# 阪神内燃機工業（6018） 2026年３月期 決算短信〔日本基準〕（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6018/disclosure/20260515537241
種別: 決算
開示日: 2026-05-15
Komoriの読み（0-100）: 47
企業ページ: https://komori.app/company/6018

## 何が変わったか

2026年3月期は、主機関などの販売増加と価格転嫁・経費抑制により、売上高と各利益が前年を上回った。2027年3月期は売上高・営業利益・経常利益の増加を見込む一方、当期純利益はわずかに減少する予想。

## 会社が挙げた理由

主機関の受注増加に加え、主機関・部分品の売上が増加した。利益面では、資材価格高騰によるコストアップ分の価格転嫁を進め、各種経費を抑制したことが増益要因となった。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":14028,"unit":"百万円","yoy_pct":5.2}
- 営業利益: {"value":824,"unit":"百万円","yoy_pct":34.7}
- 経常利益: {"value":954,"unit":"百万円","yoy_pct":39.8}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":736,"unit":"百万円","yoy_pct":37.2}
- １株当たり当期純利益: 227.12円
- 売上高営業利益率: 5.9
- 自己資本比率: {"当期末":60.5,"前期末":59.1}
- 総資産: {"value":25798,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":15633,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":414,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-682,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-353,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":4036,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":17200,"unit":"百万円","yoy_pct":22.6},"営業利益":{"value":900,"unit":"百万円","yoy_pct":9.2},"経常利益":{"value":1000,"unit":"百万円","yoy_pct":4.8},"純利益":{"value":730,"unit":"百万円","yoy_pct":-0.8}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":70,"revised_forecast":91,"change":21,"change_rate":30,"unit":"円"}
- 配当性向: 40.1
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: {"受注高":{"value":19021,"unit":"百万円","yoy_pct":34.2},"受注残高":{"value":12001,"unit":"百万円","yoy_pct":71.2}}
- 減価償却費: {"value":577,"unit":"百万円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"該当なし","特別損失":[{"項目":"固定資産処分損","value":12.002,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券評価損","value":2.456,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 無（対象者：not_disclosed）
- 期末発行済株式数: {"value":3248548,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":6684,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 主機関の受注が増加し、主機関・部分品の売上高が増加。資材価格高騰分の価格転嫁と各種経費の抑制により営業利益が増加した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題：2026年３月期 決算短信〔日本基準〕（非連結）」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「2026年３月期：売上高14,028百万円（5.2%増）、営業利益824百万円（34.7%増）、経常利益954百万円（39.8%増）、当期純利益736百万円（37.2%増）」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高14,028百万円（対前期増減率5.2%）、営業利益824百万円（対前期増減率34.7%）」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益824百万円、経常利益954百万円、当期純利益736百万円」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「2027年３月期通期営業利益予想900百万円、対前期増減率9.2%；2026年３月期営業利益824百万円」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2025年３月期合計70.00円、2026年３月期合計91.00円、2027年３月期（予想）合計91.00円」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計－、特別損失合計14,459千円、当期純利益736,030千円」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「当社は、舶用機関関連事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「2026年３月期売上高営業利益率5.9%、2025年３月期4.6%」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「2026年３月期自己資本比率60.5%、2025年３月期59.1%」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フロー：2026年３月期414百万円、2025年３月期1,591百万円」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「資材価格高騰によるコストアップ分の価格転嫁を進めたことや、各種経費の抑制に努めた結果、営業利益は824百万円となりました。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「受注高19,021百万円（前期比34.2%増）、受注残高12,001百万円（前期比71.2%増）、主機関売上高8,435百万円（前期比5.7%増）」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「原油価格の上昇や為替市場の変動、金利上昇の影響；価格転嫁、各種経費の抑制、部材の内製化、サプライチェーンの拡大」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「2027年３月期の業績につきましては、売上高17,200百万円、営業利益900百万円…を見込んでおります；実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「１．2026年３月期の業績（2025年４月１日～2026年３月31日）；３．2027年３月期の業績予想（2026年４月１日～2027年３月31日）」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「中東地域における地政学リスクの高まりに起因する、原油価格の高騰、ナフサ等の原油由来原料の供給不安による部材調達難等の不確実性」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「2026年３月期および2025年３月期の売上高・営業利益等が並記され、対前期増減率が表示されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「①会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無；②①以外の会計方針の変更：無；③会計上の見積りの変更：無；④修正再表示：無」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「（重要な後発事象）該当事項はありません。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「決算補足説明資料作成の有無：有；決算説明会開催の有無：無」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: あり（原文: 「受注高合計19,021百万円（前期比34.2%増）、受注残高合計12,001百万円（前期比71.2%増）」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「受注高19,021百万円、受注残高12,001百万円；主機関8,435百万円、部分品・修理工事5,592百万円」）