# 三菱重工舶用機械エンジン・三菱重工業との緊密な関係の維持｜ジャパンエンジンコーポレーション（6016）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「基本的に事業経営において関係の深い三菱重工舶用機械エンジン㈱及び三菱重工業㈱の両社と緊密な関係を維持したうえで、これからの企業経営にあたり主機関の収益改善と部品売上の拡大を図るとともに、新たな事業の柱を育成し、市場の変動に左右されにくい安定経営の基盤構築を基本方針として事業を推進していく所存である。」 — 両社との関係維持を前提に、主機関の収益改善、部品売上拡大、新規事業育成を進める基本方針を示している。 (https://komori.app/company/6016/filing/2015-fy)
- FY2017-Q2 前進 「平成28年11月10日、三菱重工業株式会社、三菱重工業株式会社の完全子会社である三菱重工舶用機械エンジン株式会社及び当社は、三菱重工舶用機械エンジン株式会社及び当社の舶用ディーゼルエンジン事業の事業統合に向けた具体的検討を進めることに関する基本合意書を締結しました。」 — 三菱重工業および三菱重工舶用機械エンジンとの関係について、従来の関係維持に加え、舶用ディーゼルエンジン事業の統合に向けた基本合意書締結という具体的な進展が記載されている。 (https://komori.app/company/6016/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 前進 「当社は、平成28年12月26日開催の取締役会において、本事業統合に際しては、平成29年４月１日（予定）を効力発生日として、MHI-MME の舶用ディーゼルエンジン事業を承継する吸収分割を行うことを前提とする旨を決議し、かかる前提を踏まえて今後協議を進めていくべく、同日付で、当社、三菱重工及びMHI-MME との間で覚書を締結した。さらに当該基本合意書及び覚書に基づき平成29年２月１日開催の取締役会において、吸収分割契約書を締結することを決議し、同日付で締結した。」 — 従来の関係維持と基本合意書締結から進展し、吸収分割を前提とする覚書および吸収分割契約書の締結まで進んだ。 (https://komori.app/company/6016/filing/2016-q3)
- FY2017 再定義 「当社は、平成29年４月１日付で、三菱重工マリンマシナリ株式会社（旧三菱重工舶用機械エンジン株式会社）から吸収分割契約により、ディーゼルエンジン事業を承継し、同時に会社名を株式会社ジャパンエンジンコーポレーションに変更した。」 — 従来の三菱重工グループとの緊密な関係維持という枠組みが、事業承継と新会社発足を含む関係へ具体化している。 (https://komori.app/company/6016/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 再掲 「ライセンサー事業（開発・設計・サービス）とライセンシー事業（製造・販売・サービス）を垂直統合することにより、バリューチェーンの上流から下流まで一気通貫の業務プロセスを有する舶用ディーゼルエンジン専業メーカーとして、機動的かつ柔軟な事業運営体制を確立させる」 — 三菱重工グループとの従来のライセンサー・ライセンシー関係を基礎に、開発・設計から製造・販売・サービスまでの垂直統合を進める関係を記載している。 (https://komori.app/company/6016/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 再定義 「平成29年８月２日付で三菱重工マリンマシナリ株式会社が所有する当社普通株式が三菱重工業株式会社に譲渡されたため、同日付で三菱重工マリンマシナリ株式会社がその他の関係会社でなくなりました。この結果、その他の関係会社は三菱重工業株式会社１社となっております。」 — 三菱重工マリンマシナリとの関係会社としての位置づけが終了し、三菱重工業株式会社のみがその他の関係会社となる形に関係が再編された。 (https://komori.app/company/6016/filing/2017-q2)
- FY2018 実績引用 「当社は、平成29年４月１日付で三菱重工マリンマシナリ株式会社(旧三菱重工舶用機械エンジン株式会社)の舶用ディーゼルエンジン事業を統合、ライセンサー機能とライセンシー機能を垂直統合することで、開発・設計から製造・販売・サービスまでのバリューチェーンを一気通貫する舶用ディーゼルエンジン専業メーカーとなり」 — 前期に実行された事業統合を、ライセンサー機能とライセンシー機能の垂直統合および一気通貫の事業モデルとして実績引用している。 (https://komori.app/company/6016/filing/2017-fy)
- FY2019-Q3 再定義 「なお、平成31年２月６日付で適時開示しました「その他の関係会社の異動に関するお知らせ」のとおり、三菱重工業株式会社は、その他の関係会社ではなくなりました。」 — 三菱重工業株式会社がその他の関係会社ではなくなったことを記載しており、従来の関係会社としての位置付けが変化している。 (https://komori.app/company/6016/filing/2018-q3)
- FY2022 再掲 「同社からは研究開発等の技術面や人員の面で協力を得ております。同社との取引、協力関係を維持、強化することを目的として保有しております。」 — 三菱重工業との技術・人員面の協力関係と、取引・協力関係を維持強化する姿勢を再確認している。 (https://komori.app/company/6016/filing/2021-fy)