# 三浦工業（6005） 2026年3月期　決算短信〔ＩＦＲＳ〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6005/disclosure/20260514533763
種別: 決算
開示日: 2026-05-14
Komoriの読み（0-100）: 53
企業ページ: https://komori.app/company/6005

## 何が変わったか

2026年3月期は、売上収益と各利益が増加し、営業利益は前期比22.1％増となった。次期も増収増益を見込み、年間配当は今期実績72円から74円を予想しているほか、今期の期末配当を37円から42円へ変更した。

## 会社が挙げた理由

国内ではボイラ・関連機器、アクア機器、舶用機器、メンテナンス事業が堅調に推移した。海外ではCleaver-Brooks社とCERTUSS社の業績反映期間の影響で売上が増加し、利益面では人件費等の増加があったものの、M&A費用の減少により増益となった。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: IFRS
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":268701,"unit":"百万円","yoy_pct":6.9}
- 営業利益: {"value":30917,"unit":"百万円","yoy_pct":22.1}
- 経常利益: {"value":37854,"unit":"百万円","yoy_pct":29.6}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":27621,"unit":"百万円","yoy_pct":20.7}
- １株当たり当期純利益: 238.72円
- 売上高営業利益率: 11.5％
- 自己資本比率: {"当期末":"51.0％","前期末":"46.4％"}
- 総資産: {"value":476425,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":244569,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":42445,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-7232,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-24245,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":69048,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":284500,"unit":"百万円","yoy_pct":5.9},"営業利益":{"value":32600,"unit":"百万円","yoy_pct":5.4},"経常利益":{"value":38600,"unit":"百万円","yoy_pct":2},"純利益":{"value":28500,"unit":"百万円","yoy_pct":3.2}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":72,"revised_forecast":74,"change":2,"change_rate":2.8,"unit":"円／株"}
- 配当性向: 30.2％
- 株主還元方針: 安定的な配当の継続を基本とし、連結業績や財務状況等を総合的に勘案して決定する。数値目標はnot_disclosed。
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":13906,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":26,"unit":"百万円","対象資産":"有形固定資産、無形資産、使用権資産"}
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":0,"社名":[]},"除外":{"社数":0,"社名":[]}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"証券アナリスト、機関投資家向け"}
- 期末発行済株式数: 125291112
- 期末自己株式数: 9578798
- 業績の増減要因: 国内のボイラ・関連機器、アクア機器、舶用機器、メンテナンス事業が堅調に推移。海外はCleaver-Brooks社、CERTUSS社の業績反映期間の影響で売上が増加。人件費等の増加があったが、M&A費用の減少により増益。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題:「2026年3月期 決算短信〔IFRS〕（連結）」」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上と利益で揃っている（原文: 「2026年3月期実績は売上収益268,701百万円、営業利益30,917百万円。2027年3月期予想は売上収益284,500百万円、営業利益32,600百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上収益は268,701百万円(前期比6.9％増)、営業利益は30,917百万円(前期比22.1％増)、税引前利益は37,854百万円(前期比29.6％増)、親会社の所有者に帰属する当期利益は27,621百万円(前期比20.7％増)」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上収益「前期比6.9％増」、営業利益「前期比22.1％増」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益30,917百万円、税引前利益37,854百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益27,621百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「2026年3月期における１株当たり期末配当金については、37円から42円に変更しております。」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「2026年3月期営業利益30,917百万円、2027年3月期営業利益予想32,600百万円、対前期増減率5.4％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2026年3月期の年間配当金72.00円、2027年3月期予想74.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「「利益配分については、安定的な配当の継続を基本に」「連結業績や財務状況等を総合的に勘案しながら決定いたします。」」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「セグメント情報の当連結会計年度「減損損失」26百万円。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「日本国内は売上収益7.7％増、セグメント利益7.8％増。米州は売上収益5.9％増、セグメント利益13.1％減。アジアその他は売上収益6.3％増、セグメント利益6.9％減。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「売上収益営業利益率は2026年3月期11.5％、2025年3月期10.1％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「親会社所有者帰属持分比率は2026年3月期51.0％、2025年3月期46.4％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フローは、42,445百万円の収入(前連結会計年度は34,119百万円の収入)」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: M&A・連結範囲（原文: 「「Cleaver-Brooks社、CERTUSS社の業績反映期間の影響により、売上が増加」「M&A費用減少により増益」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「日本国内、米州、アジアその他について、売上収益、セグメント利益、前年同期比が記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「トータルソリューション提案活動の深化」「まるごとメンテナンスサービスの提供」「各国や地域の市場での存在感に応じた熱プロバイダーとして、事業を推進」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「設備投資需要は安定して推移すると見込んでおります」「中東情勢の影響については不確実性が高いことから、本予想には織り込んでおりません。」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年4月1日～2026年3月31日」の対象期間、実績金額・増減率および「2027年3月期」の予想金額・増減率。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「人件費やエネルギー価格の上昇に伴う原材料コスト・物流コストなどの増加による影響が見込まれます」「中東情勢の影響については不確実性が高い」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「当連結会計年度より、セグメントの区分を変更しております」「前連結会計年度のセグメント情報は、変更後の区分に基づき作成しております。」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有 (証券アナリスト、機関投資家向け)」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2026年3月期から3か年を対象とする中期計画」「最終年度(2028年3月期)の売上収益300,000百万円、営業利益36,500百万円を目標値」。」）