# ＭＲＴ（6034） 2021年12月期　決算短信〔IFRS〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6034/disclosure/20220214589994
種別: 業績予想の修正
開示日: 2022-02-14
Komoriの読み（0-100）: 87
企業ページ: https://komori.app/company/6034

## 何が変わったか

2021年12月期の連結実績を開示し、売上収益・利益が前期を大きく上回った。あわせて、2022年12月期の通期業績予想をレンジで示している。

## 会社が挙げた理由

新型コロナウイルス関連のワクチン接種などに伴う医療従事者確保の需要増加、オンライン診療・健康相談などへの対応により、2021年12月期の業績が伸長した。2022年12月期は医療ニーズの拡大を見込み、サービス拡大や医師ネットワーク・プラットフォーム・アプリ「Door.」の開発などに費用を投じるとしている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"4,000～4,500","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"800～1,000","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"500～630","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"89.71～113.03","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2022年12月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上収益：4,469百万円、営業利益：1,280百万円、税引前利益：1,268百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益：753百万円、基本的１株当たり当期利益：135.44円
- 修正の理由: not_disclosed
- 特別損失の内容と金額: 減損損失169,267千円。資産の説明では、医療人材派遣サービスの見直しによるのれんの減損損失が記載されている。
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「2021年12月期の連結業績（2021年１月１日～2021年12月31日）」／「2022年12月期の連結業績予想（2022年１月１日～2022年12月31日）」」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「2021年12月期の売上収益は「前年同期比74.4％増」、親会社の所有者に帰属する当期利益は「同471.3％増」。2022年12月期予想は売上収益「△10.5～0.7％」、親会社の所有者に帰属する当期利益「△33.6～△16.3％」。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「「売上収益4,469百万円、74.4％」「営業利益1,280百万円、384.5％」「税引前利益1,268百万円、429.6％」「親会社の所有者に帰属する当期利益753百万円、471.3％」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「表題の「決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結）」および「（参考）個別業績の概要」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「「親会社の所有者に帰属する当期利益 753 百万円 471.3」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「「売上収益4,469百万円 74.4」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「2022年12月期予想「親会社の所有者に帰属する当期利益500～630百万円」／2021年12月期実績「753百万円」」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「減損損失169,267千円」および「医療人材派遣サービスの見直しによるのれんの減損損失」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「自治体や企業からの増大する要請に応え」「医療サービスは様々な状況に応じた需要への対応を求められてきました」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「アプリ『Door.』」「日本郵便株式会社」「医療人材サービス」「ワクチン接種」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「大規模接種会場や職域におけるワクチン接種」「求人案件の整理および調整」「医療従事者の給与計算などBPO業務」「アプリ『Door.』」」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「新型コロナウイルスの感染拡大」／「人員体制の強化や、業務システムの構築」／「新たな取組も行っております」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「7月から9月にかけて感染者数の爆発的な増加」「10月以降」「ワクチンの接種率は7割を超え」「2021年度にはワクチン接種率が70％を超え」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「市場は大きく成長することが予想されます」「医療ニーズは徐々に拡大を続けていました」「引き続き尽力してまいります」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「医療人材サービス」「その他」の売上収益を開示し、「医療従事者確保に向けた対応をさらに拡大」と記載している。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「医師会員増加に向けた活動」「共有プラットフォームの構築」「アプリ『Door.』を含む新たなサービスの開発に係る費用を見込んでおります」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「対象期間「2021年１月１日～2021年12月31日」／開示日「2022年２月14日」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 確定を避けている（原文: 「「業績見通し等の将来に関する記述は…一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」」）