# エイチワン（5989） FY2025 有価証券報告書

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5989/filing/2025-fy
提出日: 2026-06-23
対象期間: 2025-04-01 〜 2026-03-31
企業ページ: https://komori.app/company/5989
原本（EDINET）: https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100YFUA.pdf

## 要点

当連結会計年度の業績は、主力得意先向け自動車フレームの生産台数減少などにより売上収益が減少した一方、事業構造改革の効果等で営業利益は増加しました。加えて、KTH Texas, Inc.の連結子会社化や一部子会社（H-ONE India PVT., Ltd.等）の連結範囲の変更、ならびに設備投資の実施が記載されています。

## 事業

当社グループは、自動車部品の製造及び販売を主たる業務とし、連結子会社13社・持分法適用会社2社で構成されています。事業は地域別のセグメント別に管理されており、日本・北米・中国・アジアの4区分を報告セグメントとしています。主要顧客は本田技研工業株式会社（Honda）グループであり、連結売上収益に対する同グループ向けの販売実績は約90%を占めているとされています。2030年VISIONを掲げ、Change 2027を中期経営計画として策定、ビジネスポートフォリオと事業構造の転換・組換え、主力得意先への技術提案、収益性の高い製品への資源配分等を重点施策として推進しています。サステナビリティ推進の体制を整え、気候変動対応や女性活躍推進等のESG施策を推進しています。

## 数字

- 研究開発費: 21億円
- 設備投資: 285億円
- フリーキャッシュフロー: 47億円
- 従業員数: 4,584人

## セグメント

- 日本 / 売上高 639億円 / 営業利益 51億円
- 北米 / 売上高 1,127億円 / 営業利益 59億円
- 中国 / 売上高 329億円 / 営業利益 31億円
- アジア / 売上高 184億円 / 営業利益 21億円

## 前回からの変化

### サプライチェーン

2026-06-23提出の本書類により、鋼板（主要材）の言及更新、低炭素鋼材（Green steel）の新規追加、国内外の生産拠点（追加海外拠点含む）と販売チャネル、AI/CAD/CAM/CAE等の設計IT基盤の現状言及（技術プラットフォーム成熟度上昇）を反映。

- + 低炭素鋼材（Green steel）
- + KTHテキサス工場
- + H-ONEサラチャ工場
- + PT H-ONE KOGI工場
- + PT RODA PRIMA工場
- + 量産設計データ基盤

### 戦略的賭け

提出日2026-06-23の有価証券報告書で、既存の主要戦略イニシアチブ（技術提案営業、省人化・原価低減、国内外設備投資、加工技術・デジタル設計R&D、TCFDを含む気候対応、女性活躍・健康経営等のESG）を再言及。加えて、Change 2027の重点施策、次世代ボディコンポーネント/軽量材料のR&D、グリーン鋼材の導入検討、ESG委員会による監督、人材開発（グローバル採用・育成・選抜）といった新規に追跡すべき戦略的取り組みが明示された。

- + Change 2027重点施策の推進
- + 次世代ボディコンポーネント研究開発
- + 軽量材料の成形・接合技術の開発
- + グリーン鋼材の導入検討
- + ESG委員会による報告・監督
- + グローバル人材の採用育成選抜

### 外部エクスポージャー

2026年提出書類では、為替感応度や原材料価格変動、人口動態・労働市場・自然災害を含む外部要因、米中貿易摩擦や追加関税、TCFDに基づく気候関連分析が再言及されている。加えて、グローバル・ミニマム課税（IIR）やIFRS改訂（IFRS第9・7・18号）、低炭素鋼材需要増に伴う調達コスト影響、リサイクル材料活用が新たに外部エクスポージャーとして追加で記載された。

- + 低炭素鋼材需要増による調達コスト
- + リサイクル材料活用の調達・コスト影響
- + グローバル・ミニマム課税制度IIR
- + IFRS第9・7・18号の適用変更

### 技術

提出日2026-06-23の年次報告書で、既存の車体設計解析・金型/溶接・高強度/超ハイテン等の技術に再言及があり、さらに量産設計データ基盤、次世代ボディコンポーネント、軽量材料の成形・接合技術が新たに明示されたため、3件を新規追加し、既存9件へ言及を追記する。

- + 量産車体設計データ基盤
- + 次世代ボディコンポ開発
- + 軽量材料の成形接合技術

### 資本配分

2026年6月23日提出の年次報告書では、設備投資総額（28,484百万円）、国内拠点の設備投資計画（亀山製作所・前橋製作所、着手・完了時期を含む）、研究開発費（2,143百万円）と重点領域、配当（中間・期末各32円、合計64円）、有利子負債残高と金利ヘッジ方針（金利スワップ適用）が新たに明記された。加えて、海外拠点（北米・中国・アジア）の設備投資計画がまとまって記載されているため、新規エントリを追加した。

