# エイチワン（5989） 2026年3月期 決算短信〔ＩＦＲＳ〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5989/disclosure/20260512527447
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-05-14
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企業ページ: https://komori.app/company/5989

## 何が変わったか

2026年3月期の連結実績を確定し、2027年3月期の通期連結業績予想を新たに示した。2026年3月期は減収となった一方、営業利益・税引前利益・親会社帰属利益は増益となった。

## 会社が挙げた理由

2026年3月期の売上収益は、半導体供給不足などにより主力得意先向け自動車フレームの生産台数が減少したことが主因。利益面では、製造拠点・製造ラインの集約や要員適正化などの事業構造改革の効果が通年で寄与した。2027年3月期については、地域別の市場トレンドに柔軟に対応し、事業体質と競争力を強化する方針を示している。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":230000,"change":"not_disclosed","change_rate":"9.7％（対前期増減率）","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":16000,"change":"not_disclosed","change_rate":"9.2％（対前期増減率）","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":11000,"change":"not_disclosed","change_rate":"0.2％（対前期増減率）","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":390.8,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2027年３月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 2026年３月期実績：売上収益209,659百万円、営業利益14,648百万円、税引前利益15,270百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益10,974百万円、基本的１株当たり当期利益390.06円
- 修正の理由: 予想の修正であるとの記載はない。2026年３月期実績については、半導体供給不足などによる自動車フレーム生産台数の減少、事業構造改革の効果などを説明している。
- 特別損失の内容と金額: 非金融資産の減損損失1,307百万円
- 配当予想の修正: 2027年３月期の年間配当予想は70.00円（第２四半期末35.00円、期末35.00円）と記載。前回予想からの修正内容はnot_disclosed。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「2026年３月期の連結業績」および「2027年３月期の連結業績予想（2026年４月１日～2027年３月31日）」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「通期予想は「売上収益230,000百万円」「営業利益16,000百万円」「税引前利益15,000百万円」「親会社の所有者に帰属する当期利益11,000百万円」。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「「売上収益 230,000 9.7」「営業利益 16,000 9.2」「税引前利益 15,000 △1.8」「親会社の所有者に帰属する当期利益 11,000 0.2」。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「「売上収益 230,000 9.7％」および「税引前利益 15,000 △1.8％」。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題は「決算短信〔ＩＦＲＳ〕(連結)」、見出しは「2027年３月期の連結業績予想」。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「営業利益の対前期増減率は「9.2％」、税引前利益は「△1.8％」、親会社帰属利益は「0.2％」。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「「売上収益 230,000 9.7」。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「連結キャッシュ・フロー計算書に「非金融資産の減損損失 1,307」、セグメント情報に「減損損失 △1,307」。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「主として半導体供給不足の影響などにより主力得意先向けの自動車フレームの生産台数が減少したことにより、売上収益は…前期比8.1％減」。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「主力得意先向けの自動車フレーム」「①日本」「②北米」「③中国」「④アジア」「KTH Texas, Inc.」。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「半導体供給不足の影響」「製造拠点および製造ラインの集約や要員適正化」「既存生産ラインの合理化や効率化」「生産パターンの大幅見直し」。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「業績全体について「売上収益は2,096億59百万円」「営業利益は146億48百万円」と記載されているが、要因別の影響額の記載はない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「半導体供給不足の影響」と「製造拠点および製造ラインの集約や要員適正化などの事業構造改革」。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「半導体供給不足の影響などにより…生産台数が減少」「事業構造改革による効果が通年で寄与」と記載されている。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 継続と一過性の混在（原文: 「「事業構造改革を推し進めてきた」「引き続き事業性の向上に注力してまいります」「前期で一時的に計上した…損失がなくなった」。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「「構造改革による製造コストの圧縮」「前期で一時的に計上したインド子会社の株式譲渡に係る損失がなくなった」「前期で一時的に計上した減損損失がなくなった」。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更も一因（原文: 「「KTH Texas, Inc.を連結子会社に含めております」「肇慶愛機汽車配件有限公司については…清算を結了」「インド子会社譲渡影響に加え」。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「技術・開発への資源シフト」「将来の成長に向けた有形固定資産の取得による支出」。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「製造拠点および製造ラインの集約」「生産体制の大幅な転換、拠点集約」「構造改革を進めた」。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日は「2026年５月14日」、予想期間は「2026年４月１日～2027年３月31日」。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「2027年３月期の連結業績見通しにつきましては…計画しております」「当社としてその実現を約束する趣旨のものではありません」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）