori.app/company/6061/filing/2018-q3)
- FY2019-Q3 再掲 「このような環境のもと、当社グループは主力事業であるグリーン事業において、レンタルグリーンにおける新規顧客の獲得や販売促進のためのマーケティング活動に引き続き注力したほか、生花店及び園芸雑貨店とネット通信販売との相乗効果を図る取組を進めてまいりました。」 — 園芸ネット株式会社のグループ化を背景に、生花店・園芸雑貨店とネット通信販売との相乗効果を図る取組を継続している。 (https://komori.app/company/6061/filing/2019-q1)
- FY2019 前進 「当社は、国内及び海外において植物のレンタルを中心としたグリーン事業や園芸関連商品の小売事業等を展開している中で、一部ネット通信販売をしております。今後のインターネットの活用がより人々の生活に身近となり発展してゆく市場の流れの中で、当社の園芸関連商品の業容拡大、成長のため、園芸におけるネット通信販売において国内では先駆者的な存在である園芸ネット株式会社をグループ化することで、当社グループにおける事業の相乗効果、さらなる市場拡大の足掛かりとしてまいります。」 — 園芸ネット株式会社の100％取得・連結を通じ、園芸関連商品のネット通販拡大と店舗との相乗効果を進める段階に入った。 (https://komori.app/company/6061/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 再掲 「このような環境のもと、当社グループは主力事業であるグリーン事業において、レンタルグリーンにおける新規顧客の獲得や販売促進のためのマーケティング活動に引き続き注力したほか、生花店及び園芸雑貨店とネット通信販売との相乗効果を図る取組を進めてまいりました。」 — 園芸ネット株式会社のグループ化を背景に、店舗とネット通信販売との相乗効果を図る取組を継続している。 (https://komori.app/company/6061/filing/2019-q2)
- FY2020-Q2 再掲 「新規店舗出店や生花店及び園芸雑貨店とネット通信販売との相乗効果及び収益改善を図る取り組みを進めてまいりました。」 — 園芸ネット株式会社のグループ化を背景に、新規店舗出店、店舗とネット通信販売との相乗効果、収益改善の取組を継続している。 (https://komori.app/company/6061/filing/2019-q3)
- FY2020-Q3 再掲 「このような環境のもと、当社グループは主力事業であるグリーン事業において、レンタルグリーンにおける新規顧客の獲得や販売促進のためのマーケティング活動に引き続き注力したほか、生花店及び園芸雑貨店とネット通信販売との相乗効果及び収益改善を図る取組を進めてまいりました。」 — 店舗とネット通信販売との相乗効果及び収益改善を図る取組を継続している。 (https://komori.app/company/6061/filing/2020-q1)
- FY2021-Q1 その他 「コロナ禍による顧客のオフィス縮小や閉店等でレンタルグリーンの契約解除、契約内容の見直し等により売上は国内では微減となり、海外事業ではロックダウン等により経済状態が非常に低迷しましたが、テレワークや外出自粛により園芸雑貨店とネット通信販売の需要が高まりました。」 — 店舗とネット通信販売の相乗効果を図る取組を継続する中、テレワークや外出自粛を背景に園芸雑貨店・ネット通信販売の需要が高まった。 (https://komori.app/company/6061/filing/2020-q2)
- FY2021-Q2 再掲 「テレワークや外出自粛による通信販売、園芸雑貨店といった個人向け需要が高まり、卸売事業、小売事業は増収増益となりました。」 — 園芸関連の通信販売や園芸雑貨店など個人向け需要の増加が続き、ネット通販を含む小売関連事業の業績改善につながっている。 (https://komori.app/company/6061/filing/2020-q3)
- FY2021-Q3 再掲 「一方、テレワークや外出自粛による通信販売、園芸雑貨店といった個人向け需要が高まり、卸売事業、小売事業は増収増益となりました。」 — 通信販売や園芸雑貨店など個人向け需要の増加が続き、園芸関連の小売・通信販売を含む事業の業績改善につながっている。 (https://komori.app/company/6061/filing/2021-q1)
- FY2021 前進 「小売事業につきましては、テレワークや外出自粛による個人向けの植物の需要が高まり、通信販売での売れ行きが好調となりました。」 — 園芸ネット株式会社を含むネット通販について、個人向け需要の高まりを背景に通期で売れ行き好調と記載している。 (https://komori.app/company/6061/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 前進 「小売事業につきましては、生花店が伸び悩むものの、引き続き個人向けの植物への需要が高く推移しており、通信販売、実店舗ともに集客が伸び、増収増益となりました。以上の結果、当セグメントの売上高は568,886千円（前年同四半期比19.1％増）、営業利益は11,093千円（同130.8％増）となりました。」 — 園芸関連のネット通販と実店舗の双方で集客が伸び、小売事業の売上高は19.1％増、営業利益は130.8％増となった。 (https://komori.app/company/6061/filing/2021-q2)
- FY2022-Q2 前進 「小売事業につきましては、引き続き個人向けの植物への需要が高く通信販売は好調に推移しております。また、緊急事態宣言等の解除により、実店舗の集客が伸びたことから、実店舗も好調に推移しており、増収増益となりました。以上の結果、当セグメントの売上高は1,258,405千円（前年同四半期比22.6％増）、営業利益は73,748千円（同105.1％増）となりました。」 — ネット通販と実店舗の双方で集客・販売が伸び、小売事業は増収増益となった。 (https://komori.app/company/6061/filing/2021-q3)
- FY2022-Q3 前進 「小売事業につきましては、引き続き個人向けの植物への需要が高く通信販売は好調に推移しております。以上の結果、当セグメントの売上高は1,891,393千円（前年同四半期比20.4％増）、営業利益は117,161千円（同51.8％増）となりました。」 — 園芸関連のネット通販と小売事業について、個人向け需要と通信販売の好調が続き、売上高20.4％増、営業利益51.8％増となった。 (https://komori.app/company/6061/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 前進 「当社グループは、個人向け園芸市場において、グループ全体の競争力を向上させるには、商品の調達力をより高める必要があります。株式会社改良園をグループ化することで、グループ全体で取り扱える園芸商材の幅が広がり、個人消費マーケットでの競争力向上にシナジーが生まれると考えています。」 — 個人向け園芸市場でのネット通販・小売拡大に向け、改良園のグループ化により調達力と取扱商品の幅を拡大する段階へ進んだ。 (https://komori.app/company/6061/filing/2022-q3)
- FY2023-Q3 その他 「小売事業につきましては、前期コロナ禍を背景に高く推移しておりました植物の需要が落ち着きはじめ、燃料費、電気料等の資源・エネルギー価格上昇や人件費の増加に伴い、増収減益となりました。尚、ガーデンセンターやグリーンショップ、フラワーショップ、ネットショップ等の小売事業は、「母の日」や季節的要因により第４四半期が最も繁忙期となります。以上の結果、当セグメントの売上高は2,056,983千円（前年同四半期比8.8％増）、営業利益は48,272千円（同58.8％減）となりました。」 — ネットショップを含む小売事業は8.8％増収となったが、植物需要の沈静化、資源・エネルギー価格上昇、人件費増加により営業利益は58.8％減少した。 (https://komori.app/company/6061/filing/2023-q1)
- FY2024-Q3 その他 「小売事業につきましては、連結子会社の増加により売上高は増加となりましたが、M&Aにかかる取得関連費用の増加に伴い、増収減益となりました。」 — 園芸関連の小売・ネット通販等を含む小売事業は連結子会社の増加で増収となった一方、M&A取得関連費用により減益となった。 (https://komori.app/company/6061/filing/2024-q1)