# ＭＲＴ（6034） ＜マザーズ＞投資に関する説明会開催の状況について

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6034/disclosure/20220309502923
種別: 決算説明資料
開示日: 2022-03-09
Komoriの読み（0-100）: 40
企業ページ: https://komori.app/company/6034

## 何が変わったか

2021年12月期は、医師・看護師の紹介拡大などにより売上収益と利益が大幅に増え、過去最高業績となった。一方、2022年12月期はシステム投資を続けるため、売上収益はほぼ横ばい、営業利益・当期利益は減少する予想を示した。

## 会社が挙げた理由

2021年12月期は、非常勤医師・看護師の紹介件数増加、医療機関経営支援の展開、医師ライフサポートサービスの拡大により売上収益が増加した。2022年12月期は、会員数増加による紹介件数の増加を見込む一方、紹介システムおよびDoor.システムへの投資を継続するため、利益の減少を予想している。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2021年12月期
- 売上高: {"value":4469,"unit":"百万円","yoy_pct":74.4}
- 営業利益: {"value":1267,"unit":"百万円","yoy_pct":479.3}
- 経常利益: {"value":1255,"unit":"百万円","yoy_pct":523.8}
- 純利益: {"value":774,"unit":"百万円","yoy_pct":587.6}
- 売上総利益率: not_disclosed
- 営業利益率: not_disclosed
- 販管費: not_disclosed
- 当四半期3か月の実績: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上収益":{"value":"4,000～4,500","unit":"百万円"},"営業利益":{"value":"800～1,000","unit":"百万円"},"税引前利益":{"value":"790～990","unit":"百万円"},"親会社の所有者に帰属する当期利益":{"value":"500～630","unit":"百万円"}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: not_disclosed
- セグメント別実績: not_disclosed
- 増減要因の内訳: {"売上収益":{"医師":"+1,132百万円","コメディカル":"+318百万円","患者・その他":"+456百万円","関東エリア派遣縮小":"-84百万円"},"税引前当期利益":{"売上収益増加":"+1,906百万円","人件費":"-424百万円","販促費":"-45百万円","減価償却費":"-25百万円","支払手数料":"-167百万円","減損損失":"-169百万円","その他":"-59百万円"}}
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: not_disclosed
- 業績見通しの前提: 会員数増加により紹介確定件数が増加する見込み。紹介システムおよびDoor.システムへの投資を継続。数値前提はnot_disclosed
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: not_disclosed
- 財務目標: not_disclosed
- 年間配当: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 自己株式取得: not_disclosed
- 設備投資額: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: グループ共有プラットフォームの構築、Door.連携投資（2022年予定、投資見込20百万円・30百万円の記載あり）、日本郵便株式会社とのオンライン診療・オンライン服薬指導・処方薬配送プラットフォームの実証実験、オンデマンド医療MaaSの実証実験、オンライン診療・往診を含むDoor.のサービス拡大

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: 記載なし（原文: 「「2022年12月期 連結業績予想の概要」として予想レンジを記載しているが、進捗率の記載はない。」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 記載なし（原文: 「計画に対する自己評価を示す「計画未達」「計画以上」等の記載はない。」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: なし（原文: 「「連結売上収益推移」に四半期別のグラフと前年同期比があるが、当四半期単独の財務数値は記載されていない。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: あり（原文: 「「非常勤紹介件数が伸び、過去最高業績を達成」「過去最高売上収益を更新」「営業利益…過去最高1,267百万円達成」。」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: なし（原文: 「2022年12月期の予想レンジは記載されているが、修正・据え置きに関する記載はない。」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「「売上収益変動要因」「税引前当期利益変動要因」の図に、各増減要因の金額が記載されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「非常勤紹介件数が伸び」「コロナによる医療従事者紹介拡大により1,906百万円増加」「会員数増加により、紹介件数の大幅な増加」。」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: 連結のみ開示（原文: 「連結業績の概要には売上収益、営業利益、税引前利益、当期利益を記載しているが、セグメント別利益の表はない。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「税引前当期利益変動要因に「人件費 △424」「販促費 △45」「減価償却費 △25」「支払手数料 △167」「減損損失 △169」と記載。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「2022年度予想で営業利益は「△36.9～△21.1%」、また「システム投資の継続」と説明。薬剤師の売上減少は「▲0.9億円」、撤退に伴う影響は「169百万円」「51百万円」と記載。」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 定性的（原文: 「「会員数増加により、紹介確定件数増加を実現」「システム投資の継続」と記載。」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「注意事項では金利・為替変動などの一般的なリスクに触れているが、リスク額の記載はない。」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 記載なし（原文: 「残り期間に必要な金額・率に関する記載はない。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 記載なし（原文: 「目次には企業価値、決算概要、基本方針、業績予想があるが、中期経営計画の目標値の記載はない。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「日本郵便株式会社と…プラットフォームの構築に向けた実証実験」「オンデマンド医療MaaSの実証実験」「グループ共有プラットフォームの構築」。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「「医療従事者会員28.3万名」「取引先医療関連施設1.2万箇所」「リアルタイムマッチング年間15万件」「2021年度18万人の相談窓口」「紹介累計実績150万件」。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 多くが改善（原文: 「「医師会員126％」「看護師会員134％」と記載。一方、「常勤薬剤師紹介件数減少34.0％減少」と記載。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: なし（原文: 「資料には紹介件数や会員数の記載はあるが、単価指標の記載はない。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: なし（原文: 「キャリアコンサルタント増加への言及はあるが、従業員数・採用数の記載はない。」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: あり（原文: 「「医療人材サービス市場750億円」「オンライン診療市場…2035年900億円市場」「ヘルスケア市場は2025年に33.1兆円」。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 記載なし（原文: 「資料中に年間配当、配当性向、DOE、総還元性向の記載はない。」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: なし（原文: 「資料中に自己株式取得または消却の記載はない。」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: なし（原文: 「財務目標に関する数値の記載はない。」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: あり（原文: 「「Door.連携投資見込20百万円」「Door.連携投資見込30百万円」と記載。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「「ＭＲＴ株式会社 2021年12月期第４四半期決算説明会」「2021年12月期 決算説明資料」。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「「MRTの特徴」「プラットフォームにより提供するサービス」の頁に続き、「2021年12月期 決算概要」「2022年12月期 業績予想」が掲載されている。」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「資料中に「差し控えたい」「未定」等の記載はない。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 条件付き（原文: 「売上収益を「4,000～4,500」、営業利益を「800～1,000」とレンジで予想し、「見込み、予測およびリスクを伴う想定」と記載。」）