# アトラグループ（6029） 2026年12月期 第２四半期 決算説明資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6029/disclosure/20260805510931
種別: 決算説明資料
開示日: 2026-08-07
Komoriの読み（0-100）: 56
企業ページ: https://komori.app/company/6029

## 何が変わったか

2026年12月期上期は、玩具販売事業の譲渡で連結売上高が減少した一方、A-COMS事業の増収と販管費削減により営業利益・経常利益が大幅に増加した。関係会社株式売却損により中間純損益は赤字となったが、通期業績予想は上方修正され、通期純利益は黒字転換見込みとなった。

## 会社が挙げた理由

売上高の減少は玩具販売事業の譲渡によるもの。営業利益・経常利益の増加は、A-COMS事業の増収増益、玩具販売事業の損失縮小、売上総利益率の改善、販管費の削減によるもの。中間純損益の赤字は、玩具販売事業の譲渡に伴う関係会社株式売却損130百万円によるもの。通期予想の上方修正は、A-COMS事業の導入基盤拡大、サブスク型継続課金、オリジナル機材販売が計画を上回ったことなどによる。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2026年12月期 第2四半期（中間期）
- 売上高: {"value":1619,"unit":"百万円","yoy_pct":-14}
- 営業利益: {"value":81,"unit":"百万円","yoy_pct":217.8}
- 経常利益: {"value":91,"unit":"百万円","yoy_pct":201.5}
- 純利益: {"value":-45,"unit":"百万円（親会社株主に帰属する中間純損益）","yoy_pct":null}
- 売上総利益率: {"率":"35.7%","前年同期比の増減ポイント":"+1.5ポイント（前年同期34.2%）"}
- 営業利益率: not_disclosed
- 販管費: {"value":496,"unit":"百万円","売上高販管費率":"not_disclosed"}
- 当四半期3か月の実績: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":2700,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":160,"unit":"百万円"},"経常利益":{"value":165,"unit":"百万円"},"親会社株主に帰属する当期純損益":{"value":15,"unit":"百万円"},"1株当たり当期純損益":{"value":1.45,"unit":"円"}}
- 通期予想に対する進捗率: {"売上高":"60.0%","営業利益":"51.0%","経常利益":"55.4%"}
- 計画に対する自己評価: 上期は前回予想を上回って着地
- セグメント別実績: {"A-COMS事業":{"売上高":{"value":1245,"unit":"百万円","yoy_pct":8.5},"セグメント利益":{"value":87,"unit":"百万円","yoy_pct":null}},"玩具販売事業":{"売上高":{"value":373,"unit":"百万円","yoy_pct":-49.1},"セグメント損失":{"value":-7,"unit":"百万円","yoy_pct":null}}}
- 増減要因の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: {"人数":73,"単位":"名","基準日":"2026年3月末","期中の増減・採用計画":"not_disclosed"}
- 業績見通しの前提: not_disclosed
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: not_disclosed
- 財務目標: not_disclosed
- 年間配当: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 自己株式取得: not_disclosed
- 設備投資額: {"value":165,"unit":"百万円（有形固定資産139百万円、無形固定資産26百万円）"}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: A-COMSプラットフォームの医療・歯科・リラクゼーション・エステ市場への拡張、クオンタムリープ株式会社との資本業務提携を通じた次世代リバース・エイジングサービスの共同開発、REMED社との業務提携による磁気刺激治療技術の導入、ブレインテック、歩行センシング、NEC等の大手企業連携の推進

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: セグメント別に開示（原文: 「「上期時点の通期予想に対する進捗率」売上高60.0%、営業利益51.0%、経常利益55.4%。」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 計画を上回る（原文: 「「上期は前回予想を上回って着地。」」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: なし（原文: 「損益数値は「2025年12月期 第2四半期」「2026年12月期 第2四半期」および「中間期」として記載されている。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: なし（原文: 「「過去最高」または同趣旨の記載は本文中にない。」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: あり（原文: 「「通期業績予想（修正後）」「通期業績予想の修正（8月7日付）」、売上高2,400百万円から2,700百万円、営業利益120百万円から160百万円。」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「「営業損益のブリッジ分析（ウォーターフォール）」、A-COMS事業増益効果+29百万円、玩具販売事業損失縮小+26百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 構成・構造の変化（原文: 「「減収（▲14.0%）は玩具事業譲渡の影響。コア事業の増収増益」。「玩具販売事業：2026年3月末で連結除外」。」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上と利益（原文: 「A-COMS事業は売上高1,245百万円・利益87百万円、玩具販売事業は売上高373百万円・損失△7百万円。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「売上原価1,238百万円から1,041百万円、販管費618百万円から496百万円、販管費△122百万円（△19.8%）。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「売上高△14.0%、玩具販売事業△49.1%、関係会社株式売却損△130百万円、中間純損失△45百万円。」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 記載なし（原文: 「将来見通しについては「一定の前提に基づいており」とあるが、具体的な前提数値は記載されていない。」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「リスクとして療養費減少や通期計画達成が挙げられているが、「見通しに織り込んだリスク額」は記載されていない。」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 言及のみ（原文: 「「上方修正後の計画達成には下期の実行力が必要。」」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 記載なし（原文: 「目次には「成長戦略全体像（A-COMS拡張ロードマップ）」とあるが、中期経営計画の目標値は記載されていない。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「REMED社とのMOU、クオンタムリープとの資本業務提携、ブレインテック・歩行センシング・大手企業連携が記載されている。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 5件以上（原文: 「機材・消耗品販売、アトラ請求、ほねつぎチェーン、介護支援、HONEY-STYLE、その他の売上高と前年同期比、導入実績約3,000院など。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 多くが改善（原文: 「アトラ請求サービス+5.8%、ほねつぎチェーン+12.1%、介護支援+5.1%、HONEY-STYLE+85.8%、その他+22.2%。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: なし（原文: 「「ARPU向上」は期待効果として記載されているが、ARPUや契約数の実績値は記載されていない。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「「従業員数 73名（2026年3月末）」。」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: あり（原文: 「「国内約50,000院の鍼灸接骨院市場のうち約3,000院に導入実績」。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 記載なし（原文: 「株主還元に関する項目・数値の記載は本文中にない。」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: なし（原文: 「自己株式の取得または消却に関する記載は本文中にない。」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: なし（原文: 「「自己資本比率は41.1%→48.6%へ改善」とあるが、財務目標値の記載はない。」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: あり（原文: 「有形固定資産の取得△139百万円、無形固定資産の取得△26百万円。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題が「2026年12月期 第2四半期 決算説明資料」で、目次にハイライト、ウォーターフォール、成長戦略、トピックスがある。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「最終頁に「参考資料―会社概要」がある一方、全体は業績ハイライト、財務状況、業績予想、成長戦略で構成されている。」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「数値開示の見送りに関する記載は本文中にない。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「通期は純利益の黒字転換を見込む」「通期営業利益160百万円の達成を目指す」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）