- + 海外拠点設備投資計画

### ケイパビリティ構築

提出書類2026-06-23で既存の能力構築エントリ（海外子会社の持分・産学連携/オープンイノベーション）への再言及が確認された。また、インド子会社の譲渡による持分比率向上施策の明示的終了が確認された。あわせて、同書類で新たに具体化された研究開発重点分野、AI/CAD/CAM/CAEの技術開発、低炭素鋼材対応の検討、TCFD準拠のシナリオ分析体制、国内拠点の設備投資計画が確認できるため新規エントリを追加した。

- + 次世代ボディコンポ開発
- + AI CAD CAM CAE開発
- + 低炭素鋼材対応検討
- + TCFDシナリオ分析体制
- + 亀山製作所設備新設計画
- + 前橋製作所設備新設計画
- − インド子会社の持分比率向上
- − インド子会社の持分比率向上

### 規制ポジショニング

2026年提出書類（有価証券報告書）により、既存の脱炭素・排出規制対応、IIR（ミニマム課税）対応、J-SOX、TCFD、ESG委員会、脱炭素目標、監査役会設置会社のガバナンス体制への言及を追加。あわせて、IFRS第9号・第7号・第18号の適用準備（適用開始時期を含む）が新規に明示されたため新規エントリを追加。

- + IFRS第9・7・18号適用準備

## 会社自身の言葉

### 経営戦略・サステナビリティ（ESG/気候変動/Tcfd/人的資本/ガバナンス）

- 「Change 2027を中期経営計画として策定、ビジネスポートフォリオと事業構造の転換・組換え、主力得意先への技術提案、収益性の高い製品への資源配分等を重点施策として推進しています。」 — 中期計画Change 2027と重点施策（ビジネスポートフォリオ転換等）の推進
- 「主力得意先向け売上の確保と拡販、受注活動の推進（新車種開発の早期技術提案、部品受注拡大、金型・鋳物の受注拡大）」 — 主力得意先向け売上確保・拡販や受注活動の具体策
- 「男女平等・多様性推進、健康経営、人的資本強化」 — 男女平等・多様性推進、健康経営など人的資本の強化
- 「ESG委員会を通じた経営会議・取締役会への報告・監督」 — ESG委員会による経営会議・取締役会への報告・監督
- 「ESG推進責任者をIR・ESG・法務担当役員とする
ESG委員会（年度1回開催）を設置」 — ESG推進責任者とESG委員会の設置（開催頻度含む）
- 「TCFD準拠の分析・リスク管理（1.5℃/4℃シナリオの分析、移行リスク・物理リスクの評価）」 — TCFD準拠の気候関連分析・リスク管理（シナリオ等）
- 「省人化・原価低減策の推進」 — 省人化・原価低減による収益力強化
- 「人材開発（グローバル人材の採用・育成・選抜）」 — 人材開発（グローバル採用・育成・選抜等）
- 「脱炭素目標（2026-2030-2050）等の取り組み」 — 脱炭素目標（2026-2030-2050）等の取り組み
- 「低炭素鋼材（Green steel）への切替検討・導入検討」 — 低炭素鋼材（グリーン鋼材）への切替検討・導入検討
- 「金型・溶接設備の製造・販売関連の取り組み、OEM・付帯サービス等」 — 金型・溶接設備の製造・販売などOEM/付帯サービス関連
- 「低炭素鋼材（Green steel）への切替検討・導入検討（サプライチェーンの脱炭素対応の文脈で言及）」 — グリーン鋼材への切替検討・導入検討（サプライチェーン文脈）
- 「リサイクル材料（リサイクルアルミ加工技術等）の活用」 — リサイクル材料（リサイクルアルミ加工技術等）の活用

