# Ｇｕｎｏｓｙ（6047） 2026年5月期　第1四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6047/disclosure/20251015573678
種別: 決算
開示日: 2025-10-15
Komoriの読み（0-100）: 49
企業ページ: https://komori.app/company/6047

## 何が変わったか

2026年5月期第1四半期は、売上高が前年同期比6.7％増となった一方、営業利益は76.6％減少しました。経常損益は黒字に転じ、親会社株主に帰属する四半期純損失も縮小しました。また、報告セグメントを従来の「メディア事業」中心から3区分へ変更しています。

## 会社が挙げた理由

メディア事業は大型タイトルのリリースがなかったものの安定的に推移し、Gホールディングス事業は新規タイトルのリリースと今後のタイトル展開の準備に注力しました。新規事業では新規タイトルの獲得、顧客基盤の拡大、プロダクトの機能改善を進めました。通期計画については、下期のコストコントロールと新規事業の収支改善により達成可能な範囲で推移しているとしています。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年6月1日〜2025年8月31日
- 売上高: {"value":1678,"unit":"百万円","yoy_pct":6.7}
- 営業利益: {"value":39,"unit":"百万円","yoy_pct":-76.6}
- 経常利益: {"value":10,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-24,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: △1.04円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":86.1,"前期末":84.4}
- 総資産: {"value":12317,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":10708,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":7890,"unit":"百万円","yoy_pct":29.4},"営業利益":{"value":780,"unit":"百万円","yoy_pct":35.5},"経常利益":{"value":770,"unit":"百万円","yoy_pct":136.6},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":430,"unit":"百万円","yoy_pct":444.3}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":18.3,"revised_forecast":18.3,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":4,"unit":"百万円"}
- 減損損失: 該当事項はありません
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"新株予約権戻入益","value":12,"unit":"百万円"}],"特別損失":[]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":0,"社名":[]},"除外":{"社数":0,"社名":[]}}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"無","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: 24237774
- 期末自己株式数: 345445
- 業績の増減要因: メディア事業は大型タイトルのリリースがなく、Gホールディングス事業は新規タイトルのリリースと複数タイトル展開の準備に注力。新規事業は新規タイトルの獲得、顧客基盤の拡大、プロダクトの機能改善を進めた。通期については下期のコストコントロールと新規事業の収支改善を挙げている。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「当第１四半期売上高は1,678百万円、通期予想は7,890百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「当第１四半期の売上高は1,678百万円、営業利益は39百万円。通期予想は売上高7,890百万円、営業利益780百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は前年同期比6.7％増、営業利益は同76.6％減。経常利益は前年同期の経常損失64百万円から10百万円の経常利益、親会社株主に帰属する四半期純損失は222百万円から24百万円に縮小。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高は1,573百万円から1,678百万円、営業利益は170百万円から39百万円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 最終赤字のみ（原文: 「営業利益39百万円、経常利益10百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失24百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2025年5月期の年間配当金は18.30円、2026年5月期予想も18.30円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益「新株予約権戻入益」12百万円、特別損失なし。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報　該当事項はありません。」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「メディア事業の売上高は前年同期比6.1％減、セグメント利益は同10.0％減。新規事業のセグメント損失は前年同期60百万円から54百万円に縮小。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「当期の売上高1,678百万円・営業利益39百万円、前年同期の売上高1,573百万円・営業利益170百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は当第1四半期86.1％、前期末84.4％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「「当第１四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「大型タイトルのリリースはなかったものの、安定的に推移」「新規タイトルのリリース」「新規タイトルの獲得」「ユーザー数は一定の範囲内で安定的に推移」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「主な変動要因は、後述のセグメント別の業績に詳述のとおり」とし、各事業の取組み状況を説明している。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「物価や為替の変動、海外経済の不確実性」や広告・ゲーム市場の説明に加え、「厳格なコストコントロール」「新規タイトルの獲得」「機能改善」などを記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「通期計画は達成可能な範囲で推移しております」「貢献を目指してまいります」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります。」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年６月１日～2025年８月31日」の第1四半期実績および「2025年６月１日～2026年５月31日」の通期予想を、金額と増減率付きで記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「物価や為替の変動、海外経済の不確実性」「2025年12月18日のスマホソフトウェア競争促進法の全面施行」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「当第１四半期連結累計期間より、事業活動の実態をより的確に反映させることを目的として、キャッシュ創出力及び成長性を基準としたセグメント区分へ変更」「前第１四半期連結累計期間のセグメント情報につきましては、変更後の報告セグメントの区分に基づき作成」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における連結範囲の重要な変更：無」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：無」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「預金額は年次約2.7倍ペースで成長し、AUMについても年次1.3倍ペースで拡大」。」）