# 収益認識会計基準の適用と診療当日の収益認識｜日本動物高度医療センター（6039）の変遷

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## 経過

- FY2022-Q1 初出 「「収益認識に関する会計基準」等を当第１四半期会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」 — 収益認識会計基準を当第１四半期会計期間の期首から適用した。二次診療サービスと画像診断サービスはいずれも、当日の診療・画像診断の提供が完了した時点で収益を認識する方法を示しており、従前の会計処理との比較で当四半期財務諸表への影響はないとしている。 (https://komori.app/company/6039/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 再掲 「当社グループは、動物医療関連事業の単一セグメントでありますが、当社グループ事業から生じる主な収益を以下の通り認識しております。」 — 収益認識会計基準の適用と、二次診療サービス・画像診断サービスについて診療または画像診断の提供が完了した当日に収益を認識する方針を継続している。従前の会計処理と比較した当四半期財務諸表への影響はないとしている。 (https://komori.app/company/6039/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 再掲 「当社グループは、動物医療関連事業の単一セグメントでありますが、当社グループ事業から生じる主な収益を以下の通り認識しております。」 — 収益認識会計基準の適用と、二次診療サービス・画像診断サービスについて診療または画像診断の提供が完了した当日に収益を認識する方針を継続している。 (https://komori.app/company/6039/filing/2021-q3)
- FY2023 再定義 「ハ　健康機器レンタル・販売サービス
・健康機器レンタルサービス
顧客との契約に基づいて健康機器のレンタルサービスを提供する履行義務であるため、サービス提供期間を通じて履行義務を充足する取引であることから、当該期間に応じて収益を認識しております。
・健康機器販売サービス
顧客との契約に基づいて健康機器を引き渡す履行義務であるため、健康機器を顧客に引き渡した時点で商品に対する支配が移転し、履行義務が充足されることから、顧客に引き渡した時点で収益を認識しております。」 — テルコムの子会社化後、従来の二次診療・画像診断サービスに加え、健康機器レンタル及び販売サービスの収益認識方法を開示した。 (https://komori.app/company/6039/filing/2022-fy)