### 設備投資・拠点・生産ネットワーク（国内工場/海外子会社）

- 「総額 28,484百万円の設備投資（専用投資 2,863百万円、汎用投資 25,621百万円）」 — 設備投資総額と内訳（専用・汎用投資）
- 「期末配当金 32円／株、中間配当金 32円／株、合計 64円／株（2026年6月24日開催予定の定時株主総会決議予定）」 — 配当（期末/中間、1株当たり）の予定決議内容
- 「亀山製作所（亀山市，三重県，日本，生産関連設備）」 — 亀山製作所（日本・生産関連設備）
- 「前橋製作所（前橋市，群馬県，日本，生産関連設備）」 — 前橋製作所（日本・生産関連設備）
- 「KTH Parts Industries, Inc.（オハイオ州，アメリカ，北米，生産関連設備）」 — KTH Parts Industries, Inc.（北米・生産関連設備）
- 「広州愛機汽車配件有限公司（広東省，中国，広州，生産関連設備）」 — 広州愛機汽車配件有限公司（中国・生産関連設備）
- 「清遠愛機汽車配件有限公司（広東省，中国，清遠，生産関連設備）」 — 清遠愛機汽車配件有限公司（中国・生産関連設備）
- 「武漢愛機汽車配件有限公司（湖北省，中国，武漢，生産関連設備）」 — 武漢愛機汽車配件有限公司（中国・生産関連設備）
- 「武漢愛機新能源汽車有限公司（湖北省，中国，武漢，生産関連設備）」 — 武漢愛機新能源汽車有限公司（中国・生産関連設備）
- 「計 28,484百万円（専用投資 2,863百万円、汎用投資 25,621百万円）」 — 設備投資計28,484百万円の内訳（専用/汎用）
- 「亀山製作所：設備の新設総額19,895百万円、着手2025年4月、完了2028年2月、資金調達: 自己資金及び借入金」 — 亀山製作所の設備新設計画（投資額・着手/完了・資金調達）
- 「前橋製作所：設備の新設総額1,340百万円、着手2026年2月、完了2028年3月、資金調達: 自己資金及び借入金」 — 前橋製作所の設備新設計画（投資額・着手/完了・資金調達）
- 「KTH Texas, Inc.（オハイオ州，アメリカ，北米，生産関連設備）」 — KTH Texas, Inc.（北米・生産関連設備）
- 「H-ONE Parts Sriracha Co., Ltd.（チョンブリ県，タイ，生産関連設備）」 — H-ONE Parts Sriracha Co., Ltd.（タイ・生産関連設備）
- 「北米・中国・アジアの各拠点へ投資計画あり（総額 28,484百万円のうち在外は大半を占有）」 — 北米・中国・アジアの投資計画（設備投資総額の地域配分の示唆）
- 「Kalida Manufacturing, Inc.（オハイオ州，アメリカ，北米，生産関連設備）」 — Kalida Manufacturing, Inc.（北米・生産関連設備）
- 「KTH Leesburg Products, LLC.（アラバマ州，アメリカ，北米，生産関連設備）」 — KTH Leesburg Products, LLC.（北米・生産関連設備）
- 「KTH Shelburne Manufacturing, Inc.（オンタリオ州，カナダ，北米，生産関連設備）」 — KTH Shelburne Manufacturing, Inc.（北米・生産関連設備）
- 「H-ONE Parts (Thailand) Co., Ltd.（アユタヤ県，タイ，生産関連設備）」 — H-ONE Parts (Thailand) Co., Ltd.（タイ・生産関連設備）
- 「PT. H-ONE KOGI PRIMA AUTO TECHNOLOGIES INDONESIA（カラワン県，インドネシア，生産関連設備）」 — PT. H-ONE KOGI PRIMA AUTO TECHNOLOGIES INDONESIA（インドネシア・生産関連設備）
- 「PT. RODA PRIMA AUTO TECHNOLOGIES INDONESIA（カラワン県，インドネシア，生産関連設備）」 — PT. RODA PRIMA AUTO TECHNOLOGIES INDONESIA（インドネシア・生産関連設備）
- 「1971年4月: 郡山事業所を郡山工場へ」 — 沿革：1971年に郡山事業所を郡山工場へ変更

### 研究開発・技術（加工/設計IT/データ基盤/重点分野）

- 「AI、CAD、CAM、CAEのシステム開発」 — AI/CAD/CAM/CAEの技術に対応するシステム開発
- 「重点分野  - 精密金属部品のプレス加工技術の開発
  - 高強度材高精度プレス加工技術の開発」 — 精密金属部品のプレス加工等、重点分野の研究開発
- 「重点分野
  - 新規商品の研究開発
  - 次世代ボディコンポーネントの研究開発」 — 新規商品・次世代ボディコンポーネント等の研究開発重点
- 「為替リスクの影響
  - 為替変動が1%円高の場合、税引前利益へ影響額
    - 2024/4/1-2025/3/31期: △約181百万円
    - 2025/4/1-2026/3/31期: △約243百万円」 — 為替変動リスクの定量的影響（1%円高での税引前利益への影響）
- 「重点分野
  - 軽量材料の成形・接合技術の開発」 — 軽量材料の成形・接合技術の開発
- 「当連結会計年度の研究開発費は 2,143百万円」 — 当連結会計年度の研究開発費総額（2,143百万円）
- 「重点分野  - 新規商品の研究開発  - 次世代ボディコンポーネントの研究開発  - 精密金属部品のプレス加工技術の開発  - 高強度材高精度プレス加工技術の開発  - 軽量材料の成形・接合技術の開発」 — 研究開発の重点分野の列挙（新規商品/次世代ボディ/各加工技術等）
- 「量産車体設計・部品設計のデータ基盤」 — 量産車体設計・部品設計のデータ基盤
- 「次世代ボディコンポーネントの研究開発」 — 次世代ボディコンポーネントの研究開発
- 「軽量材料の成形・接合技術の開発」 — 軽量材料の成形・接合技術の開発
- 「車体フレームの性能解析技術」 — 車体フレームの性能解析技術
- 「高強度材高精度プレス加工技術」 — 高強度材高精度プレス加工技術
- 「超ハイテン材のプレス加工技術」 — 超ハイテン材のプレス加工技術
- 「低炭素鋼材（グリーン鋼材）の需要増による調達コスト影響」 — グリーン鋼材需要増による調達コスト影響
- 「金型・溶接加工技術」 — 金型・溶接加工技術
- 「環境・安全管理技術、リスクマネジメント・データドリブン人事等のDX関連技術」 — 環境/安全管理やリスクマネジメント等のDX関連技術

