# 阪神内燃機工業（6018） 2024年3月期　決算短信［日本基準］（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6018/disclosure/20240507582194
種別: 決算
開示日: 2024-05-13
Komoriの読み（0-100）: 45
企業ページ: https://komori.app/company/6018

## 何が変わったか

2024年3月期は売上高が増加し、営業利益はほぼ横ばいでしたが、経常利益と当期純利益は増益となりました。2025年3月期は増収増益を見込み、年間配当予想を70円としています。

## 会社が挙げた理由

主機関の受注増加や主機関・部分品の販売増加で売上高が増加しました。資材価格高騰分を製品価格に転嫁し切れず、大型設備投資による減価償却費も増加しましたが、部分品とCMRの販売増加で補ったと説明しています。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2023年4月1日〜2024年3月31日
- 売上高: {"value":9636,"unit":"百万円","yoy_pct":6.3}
- 営業利益: {"value":551,"unit":"百万円","yoy_pct":0.1}
- 経常利益: {"value":643,"unit":"百万円","yoy_pct":6.8}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":456,"unit":"百万円","yoy_pct":12.1}
- １株当たり当期純利益: 141.06円
- 売上高営業利益率: 5.7%
- 自己資本比率: {"当期末":"63.3%","前期末":"65.9%"}
- 総資産: {"value":22751,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":14415,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1103,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2252,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-172,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":3298,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":13000,"unit":"百万円","yoy_pct":34.9},"営業利益":{"value":650,"unit":"百万円","yoy_pct":18},"経常利益":{"value":710,"unit":"百万円","yoy_pct":10.3},"純利益":{"value":500,"unit":"百万円","yoy_pct":9.6}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":60,"revised_forecast":70,"change":10,"change_rate":16.7,"unit":"円"}
- 配当性向: 45.3
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: {"国内":{"value":7625,"unit":"百万円","yoy_pct":1.3},"輸出":{"value":2011,"unit":"百万円","yoy_pct":30.8}}
- 受注高・受注残高: {"受注高":{"value":12055,"unit":"百万円","yoy_pct":23.9},"受注残高":{"value":6171,"unit":"百万円","yoy_pct":64.5}}
- 減価償却費: {"value":363794,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[],"特別損失":[]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: {"有無":"無","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: {"value":3245028,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":9962,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 主機関の受注増加、主機関・部分品の販売増加により売上高が増加。資材価格高騰分の製品価格への転嫁不足と大型設備投資による減価償却費増加を、部分品とCMRの販売増加で補った。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2024年3月期 決算短信」と記載されています。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「2024年3月期は売上高9,636百万円（6.3％増）、営業利益551百万円（0.1％増）、経常利益643百万円（6.8％増）、当期純利益456百万円（12.1％増）です。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は「前期比6.3％増」、営業利益は「前期比0.1％増」と記載されています。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益551百万円、経常利益643百万円、当期純利益456百万円です。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「2025年3月期の営業利益予想は650百万円（対前期18.0％増）、2024年3月期実績は551百万円です。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2024年3月期の年間配当は60.00円、2025年3月期予想は70.00円です。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「損益計算書の当期欄で「特別利益合計 －」「特別損失合計 －」と記載されています。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社は、舶用機関関連事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております」と記載されています。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「売上高営業利益率は2024年3月期5.7％、2023年3月期6.1％です。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2024年3月期63.3％、2023年3月期65.9％です。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2024年3月期1,103百万円、2023年3月期1,177百万円です。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「主機関の受注が増加」「主機関、部分品ともに増加」「部分品とＣＭＲ（鋳造・金属機械加工）の販売増加で補い」と記載されています。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「受注高12,055百万円（23.9％増）、受注残高6,171百万円（64.5％増）、主機関売上高4,552百万円（2.3％増）、部分品等売上高5,084百万円（10.2％増）と記載されています。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「船員不足および船舶の老朽化」、自社施策として「部材の内製化、サプライチェーンの拡大、ＶＥ等により一層のコストダウン」と記載されています。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「来期の販売・生産は増加する見込み」「一定の受注・販売量確保の見通しを得ております」「当期純利益500百万円を見込んでおります」と記載されています。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「実績期間は「2023年４月１日～2024年３月31日」、予想期間は「2024年４月１日～2025年３月31日」とされ、各業績数値と対前期増減率が示されています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「鋼材価格の高騰による船価高」「諸資材の高騰影響の製品価格転嫁が遅れており採算的に厳しい環境」と記載されています。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「前期比6.3％増」「前期比0.1％増」など、前期との比較数値が通常どおり記載されています。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」と記載されています。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」と記載されています。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません」と記載されています。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」「決算説明会開催の有無：無」と記載されています。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: あり（原文: 「受注高は12,055百万円（23.9％増）、受注残高は6,171百万円（64.5％増）です。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「受注高・受注残高のほか、販売の状況として国内7,625百万円、輸出2,011百万円が記載されています。」）