# 産業機器ほか事業資産の減損損失｜日本発條（5991）の変遷

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## 経過

- FY2017-Q3 顕在化 「産業機器ほか事業の資産について減損損失689百万円を計上しております。」 — 産業機器ほか事業の資産について、実際に689百万円の減損損失を計上したことが新たに記載されている。 (https://komori.app/company/5991/filing/2016-q3)
- FY2018-Q3 実績引用 「産業機器ほか事業の資産について減損損失689百万円を計上しております。」 — 前第３四半期連結累計期間の比較情報として、産業機器ほか事業の資産に係る689百万円の減損損失を再掲している。当第３四半期連結累計期間の減損損失は0百万円である。 (https://komori.app/company/5991/filing/2017-q3)
- FY2020 顕在化 「減損損失　20」 — 産業機器ほか事業について、当連結会計年度にも20百万円の減損損失が計上されている。 (https://komori.app/company/5991/filing/2019-fy)
- FY2022 顕在化 「減損損失　懸架ばね　3,006　シート　625　精密部品　3,394　産業機器ほか　91　合計　7,117」 — 当連結会計年度に産業機器ほか事業を含む各セグメントで減損損失を計上している。 (https://komori.app/company/5991/filing/2021-fy)
- 2026-05-11 顕在化 「当社の伊那工場および産業機器ほかセグメントに属する駒ヶ根工場、連結子会社である NHK マニュファクチャリングマレーシア社、NHK スプリングメキシコ社、NHK スプリングハンガリー社において、固定資産の減損損失 9,835 百万円を特別損失として計上した」 — 産業機器ほかセグメントに属する駒ヶ根工場で固定資産の減損損失が発生し、同事業の資産減損が再び実績として計上された。 (https://komori.app/company/5991/disclosure/20260508519973)
- FY2026 悪化 「減損損失
懸架ばね　1,640
精密部品　1,384
産業機器ほか　6,809
合計　9,835」 — 産業機器ほか事業を中心に、当期の減損損失が9,835百万円へ拡大している。 (https://komori.app/company/5991/filing/2025-fy)