### 取引先・原材料/販売網・リスク要因・会計制度/内部統制/配当以外の制度情報

- 「2025年3月: インドの連結子会社H-ONE India PVT., Ltd.をBelrise Industries Ltd.へ譲渡して連結子会社から除外」 — インドの連結子会社を譲渡して連結子会社から除外（2025年3月）
- 「鋼板（鋼板が大半を占める原材料として記載）」 — 鋼板（原材料として記載、鋼板が大半を占める文脈）
- 「IFRS関連の新設・改定
  - IFRS第9号・IFRS第7号の金融商品の分類・測定修正（適用開始は2027年3月期想定）
  - IFRS第18号（財務諸表表示・開示）適用開始予定（2028年3月期）」 — IFRS関連の新設・改定（IFRS第9/第7、IFRS第18などの適用開始予定）
- 「グローバル・ミニマム課税制度（IIR）導入
  - 日本で2024年4月1日導入、子会社所在国の救済措置適用」 — グローバル・ミニマム課税制度（IIR）導入と救済措置
- 「品質管理手法（国際品質管理基準に基づく品質保証体制）」 — 国際品質管理基準に基づく品質保証体制
- 「海外子会社を介した販売網（北米・中国・アジア地域の直販・代理店経由等）」 — 海外子会社を介した販売網（北米・中国・アジアのチャネル）
- 「亀山製作所：設備の新設総額19,895百万円、着手2025年4月、完了2028年2月」 — 亀山製作所の設備新設総額19,895百万円の記載（着手/完了含む）
- 「有利子負債合計 67,381百万円（2026年3月末時点）」 — 有利子負債合計（67,381百万円、2026年3月末時点）
- 「内部統制の整備（J-SOX委員会）」 — 内部統制（J-SOX委員会）の整備
- 「監査役会（3名、常勤1名・社外2名）・監査部」 — 監査役会と監査部による監査体制
- 「世界経済動向・自動車市場の需要動向（EV・ICEの動向、CASE/MaaSの影響）」 — 世界経済・自動車市場動向（EV/ICE、CASE/MaaS等）の認識
- 「産学連携・コンソーシアム参加・業界団体活動、データ連携、オープンイノベーション等」 — 産学連携・コンソーシアム/オープンイノベーション等の活動
- 「Honda Development and Manufacturing of America, LLC
- Honda Canada Inc.
- 本田技研工業株式会社
- Hondaグループ内の関連企業」 — Honda関連（主要顧客や連携文脈での記載）
- 「原材料（鋼板等）の価格変動リスク
- 低炭素鋼材（グリーン鋼材）の需要増による調達コスト影響
- リサイクル材料（リサイクルアルミ加工技術等）の活用」 — 原材料価格変動リスクとリサイクル材料活用（グリーン鋼材需要増等）
- 「米中貿易摩擦・通商政策の不確実性
- 世界経済の動向に伴う影響（米国の追加関税等）」 — 米中貿易摩擦・通商政策不確実性（追加関税等）
- 「気候変動・自然災害・人口動態・労働市場・技術代替等」 — 気候変動・自然災害・人口動態・労働市場等の外部要因
- 「PT. H-ONE KOGI PRIMA AUTO TECHNOLOGIES INDONESIA（カラワン県、インドネシア、資本金1,004,211百万インドネシアルピア、87.63%）」 — PT. H-ONE KOGI PRIMA AUTO TECHNOLOGIES INDONESIAの概要（資本金/持分等）
- 「H-ONE Parts (Thailand) Co., Ltd.（アユタヤ県、タイ、資本金340,000千バーツ、95.75%）」 — H-ONE Parts (Thailand) Co., Ltd.の概要（資本金/持分等）