# イトクロ（6049） FY2025 H1 半期報告書

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6049/filing/2025-h1
提出日: 2026-06-15
対象期間: 2025-11-01 〜 2026-10-31
企業ページ: https://komori.app/company/6049
原本（EDINET）: https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100YA45.pdf

## 要点

当中間会計期間において、売上高は前年同期比で減少した一方、営業利益・経常利益・中間純利益はそれぞれ増加し、収益性が改善しました。なお、事業等のリスクや経営方針・経営戦略等については重要な変更はないとされています。

## 事業

当社は教育領域のオンライン教育ポータルを中心に展開する企業であり、インターネット・メディア事業を単一セグメントとして運営しています。主な事業は学習塾予備校領域、学校教育領域、民間教育領域における領域別ポータルサイトの運営であり、具体的には「塾ナビ」「コドモブースター」「みんなの学校情報」等のポータルを運営しています。オンライン集客の重要性が高まり、広告予算のWEB移行が継続して進行しているほか、塾ポータルサイト領域の広告単価の高騰が継続しています。全社の売上高、営業利益、経常利益、中間純利益は計画どおり進捗しました。
事業の機会として、教育業界のグローバル化に伴う語学学習ニーズの増加、個人向けeラーニングサービスや映像配信講座と個別指導を組み合わせた学習サービス、難関校の進学に特化したサービスを提供する個別指導塾の増加が挙げられています。なお、当社はインターネット・メディア事業の単一セグメントであり、セグメント情報に関連付けた記載はしていません。

- named_competitors
- 該当する記載なし

- operational_kpis
- 該当する記載なし

## 数字

- 設備投資: 7百万円
- フリーキャッシュフロー: -27億円

## セグメント

- インターネット・メディア事業 / 売上高 19億円 / 営業利益 2億円
- インターネット・メディア事業 / 売上高 17億円 / 営業利益 2億円

## 有価証券報告書にだけ載る項目

- 大株主: 保有比率と、その変動。
- 役員: 取締役の氏名、在任年数、独立性。
- 沿革: 沿革と中期目標。

## 前回からの変化

### サプライチェーン

提出書類のProductsにより「塾ナビ」「みんなの学校情報」が再言及されたほか、新たに「コドモブースター」がコアポータルとして明示されたため、関連する供給（流通）チャネルを更新/追加。

- + コドモブースター

## 会社自身の言葉

### 設備投資・リース債務返済などの金額（キャッシュ・フロー）

- 「金額: 2,585,000円」 — リース債務の返済による資金の減少額に関する金額。
- 「金額: 7,436,000円」 — 有形固定資産の取得による資金支出に関する金額。

### 事業内容（領域別ポータルと主要ポータル）

- 「主な事業は学習塾予備校領域、学校教育領域、民間教育領域における領域別ポータルサイトの運営であり、具体的には「塾ナビ」「コドモブースター」「みんなの学校情報」等のポータルを運営しています。」 — 領域別ポータルサイト運営（具体例として各ポータルを運営）という事業内容。
- 「・ コドモブースター」 — 主要ポータルの一つとして「コドモブースター」に言及。
- 「・ 塾ナビ」 — 主要ポータルの一つとして「塾ナビ」に言及。
- 「・ みんなの学校情報」 — 主要ポータルの一つとして「みんなの学校情報」に言及。
- 「塾ナビ」 — 「塾ナビ」が（事業内容の説明の中で）再掲されていることを示す表現。
- 「みんなの学校情報」 — 「みんなの学校情報」が（事業内容の説明の中で）再掲されていることを示す表現。
- 「コドモブースター」 — 「コドモブースター」が（事業内容の説明の中で）再掲されていることを示す表現。

### オンライン集客と広告配分・単価の状況

- 「オンライン集客の重要性が高まり、広告予算のWEB移行が継続して進行しているほか、塾ポータルサイト領域の広告単価の高騰が継続しています。」 — オンライン集客の重要性の高まり、広告予算のWEB移行、広告単価高騰の継続を述べる表現。
- 「塾ポータルサイト領域の広告単価の高騰が継続しています。」 — 塾ポータルサイト領域における広告単価高騰が継続している旨。
- 「オンライン集客の重要性が高まり、広告予算のWEB移行が継続して進行しているほか、」 — オンライン集客の重要性・WEB移行・（広告出稿比率増や）関連状況を列挙する表現の一部。

### 事業機会（市場ニーズと提供サービスの方向性）

- 「事業の機会として、教育業界のグローバル化に伴う語学学習ニーズの増加、個人向けeラーニングサービスや映像配信講座と個別指導を組み合わせた学習サービス、難関校の進学に特化したサービスを提供する個別指導塾の増加が挙げられています。」 — 事業機会として、語学学習ニーズ増加、学習サービス（eラーニング等×個別指導）、難関校特化の個別指導塾の増加を挙げる表現。